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帝人　炭素繊維中間材の新ブランド、スポーツ用途に展開

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2021年3月17日

　帝人はこのほど、炭素繊維中間材料をスポーツ用途に向けて展開する新たなブランド「TENAX PW」（テナックス パワーシリーズ）と「TENAX BM」（テナックス ビームシリーズ）を立ち上げたと発表した。

　近年、スポーツ分野において、高いパフォーマンスを発揮するために関連用品に最先端素材を採用するケースが増加。中でも軽量で剛性に優れる炭素繊維は、各種スポーツ用品に向けた開発が進み幅広く使用されている。帝人も、70年代からスポーツ用途に向けて積極的に展開し、釣り具やゴルフシャフト、テニスラケットなどに炭素繊維および炭素繊維中間材料が広く採用されてきた。

　同社が製造・販売する炭素繊維「テナックス」は、ラテン語で「強靭」という意味をもち、鉄の10倍の高強度と鉄の4分の1の軽量性を両立。その航空・宇宙用途に用いられる「テナックス」使用の中間材料を、スポーツ用途に向け2つの新たなブランドとして展開する。

スポーツ向けブランド「Tenax PW」
スポーツ向けブランド「Tenax PW」

　「TENAX PW」は、パワーやスピードを求めるユーザーに向けたブランドで、航空機に求められる靭性向上技術を用いた炭素繊維中間材料。高強度・高弾性率の樹脂を使用しているのが特徴で、衝撃を吸収することにより損傷面積を抑えることができ、標準品に比べて圧縮強度が高い。スポーツ用品の強度やスピードの向上によりユーザーに貢献できる。

スポーツ向けブランド「Tenax BW」
スポーツ向けブランド「Tenax BW」

　一方、「TENAX BM」は、コントロール性を求めるユーザーに向けたブランドで、人工衛星に搭載される製品の技術を活用した炭素繊維中間材料。剛性、直進性、操作性、安定性、振動吸収性、振動減衰性に優れているのが特徴で、標準品と比較して振動を約4分の1に抑えることができる。衝撃が加わった際のスポーツ用品の変形を極小化するとともに、ブレの抑制も可能にする。

　帝人は今後、両ブランドの展開を進めるとともに、炭素繊維製品の開発をさらに強化し、革新的な高性能材料とソリューションを提供することで、長期ビジョンである「未来の社会を支える会社」となることを目指していく。

 

帝人　オンライン展示会「マテリアル総合展」を開催

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2021年3月8日

　帝人は、持続可能な社会の実現に寄与するマテリアル・ソリューションを幅広く紹介するオンライン展示会「テイジン マテリアル総合展」（https://material.teijin-exhibition.com/）を今月から開催しており、5月31日まで実施する。

マテリアル展示会
マテリアル展示会

帝人は、オンライン展示会をはじめ、商談会やウェビナーの開催、研究開発ならびに生産現場でのAI活用など、グローバルでDXを強力に推進。それらを通じて社会のニーズを先取りし、自社の高機能素材や複合技術で人々の安心・安全・快適で持続可能なライフスタイルに貢献するソリューションを創出・提供していくことで、「未来の社会を支える会社」を目指していく考えだ。

　主な展示内容は、①「長寿命化」×「省資源化」＝「循環型社会へ」、②「先端材料」×「最適化ソリューション」＝「サステナブルモビリティ社会」、③「軽量化」×「高強度」＝「防災・減災へ」、④「難燃性」×「高耐熱」＝「火災現場や事故・犯罪での安全確保」、⑤「抗菌」×「高機能素材」＝「安心・安全・快適な暮らしへ」といったテーマ別に、同社のマテリアル・ソリューションを幅広く紹介している。

 

帝人　医療介護支援会社と提携、地域包括ケアで事業創出

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2021年3月5日

　帝人は4日、医療機関での入退院調整業務の支援事業などを手掛ける3Sunny（スリーサニー、東京都墨田区）に出資し、資本・業務提携を行うと発表した。今回の提携は、在宅医療事業を展開する帝人が、病院から退院する段階に患者との接点をもつことで地域包括ケア関連サービスの新たな市場を創造することを目的としている。

　帝人は、医薬品や在宅医療などで培った強みを生かし、地域密着型の総合ヘルスケアサービス事業の構築を推進。そして、ヘルスケア事業の中核会社である帝人ファーマでは、多職種連携システム「バイタルリンク」や訪問看護など、地域包括ケアシステム関連の事業を展開している。

　一方、スリーサニーは、医療機関向けの入退院調整業務を支援するサービス「CAREBOOK（ケアブック）」や、高齢者向けの介護施設紹介サービスなどを提供し、医療と介護をつなぐ仕組み作りに強みをもつ。

　両社は今後、それぞれの地域包括ケアシステム関連のサービスやノウハウを融合することにより、患者の負担軽減や医療関係者の業務効率化の実現、および医療、介護、在宅医療のスムーズな連携に貢献する新たな地域包括ケアシステム関連事業の創出を図る。具体的な融合策としては、病院間での利用が中心である「ケアブック」の在宅医療事業者への展開促進や、それを「バイタルリンク」と連携させることによるサービスの拡充策などを検討する。

　帝人はスリーサニーとの業務提携を、地域包括ケアシステム関連の新事業創出につなげ、「少子高齢化・健康志向ソリューション」の提供を通じて、長期ビジョンである「未来の社会を支える会社」を目指していく。

帝人　災害時の安全確保、製品・サービスで貢献

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2021年3月5日

高機能素材や技術・知見を駆使、被害を最小限に

　帝人はこのほど、同社グループが扱う災害時の安全確保に貢献する製品・サービスをメディア向けに紹介した。　

　近年、地震や豪雨などの大規模災害が発生しており、被害を最小限に抑えるための資材や、災害時に必要となる製品が求められている。こうした中、同社グループでは、中期経営計画の重点領域に「安心・安全・防災ソリューション」を掲げ、高機能素材や技術、知見を駆使し、安全な社会の構築に貢献していく考えだ。

「かるてん」
超軽量天井材「かるてん」

　地震対策では、

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帝人　人事（4月1日）

2021年3月4日

［帝人・人事］（4月1日）▽取締役園部芳久▽代表取締役常務執行役員CFO、経理・財務管掌鍋島昭久▽CSR管掌兼経営監査部担当、取締役常務執行役員小山俊也▽同役員、経営企画管掌小川英次▽解兼帝人ファーマ営業本部長、帝人グループ常務執行役員ヘルスケア事業統轄補佐（帝人ファーマ担当）兼帝人ファーマ社長渡辺一郎▽帝人グループ常務執行役員ヘルスケア事業統轄、ヘルスケア新事業部門長森山直彦▽帝人グループ常務執行役員マテリアル事業統轄内川哲茂▽複合成形材料事業本部長、帝人グループ執行役員コンチネンタル・ストラクチュラル・プラスチックス・ホールディングス社長兼コンチネンタル・ストラクチュラル・プラスチックス社長スティーブ・ルーニー▽帝人グループ執行役員マテリアル技術本部長トン・デ・ワイヤー▽帝人グループ執行役員法務・知財管掌、知的財産部長内山昭彦▽同グループ同役員エンジニアリング管掌兼CSR管掌補佐（防災担当）兼事業所活用担当役員兼岩国事業所、松山事業所担当兼ポリエステル業務班担当役員青柳晃夫▽同グループ同役員帝人ファーマ営業本部長田中正人▽同グループ同役員CFO、経理・財務管掌補佐兼経理部長北浜淳二▽同グループ理事マテリアル事業統轄補佐（インテリジェンス担当）堀江裕▽技監梅谷博之▽同グループ駐欧州総代表兼テイジン・ホールディングス・ヨーロッパ社長井田智英▽同グループ駐中国総代表兼帝人（中国）投資有限公司総経理兼北京駐在員事務所長山本学▽法務部長小寺毅▽マテリアル事業戦略企画部門長山浦徹▽出向帝人ヘルスケア（社長）藤川佳久▽退任（帝人グループ専務執行役員CSR管掌兼経営監査部担当）早川泰宏▽同（同グループ常務執行役員エンジニアリング管掌兼CSR管掌補佐（防災担当）兼事業所活用担当役員兼岩国事業所、松山事業所担当兼ポリエステル業務班担当役員）間狩泰三▽同（同グループ理事中国総代表兼帝人（中国）投資有限公司総経理兼北京駐在員事務所長）宮脇剛▽同（同グループ理事法務部長）西谷信之▽同（技監）室岡博文※グループ会社の取締役就任に関する人事については、当該グループ会社の株主総会および取締役会の決議を経て発効する（6月23日）▽取締役常務執行役員、ヘルスケア事業統轄兼ヘルスケア新事業部門長森山直彦（4月1日異動後）▽取締役常務執行役員、マテリアル事業統轄内川哲茂（4月1日異動後）▽退任（取締役）園部芳久（4月1日異動後）※帝人の取締役就任に関する人事については、6月23日開催予定の定時株主総会およびその後の取締役会の決議を経て発効する。

 

帝人　パラ系アラミドのLCA評価、データシートを公表

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2021年3月4日

　帝人は3日、グループ会社であるオランダのテイジン・アラミドが、ライフサイクルアセスメント（LCA）の評価資料として、パラ系アラミド「トワロン」の持続可能性に関する情報を開示するエコデータシート（英文）を作成・公表すると発表した。

　アラミドはその特性から、幅広い用途での軽量化や高耐久化、省資源・省エネルギー化などに貢献している高機能素材。その中核を担うテイジン・アラミドは、帝人グループの企業理念である「QOLの向上」に資するため、環境配慮や経済価値について顧客利益の向上に向けた取り組みを強化している。

　それを体現する施策として、20年以上にわたり使用済みとなったアラミド製品のリサイクルを推進しているほか、「トワロン」の使用による環境への影響を定量化することができる独自の換算システムも導入。2019年度には、「トワロン」を使用したタイヤやコンベアベルトが21万5千t以上のCO2排出の低減に貢献することを算出した。

　今回作成・公表するエコデータシートには、生産工程のCO2排出量や、リサイクル性、国際規格に基づく化学物質や環境に関する規制対応などについての情報が記載されている。テイジン・アラミドは、このエコデータシートで自社製品の持続可能性を開示することにより、企業の社会的責任を果たすとともに、SDGsの実現に向けた取り組みを一層加速していく。

帝人　豪社とモビリティ向けソーラールーフを共同開発

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2021年3月3日

　帝人は2日、AEV社（オーストラリア）と共同で、ポリカーボネート（PC）樹脂製の近未来モビリティ向けソーラールーフを開発したと発表した。

共同開発したソーラールーフ搭載のＡＥＶ社製ＬＳ-ＥＶプロトタイプ
共同開発したソーラールーフ搭載のＡＥＶ社製ＬＳ-ＥＶプロトタイプ

　近未来のモビリティ像としてCASEやMaaSが示される中、世界各国で自動車の電動化や自動運転化に向けた技術開発が進む。また、世界的な指標として、エネルギー効率を総合的に評価する「ウェル・トゥ・ホイール ゼロエミッション」が掲げられるなど、自動車社会にはさらに大きな変化の到来が予測されている。

　こうした中、両社は、将来のEVに求められる技術基盤を獲得・整備するため、2019年よりLS-EV（低速EV）の共同開発を推進。最近の成果として、用途に合わせた車体を搭載して自動走行が可能な多目的プラットフォーム「ブランク・ロボット」を開発した。

　今回開発したLS-EV向けソーラールーフは、帝人のPC樹脂「パンライト」グレージングを表層に使い太陽電池を搭載。帝人が長年培ってきたグレージングの知見を駆使し、ガラスでは難しい車体ルーフに適した曲面形状を一体成形することで強度や剛性を実現した。また、PC樹脂の課題であるは耐候性についても、帝人独自のハードコート技術を活用することで自動車に要求される10年相当の耐久性を実現した。

共同開発したソーラールーフ
共同開発したソーラールーフ

　一方、ソーラ―ルーフに搭載した太陽電池セルの出力は、豪州でのテストで一般的なソーラーパネルと同等の約330Wを記録。さらに、両社はソーラールーフのエネルギー効率を実証するため、一般車両向けLS-EVを想定した10kWhのバッテリー搭載のプロトタイプ車体を製作。「ブランク・ロボット」に装填して試験を行ったところ、走行距離が30~55Km（最大約30％）伸びることが確認された。

　両社は今後、各部品に帝人の素材や技術を活用した量産向け軽量LS-EVについて、2022年後半の実用化を目指し、ソーラールーフの技術向上を図りながら、「ウェル・トゥ・ホイール ゼロエミッション」の実現に向けた取り組みを進めていく。

　帝人は、AEV社との取り組みを一層強化していくことにより、近未来のモビリティへのニーズを先取りし、自社の高機能素材や設計、デザイン、複合化技術による技術提案力を強化していく考えだ。

帝人　再生可能エネ目標引き上げを求める声明に賛同

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2021年2月24日

　帝人はこのほど、気候変動イニシアティブ（JCI）が求める再生可能エネルギー比率の引き上げを求める声明に賛同した。JCIのメンバー企業である同社は、長期ビジョンに「未来の社会を変える会社」になることを掲げており、持続可能な社会実現への貢献を目指す企業として、同声明に賛同した。

　同声明は、日本での2030年までの再エネ電力の導入目標を現在の22~24％から、今年策定される次期エネルギー基本計画の中で、欧米諸国に近い水準である40~50％にまで引き上げることを国に求めるもの。意欲的な目標とすることで、脱炭素化が進む世界のビジネスの中にあって日本企業がより大きな役割を果たし、気候危機回避に向けた挑戦に一層積極的に貢献することを提唱している。

　同社グループは、環境負荷低減の長期目標として、CO2排出量を2050年までに実質ゼロとすることを掲げており、その取り組みを通じて再エネ電力の導入を推進していくことにしている。

帝人　「GF-SMC」成形設備、チェコ拠点に新設

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2021年2月18日

　帝人は17日、同社グループで複合材料製品の生産・販売・技術開発を手がけるチェコのベネット・オートモーティブ社が、ミロヴィツェ工場に、生産性、外観性、寸法・品質安定性に優れる「GF-SMC（ガラス繊維シート・モールディング・コンパウンド）」の成形設備を新設すると発表した。投資金額は約1000万ユーロ（約10億円）で、2022年秋の稼働を予定している。

　帝人は米国CSP社を買収したのをはじめ、ポルトガルのイナパル社、ベネット・オートモーティブ社を買収。自動車向け複合成形材料事業の拠点を構築し、グローバルティア1サプライヤーとして、自動車メーカーからの要求特性に対応すべく、環境負荷低減に向けた取り組みを進めてきた。

　その間、CSP社のフランスの研究開発拠点にGF-SMC基材工場、イナパル社にはCF‐RTM（炭素繊維レジン・トランスファー・モールディング）の成形設備を新設するなど機能の充実を推進。また、ドイツにはテイジン・オートモーティブ・センター・ヨーロッパを設立し、次世代自動車に向けたマルチマテリアルでのソリューション提案力の強化を図っている。

　こうした中、ベネット・オートモーティブ社は、ドイツなどの有力自動車メーカーが生産拠点を構える中東欧の中心部に位置するチェコに主要拠点を構え、炭素繊維複合材料（CFRP）の成形技術や自動車部品の塗装や組み立ての設備などにより、ティア1として自動車メーカーに部品を供給。今回のGF-SMC成形設備の新設は、欧州における自動車向け複合成形材料事業の拡大を図り、軽量性や強度をはじめ、デザイン、生産性、コスト効率向上といった顧客ニーズへの対応力強化を目指すもので、すでに欧米の自動車メーカーから新たな受注を獲得している。

　帝人グループは、マルチマテリアルでのティア1サプライヤーとして、使用材料の拡充から部品設計にまで踏み込んだソリューション提案力の強化や、グローバルでの安定供給体制の確立を進めていく。そして、2030年近傍には、自動車向け複合材料製品事業の売上を20億ドル規模へと拡大していく考えだ。

 

帝人　GHG排出削減に貢献、SBTの認定取得を目指す

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2021年2月10日

　帝人は9日、パリ協定が定める目標に科学的に整合する温室効果ガスの排出削減目標「SBT（サイエンス・ベースド・ターゲット）」を認定する機関「SBTi（SBTイニシアチブ）」に対して、コミットメントレターを提出し、2年以内にSBTの認定取得を目指すことを表明したと発表した。

　SBTiは、企業が掲げる温室効果ガスの長期的な削減目標が、パリ協定の「地球の気温上昇を産業革命前と比べて2℃未満に抑える」という目標の達成に必要な水準を満たす場合に、「科学的に整合している目標（SBT）」であると認定する。

　帝人は、中計での環境負荷低減の長期目標として、CO2排出量を2030年度までに2018年度比で20％削減、2050年度までに実質ゼロの達成を掲げる。こうした中で今回は、SBTiの認定基準による「2℃を十分に下回る目標水準（WB2℃)」以上の高い目標として認定されることを目指す。