マーケット

デンカ　スチレン系シートなど値上げ、コスト高に対応

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2022年6月6日

　デンカは3日、「食品包材用スチレン系シート」および「デンカサーモシートBOPS」について、今月21日納入分から値上げすると発表した。改定幅は、「食品包材用スチレン系シート」が「46円/kg以上」、「デンカサーモシートBOPS」が「49円/kg以上」。

　国産ナフサ価格および各種原材料価格が上昇を続けており、ユーティリティコストや物流費についても一段と高騰している。同社は、継続してコスト削減に取り組んでいるものの、製品の安定供給ならびに事業の維持継続のためには、値上げせざるを得ないと判断した。

三菱ケミカルHDグループ　OPS2製品を値上げ、原材料価格が高騰

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2022年6月6日

　三菱ケミカルHDグループは3日、二軸延伸ポリスチレンシート（OPS）「サントクリア」「ソフトクリア」について、今月21日から値上げすると発表した。改定幅は「47円/kg以上」。

　昨今、原油価格をはじめとするエネルギー費用の上昇などを背景に、ポリスチレン樹脂をはじめとする原材料価格は高騰を続けており、事業収益を大きく圧迫している。このような環境下、同社グループは、継続的なコスト削減に鋭意努力してきたものの、現在の価格体系では安定的な製品供給が困難と判断し、値上げを決定した。

DIC　顔料製品を値上げ、原材料などコストが上昇

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2022年6月2日

　DICはこのほど、同社グループが取り扱う顔料製品について、7月1日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は「現行価格の15％まで」（一部改定幅が異なる製品あり）。

　景気回復の兆しが見えない中、顔料事業に関わる原材料や資材などのあらゆるコストが上昇し続けており、インフレ圧力が高まっている。また、ロシア・ウクライナ危機や中国・上海市などでのロックダウン（都市封鎖）による不確実性により、グローバルサプライチェーンに悪影響が生じている。

　同社は自助努力による対応を継続しているものの、目下のコスト上昇を吸収することは極めて困難であることから、今後の安定供給と事業継続を図るためには、原材料および資材コスト上昇分の値上げが必要と判断した。なお、物流費やエネルギー価格も歴史的な高水準にあるが、今回の改定では輸送サーチャージとエネルギーサーチャージは据え置くとしている。

クラレ　耐熱性ポリアミド樹脂を値上げ、安定供給を維持

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2022年6月2日

　クラレは1日、耐熱性ポリアミド樹脂「ジェネスタ」を6月15日出荷分から国内外で値上げすると発表した。改定幅は、フィラー強化銘柄が国内「30円/kg」、海外「0.30米ドル/kg」、ガラス繊維強化ハロゲン難燃銘柄が国内「80円/kg」、海外「0.80米ドル/kg」、ガラス繊維強化ノンハロゲン難燃銘柄が国内「50円/kg」、海外「0.50米ドル/kg」。

　対象製品の主要原材料や物流費用などを含めたコスト上昇は、同社の自助努力によるコスト吸収の範囲を超えてきている。こうした状況下、安定供給を維持するためには価格改定の実施が必要だと判断した。

新日本理化　ステアリン酸など値上げ、動物系原料が高騰

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2022年6月2日

　新日本理化は1日、主に動物油脂を原料とするステアリン酸製品全般とオレイルアルコール「アンジェコール」製品全般を6月15日納入分から値上げすると発表した。改定幅は、ステアリン酸シリーズ全般が「150円/kg以上」（包材品：170円/kg以上）、「アンジェコール」シリーズ全般が「300円/kg以上」（包材品：320円/kg以上）。

　同社は原料高騰を背景に、ステアリン酸は昨秋に「50円/kg以上」、今年に入り「100円/kg以上」の値上げを行い、オレイルアルコールについても「200円/kg以上」の価格改定を行ってきた。しかしその後も、世界的な環境意識の高まりによるバイマス燃料やSAF（持続可能な航空燃料）などの需要増は加速しており、対象製品の主原料である牛脂や豚脂といった国内油脂の調達が困難を極めている。ステアリン酸の原料油脂は国内調達の改善が見通せないことから、海外品比率を大幅に増やし供給を維持しているが、割高の海外原料に加え、円安や物流コスト増も重なり同社の収益を大きく圧迫。オレイルアルコールの原料も同様な要因で、特に動物系原料の安定調達が困難な状況にある。

　こうした環境下、同社はコスト上昇分を自助努力のみで吸収する余力はすでにないとし、安定供給維持と事業継続のため値上げに踏み切った。

東ソー　エチレンアミンを値上げ、内外価格差が拡大

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2022年6月2日

　東ソーは1日、エチレンアミン全品種について、7月1日納入分から値上げすると発表した。改定幅は「現行価格から50％以上」。

　エチレンアミンの世界需要は、アジアを中心に堅調に伸長しており、一部では供給不足が懸念されている。一方、主要原燃料の価格が大幅な上昇を継続する中、海外市況は大幅に上昇し、内外価格差も拡大を続けている。

　こうした中、同社は、今後も安定供給を継続するために、価格改定を実施せざるを得ないと判断した。