値上げ

　三菱ケミカルは15日、酢酸ビニルモノマーについて、今月20日出荷分から値上げを実施することとし取引先との交渉を開始したと発表した。改定幅は「25円/kg」。

　酢酸ビニルモノマーの需給がひっ迫している中、原料価格の上昇が続いており、事業環境は厳しい状況にある。同社は、自助努力のみで収益性悪化を吸収するのは困難であることから、旺盛な需要に対応し安定供給を継続するためには採算是正が必要と判断し、今回の値上げを決定した。

　旭化成は15日、アクリル樹脂「デルペット」「デルパウダ」全品種について、今月26日出荷分から「30円/kg」値上げすると発表した。同製品については、昨年末にも1月からの値上げを発表している。

　ナフサ高による直接的なコスト上昇に加え、北米での大寒波や世界的な物流網混乱による副原料価格上昇、輸送運賃高騰が続く中、各種原料調達から製品出荷に至るサプライチェーン全体を維持するために大幅な追加コストが発生している。一方、アジアのアクリル樹脂需要は旺盛で、同社も高レートで生産を続けているが、低在庫での運営を余儀なくされている状況だ。

　こうした環境下、同社は効率化や合理化に取り組むも、自助努力で吸収できる範囲を大きく超えていることから、今後も国内の顧客への安定供給責務を果たすため、再度の価格改定が不可避と判断した。

　WTI原油価格は14日、

　ジェイ・プラスはこのほど、アジピン酸系およびポリエステル系可塑剤について、今月21日納入分から値上げする、と発表した。改定幅は、アジピン酸系可塑剤（DOA、DINA、D610A）が「35円/kg以上」、ポリエステル系可塑剤が「キロ40円以上」となっている。原油・ナフサ価格の高騰を受けて可塑剤原料が上昇しており、加えて物流費などの諸経費も上昇を続けている。こうした中、今後とも可塑剤の安定供給を維持するために、同社は今回、価格改定の実施を決めた。

　ジェイ・プラスはこのほど、テレフタル酸系可塑剤のDOTPを今月21日納入分から「60円/kg以上」値上げすると発表した。

　原油・ナフサ価格が騰勢を強める中、今年2Q（4-6月期）の国産ナフサ基準価格は5万円/klをうかがう水準となっており、DOTPの原料コストも大幅な上昇が確実な状況となっている。また、国内外の可塑剤、可塑剤原料の需給ひっ迫により、市況価格も高騰している。こうした事業環境下、同社は今後とも現状の供給を維持していくために、価格改定を実施せざるを得ないと判断した。

　クボタケミックスは12日、塩化ビニル管、ポリオレフィン管類について6月1日出荷分から値上げすると発表した。対象製品と改定幅は、塩ビパイプ類が「20％以上」、ポリオレフィンパイプ類が「20％以上」、継手類全般が「12％以上」、その他樹脂関連製品が「12％以上」。

　国内樹脂メーカー各社は国際的な原油・ナフサ価格の高騰や設備老朽化に伴う維持コストの増加、またユーティリティコスト・物流コストの上昇などを背景に、今年1月以降、相次いで樹脂値上げを打ち出した。

　同社は、新型コロナ感染症の拡大により落ち込んだ国内景気の回復が未だ十分でないことから、値上げ回避に向けて樹脂メーカーと交渉を続けてきた。しかし、原油・ナフサ価格の騰勢はその後も収まらず、ここにきて塩ビ樹脂などの調達に支障が生じ始めたことから、製品の安定供給を維持するため樹脂値上げを受諾した。

　同社は、製造・物流面のコストダウンや合理化対策に努めていくが、そのほかの素材や物流費も上昇しており、自助努力だけではコスト増加分すべてを吸収できないことから、今回の値上げを決定した。

　積水化学工業は12日、塩化ビニル管・塩化ビニルライニング鋼管および関連製品ついて、5月21日出荷分から値上げすると発表した。

　対象製品と改定幅は、塩化ビニル関連製品では、塩化ビニル管全般が「15％以上」、塩ビ継手および塩ビマスが「10％以上」、その他関連製品が「10％以上」。ポリエチレン関連製品では、ポリエチレン管および継手・その他関連製品が「15％以上」。

　塩化ビニルライニング鋼管では、水道用塩ビライニング鋼管が「LP-VA・VB」が「15％以上」、排水用塩ビライニング鋼管「DVLP」が「8％以上」、給湯用塩ビライニング鋼管「HTLP・WHTLP」が「5％以上」。

　管材、継手などの主原料である塩化ビニル樹脂やポリエチレン樹脂、鋼管などについては、原油・ナフサ価格、鉄鉱石価格の高騰や、人件費・物流費の上昇、海外市況との価格差などを理由に価格が上昇している。同社は、コスト削減や効率化を鋭意推進してきたが、自助努力で吸収するには限界に達したことから、今回の値上げを決定した。