クラレは1日、メタクリル樹脂成形材料「パラペット」について、今月15日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は、国内が「50円/kg」、輸出が「0.5USドル/kg」。
現在、メタクリル樹脂成形材料の需給バランスはタイトな状況が継続しており、一方では、対象製品の各種コストの上昇が自助努力によるコスト吸収の範囲を超えるなど、同社の事業収益は一段と悪化が進んでいる。このような状況下、採算改善により安定供給を維持するために、今回の価格改定の実施を決めた。
2021年3月2日
2021年3月1日
JNCは26日、オキソ誘導品および酢酸を4月1日出荷分から値上げすると発表した。対象製品は、ノルマルブチルアルデヒド(NBA)、イソブチルアルデヒド(IBA)、オクタノール(OA)、ノルマルブタノール(NBO)、イソブタノール(IBO)、CS-12、CS-16、ジエチルケトン(CS-202)、酢酸、酢酸ブチル、酢酸イソブチル、イソ酪酸イソブチル(IBIB)、酢酸イソプロピル(IPAC)、オクチル酸、DMHで、改定幅は各製品とも「20円/kg以上」となっている。
国産ナフサの基準価格は、原油価格上昇の影響を受けて、第1四半期(1-3月期)は3万8000円/kl、第2四半期(4-6月期)は4万3000円/klを超える勢い。また、原材料や副原料の海外市況も高騰しているほか、安定生産にかかる修繕費の上昇ならびに人手不足に起因した物流費の上昇による影響も顕著にあらわれている。
こうした中、同社は、自助努力でコストアップ分を吸収するのは極めて困難な状況であることから、事業継続と安定供給の責務を果たすために、今回は値上げせざるを得ないと判断した。
2021年3月1日
昭和電工は26日、エマルジョン製品「ポリゾール」について、3月15日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は、エチレン-酢酸ビニル系が「25円/kg」、酢酸ビニル系が「20円/kg」。
「ポリゾール」は、水を媒体に使用し有機溶剤などを含まないため、環境への負荷が低い製品。住宅建材・建築・繊維加工・紙加工など様々な用途で利用されており、日常生活に密接な関係を持っている。昨今、原油市況に連動しナフサや酢酸の価格が上昇傾向となり、エチレン-酢酸ビニル系製品や酢酸ビニル系製品の原料であるエチレンや酢酸ビニルの価格も上昇している。さらに、包装材・副資材・物流費なども値上りを続けている。
こうした中、同社は、これまで製造や物流の合理化を進めコストダウンに努めてきたが、これらの外部環境の変動によるコストの上昇は自助努力のみでの対応が困難であり、製品の安定供給体制を維持するために、今回、値上げせざるを得ないと判断した。
2021年2月26日
2021年2月22日
サン・トックスは19日、OPPフィルムとCPPフィルムの全製品を3月22日出荷分から値上げする、と発表した。改定幅は、「500㎡当たり400円(厚み20μ相当品)」。昨今の石油製品価格の上昇は顕著となっている。
同社は、購入しているポリオレフィン樹脂価格が上昇し、さらに樹脂メーカー各社から原料価格の追加値上げを強く要請されている。加えて、副資材価格、物流費、用役費なども上昇している。こうした中、同社は、生産性改善や営業効率向上といったコストダウンを実施しているが、原料価格の値上などコスト上昇は自助努力の範囲をはるかに超えるもとなっており、フィルム製品の採算是正を図るため今回の値上げを決定した。
2021年2月19日
2021年2月18日
KHネオケムは17日、BCL系製品を今月22日納入分から、PM系製品を3月8日納入分から値上げすると発表した。対象製品は、BCL(ブチセル)系が「ブチセル」(エチレングリコールモノブチルエーテル)、「ブチセノール20」「ブチセノール20-P」「ブチセノール20-S」(ジエチレングリコールモノブチルエーテル)、PM系が「PM(-P)」(プロピレングリコールモノメチルエーテル)、「PMA(-P)(プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート)で、改定幅は各製品とも「50円/kg以上」。
両製品とも原料価格が世界的に急騰し、海外市況はさらに高騰を続けている。こうした中、同社は、製品の安定した供給体制の維持・確保のため、値上げせざるを得ないと判断した。
2021年2月17日
2021年2月16日
2021年2月12日
新第一塩ビは10日、汎用・ペースト用といったすべての塩化ビニル樹脂について3月10日出荷分から値上げすると発表した。対象製品は塩化ビニル樹脂およびペースト塩ビ樹脂で、改定幅は「15円/kg以上」。
原油・原料ナフサ価格の高騰により、事業収支は厳しい状況となっている。また、アジアを中心に需要はひっ迫しており、海外市況も高値で推移し、日本からインド・アジア向け価格も昨年来上昇が続いている。
このような状況の下、同社は、引き続き全社をあげて合理化への努力に取り組んでいるが、生産設備の維持更新費用や、ユーティリティ、物流コストの上昇も続いており、製品の安定供給体制を維持するため、採算是正を目的とした価格修正が必要であると判断した。