値上げ

　クラレは11日、建築・自動車向け合わせガラス用中間膜について、12月1日出荷分からグローバルで値上げすると発表した。対象製品はポリビニルブチラール（PVB）フィルム「トロシフォル」などで、改定幅は「15％以上」。

　対象製品に関する主要原材料や燃料、物流費用などを含めたコストの上昇は、自助努力によるコスト吸収の範囲を超えてきている。このような状況下、同社は、安定供給を維持するために、価格改定の実施を決定した。

　旭化成は11日、ポリアセタール樹脂「テナック」および「テナック-C」の全品種について、12月1日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は、国内が「40円/kg」、海外が「350USドル/t」「300ユーロ/t」となっている。

　主原料および原燃料価格の高騰により、事業継続に必要なコストが急激に上昇している。同社は、可能な限りのコスト削減努力を継続しているものの、自助努力にて吸収できる範囲を超えていることから、価格改定を決定した。

　新第一塩ビは10日、汎用・ペースト用などすべての塩化ビニル樹脂について、12月1日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は、汎用品・ペーストとも「50円/kg以上」。

　塩化ビニル樹脂の国内需要は回復基調にある。また、アジア・アメリカをはじめとした海外需要も堅調で、海外市況も高値で推移している。同社は今年に入り2度の価格修正を実施したが、その後もエネルギー需要の増加を背景に原油・原料ナフサ価格の上昇が続いている。加えて、石炭価格の上昇に伴うユーティリティコストや、生産設備のメンテナンス費用、物流費の増加も続いており、事業収支は一層厳しい状況となっている。

　同社は、引続き全社をあげて合理化への努力に取り組んでいくものの、製品の安定供給体制を維持するためには、採算是正を目的とした価格修正が必須であると判断した。

　三菱ケミカルは10日、シュガーエステル製品およびポリグリエステル製品について、12月1日納入分から値上げすると発表した。対象製品と改定幅は、「リョートー シュガーエステル」および「サーフホープ SE」が「150円/kg」、「リョートー ポリグリエステル」が「100円/kg」、各種シュガーエステル配合品および各種ポリグリセリンエステル配合品が「配合比率相当」となっている。

　当該製品については、ショ糖、脂肪酸、グリセリンに代表される主要原料および副原料、包材、輸送費などの価格上昇に加え、製造品質維持のための労働力確保、認証維持管理、国内外法規制対応を含む品質保証対応のためのコストも上昇し、事業環境は厳しい状況にある。同社は、コスト削減などを継続的に行ってきたが、自助努力のみで吸収することは困難なことから、安定供給体制を維持、整備するため、値上げせざるを得ないと判断した。

　東ソーは10日、臭素および臭素誘導品を12月10日納入分から値上げする、と発表した。対象製品と改定幅は、臭素と臭化水素酸が「現行価格から25％増」、臭素系難燃剤「フレームカット 120G」（テトラブロモビスフェノールA）が「現行価格から30％増」となっている。6月に続く今年2度目の値上げ。

　対象製品は、今後も難燃剤用途を中心にアジア地域での需要伸長が見込まれている。また、世界最大の需要国である中国市場では需給バランスのひっ迫が継続しており、海外市況は上昇基調で推移している。

　こうした中、同社は継続的なコスト削減や省力化、物流の効率化などあらゆる施策を行っているが、生産設備の維持費用や原燃料価格は上昇し続けている。国内最大の臭素メーカーとして安定生産・安定供給を継続していくためには、再度の価格改定が必要だと判断した。

　三井化学は9日、オレフィン系熱可塑性エラストマー「ミラストマ―」全銘柄を12月1日出荷分から値上げすると発表した。改訂幅は、国内が「40円/kg以上」、海外が「400米ドル/t以上」。

　同製品については4月に値上げを実施しているが、その後も原材料価格と物流費がさらに高騰している。こうしたコストの上昇は、同社が自助努力で吸収できる範囲を超えていることから、継続的に生産し安定供給するために、価格改定の実施を決めた。