東海カーボン カーボンブラック製品を5月から値上げ

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2021年4月13日

 東海カーボンは12日、カーボンブラック全品種(輸出を含む国内工場出荷)について、5月1日納入分から値上げすると発表した。改定幅は、「26.8円/kg」。

 カーボンブラックの原料油価格上昇に伴い、大幅にコストが増加している。同社は、自助努力によるコスト削減だけでは吸収することが困難であり、今後の安定供給継続のためにも、今回の値上げが避けられないと判断した。

三菱ケミカル 酢酸と酢酸塩類を5月1日から値上げ

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2021年4月13日

 三菱ケミカルは12日、酢酸と酢酸塩類について、5月1日出荷分から値上げすると発表した。対象製品と改定幅は、酢酸が「20円/kg」、酢酸ナトリウム(結晶)が「10円/kg」、酢酸ナトリウム(無水)が「15円/kg」、粉末酢酸が「15円/kg」。

 昨今の急激な原燃料価格の高騰や物流コストなどの増加により、事業採算は大幅に悪化することが想定される。こうした中、同社は、各種経費の削減や効率化を実施しているが、自助努力のみでコスト上昇をすべて吸収することは難しく、安定供給体制を維持するためにも、値上げが避けられないと判断した。

わが国エチレン輸出 昨年は71万t台と高水準

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2021年4月12日

定修集中で生産減も、内需低迷で輸出割合が増加

 わが国の2020年のエチレン輸出は71万900tとなり、エチレン生産に占める割合は12.0%と2019年度並み(11.9%)の高水準となった。

 昨年の国内エチレン生産は592万5100tと、1993年以来27年ぶりに600万tを割り込だ。その要因として、センター各社の定修が集中したことや、新型コロナウイルスの感染拡大の影響により石化需要が低迷したことが挙げられる。通常であれば、定修が多い年は国内向けを優先するため輸出割合が低下する傾向にある。同様に定修が多かった2018年は

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DIC 工業用フェノール樹脂を値上げ、コスト高に対応

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2021年4月9日

 DICは8日、工業用フェノール樹脂製品(固形、溶液)について今月21日納入分から値上げすると発表した。改定幅は「40~70円/kg以上」。

 昨今、原油価格の上昇やメーカーのトラブルも重なり、工業用フェノール樹脂の主原料となるベンゼン、フェノール類やメタノールなどの価格が高騰している。また、コロナ影響要因も含め各地港湾施設の機能不全による納期遅延や燃料高騰を背景に、ユーティリティや物流コストも上昇している。一方、コロナ禍からの経済活動の回復などもあり、昨年後半から自動車用途を中心に国内外で需要が拡大している。

 同社は、これらのコスト上昇分を自助努力で吸収することが極めて困難であることから、今後の安定供給を図るために値上げせざるを得ないと判断した。

三菱ケミカル C4誘導品製品を値上げ、世界的に需給ひっ迫

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2021年4月9日

 三菱ケミカルは8日、C4誘導品の各製品について今月1日出荷分から値上げすると発表した。対象製品と改定幅は、1,4-ブタンジオール、および1,2-ブタンジオールが「50円/kg」、テトラヒドロフラン、ポリテトラメチレンエーテルグリコール、ガンマーブチロラクトン、N-メチル-2-ピロリドンが「65円/kg」となっている。

 対象製品は、昨年来、国内外でのメーカープラントの事業撤退およびフォースマジュールの影響と堅調な需要により、世界的に需給がひっ迫している。こうした中、同社は、採算是正と安定供給体制を維持するため、今回の値上げが避けられないと判断した。

三菱ケミカル アセトンなどを値上げ、コスト上昇に対応

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2021年4月9日

 三菱ケミカルは8日、アセトン、メチルイソブチルケトン(MIBK)、ダイアセトンアルコール(DAA)について、今月19日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は、アセトンが「36円/kg以上」、MIBKとDAAがいずれも「45円/kg以上」となっている。

 国産ナフサ基準価格は、原油価格上昇の影響を受け騰勢を強めており、さらに、このような状況に伴い、製品の製造にかかる用役費・副原料費などの諸経費も上昇を避けられない事態となっている。同社は、こうした原燃料価格などの上昇に伴う大幅なコストアップ分を、自助努力のみで対応することは困難と判断し、価格改定の実施を決定した。

三菱ケミカル ビスフェノールAを値上げ、67円/kg以上

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2021年4月9日

 三菱ケミカルは8日、ビスフェノールAについて今月19日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は「67円/kg以上」。

 国産ナフサ基準価格は、原油価格上昇の影響を受け騰勢を強めており、原料となるベンゼンの価格も同様に上昇している。さらに、このような状況に伴い、製品の製造にかかる用役費・副原料費などの諸経費も上昇を避けられない事態となっている。同社は、こうした原燃料価格などの上昇に伴う大幅なコストアップ分を、自助努力のみで対応することは困難と判断し、今回の値上げを決定した。