［クレハ／中間期業績予想を発表］（20日）単位100万円、▽連結（中間期）＝売上収益66,000、営業利益6,100、親会社の所有者に帰属する四半期利益4,800。
クレハ 中間期業績予想を発表（20日）
2020年10月22日
クレハ
クレハ 「キチントさん」プラスチック保存容器を新発売
2020年10月2日
クレハはこのほど、家庭用品総合ブランド「キチントさん」からプラスチック保存容器「カチッとロック」を新発売した。
新製品はフタを回して占めるスクリュー型。「カチッ」という音と振動でフタのしまりがわかるので、液漏れしやすい食材や湿気を嫌う食材なども安心して保存することができる。日常的にプラスチック保存容器を使用する人を対象に行った自主調査によると、スクリュー型の容器を購入する際、「液漏れのしにくさ」「フタの閉めやすさ」「密閉性」が重視されることがわかった。それらの点を踏まえ、商品開発を行い今回の発売に至った。
商品の特長として、①音でフタが締まったことがわかる②液漏れしにくい構造③洗いやすい本体④少しの動きで開け閉めが楽、などが挙げられる。2種類のサイズがあり、「カチッとロックS」は容量330ml、「カチッとロックM」は容量490ml。どちらも2個セットで価格は450円（税別）となっている。
クレハ いわき事業所に医療材料研究所など移転、連携を強化
2020年10月2日
クレハ 4-6月期決算（11日）
2020年8月18日
クレハの3月期 セグメント益指標に基盤強化を一定評価
2020年5月15日
クレハは14日、電話会議による2019年度（2020年3月期）業績（IFRS）の説明会を開催した。売上収益は前年度比4％減の1424億円、営業利益5％増の180億円、税引前利益3％増の179億円、親会社所有者に帰属する当期利益2％減の137億円。また、同社が最も重視する本業の業績を示すセグメント別営業利益は、8％減（14億円減）の160億円だった。
小林豊社長は決算について、「2018年度のセグメント別営業利益は、事業環境の追い風もあり174億円だったが、そのうちの160~165億円程度が当社の実力だと見ている」と前置きし、
クレハ 3月期決算（13日）
2020年5月14日
クレハ 人事（6月下旬定時株主総会予定）
2020年4月23日
クレハ 通期業績予想を修正、構造改革費用を計上
2020年4月23日
クレハはこのほど、2020年3月期の通期連結業績（IFRS）予想について、売上収益1420億円（前回予想比20億円減）、営業利益180億円（同105億円減）、親会社の所有者に帰属する当期利益145億円（同75億円減）に修正すると発表した。修正の主な理由として、構造改革費用を計上したことが挙げられる。
同社のPGA（ポリグリコール酸）樹脂加工品事業は、シェールオイル・ガス掘削用フラックプラグ市場で、PGA樹脂製フラックプラグおよび素形材を販売しているが、顧客要求が厳しくなっていることや競合品との価格競争激化、原油価格の下落などの市場環境の変化により、今後の販売拡大の遅れと収益性の低下が懸念されている。
今回、こうした状況を打開するため、PGA樹脂製フラックプラグをコア製品と位置づけつつ、石油・ガス開発分野に向けたソリューション提供型の事業への発展を目指し、非PGA系分解性フラックプラグも開発・販売することとした。この事業戦略の変更により、事業資産の評価を見直した結果、約106億円の構造改革費用を計上する予定となった。なお、新型コロナウイルス感染症の流行による影響は軽微としている。
クレハ 人事（1日）
2020年4月6日
クレハ 米スタートアップ企業へ投資、微生物技術を活用
2020年2月26日
クレハは25日、グループ会社であるKureha America（米国テキサス州）を通じて、Boost Biomes（BB社：米国カリフォルニア州）への投資を行ったと発表した。なお、投資金額は非公開としている。
BB社は、米国ローレンス・バークレー国立研究所からの独占ライセンスを受け、自然界の微生物間の相互作用を解析する、独自のプラットフォームを構築したアーリーステージのスタートアップ企業。同社の技術は、農薬や食品保存剤などの目的用途に対して有効な微生物の組み合わせを短期間で効率的にスクリーニングすることができるユニークな特徴を持つ。
今回、クレハはBB社への投資を通じた連携により、その技術を活用して、社会課題の解決や人々の健やかな生活に貢献する事業に積極的に取り組み、さらなるビジネスポートフォリオの拡大を目指していく。
クレハは中期経営計画「Kureha‘s Challenge 2020」の中で、新規事業の国内外での探索と外部資源の活用による事業化の加速を掲げている。その一環として、提供価値ベース（Value Fit）でシナジーが期待されるアーリーステージのスタートアップ企業をターゲットとした出資と共同開発を推進。今後もオープンイノベーションによる新規事業シーズを数多く生み出していく予定だ。