日本ゼオン 人事(2022年3月31日他)

2022年4月14日

[日本ゼオン・人事](3月31日)▽執行役員、エナジー材料事業部長中村昌洋▽同役員高橋治彦▽同役員、ゼオンケミカルズシンガポール社長赤坂昌男▽同役員、川崎工場長渡辺昇(1日)▽社長付社長特命事項担当、取締役常務執行役員平川宏之▽基盤事業本部長、取締役執行役員兼トウペ取締役松浦一慶▽管理本部長、常務執行役員曽根芳之▽高機能事業本部長、執行役員兼高機能樹脂事業部長兼ゼオンオプトバイオラボ社長小西裕一郎▽人事統括部門長深潟智博▽高機能部材事業部長兼泉瑞股?有限公司董事長兼ゼオンコリア代表理事伏間江弘▽LNES事業推進室長児島清茂▽人事部長竹田和俊▽DI&B推進室長谷恵都子▽知的財産部長清水宏祐▽CNT研究所長内田秀樹▽高岡工場副工場長森靖雅▽川崎工場副工場長小山賢▽徳山工場副工場長、ゼオン山口代表取締役高村利之▽氷見二上工場副工場長兼敦賀工場副工場長菅野勇雄▽エラストマー販売部長山下就平▽医療ライフサイエンス事業推進室長棚橋直樹▽高機能樹脂開発企画販売部長大森宏紀▽高機能部材販売部長洲脇芳久▽高機能事業DX企画推進室長原田洋一▽ゼオンベンチャーズインク社長香川佳宏。

【化学企業 入社式訓示④】日本ゼオン 田中公章社長

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2022年4月7日

 全員が無事に入社式を迎えられた事を、大変嬉しく思う。新型コロナウイルスは依然として収束しておらず、ウクライナ情勢をはじめとする政治的リスクや原油高など、外部環境は常に変化している。

 このように変化の激しい時代だが、当社では中期経営計画の2年目を迎え、社員一同、改めて2030年のビジョン実現のために取り組んでいる。皆さんが無事に社会への第一歩を踏み出すことができたのは、

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日本ゼオン 組織改正(2022年4月1日)

2022年4月6日

[日本ゼオン/組織改正](1日)▽社長直下のカーボンニュートラル推進室をコーポレートサスティナビリティ統括部門下に移管▽経営企画統括部門下にLNES事業推進室を新設▽人事統括部門にDI&B推進室を新設▽エラストマー事業部ゴム販売部とラテックス販売部を統合し、エラストマー販売部とする▽高機能事業本部長直下に医療ライフサイエンス事業推進室を新設▽高機能樹脂開発企画部を高機能樹脂開発企画販売部に改編▽高機能事業本部長直下に高機能事業DX企画推進室を新設。

日本ゼオン 量子コンピュータのベンチャーと提携、開発加速

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2022年3月30日

 日本ゼオンは28日、量子コンピュータ用ソフトウェア開発を手掛けるQunaSys(東京都文京区)と業務提携契約、および資本連携を目的とした株式投資契約を締結し、第三者割当増資を引き受け出資すると発表した。

 今回の提携を通じて、

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日本ゼオン 水素化ニトリルゴム、高岡工場で生産能力を増強

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2022年3月25日

 日本ゼオンは24日、水素化ニトリルゴム「Zetpol」について、高岡工場(富山県高岡市)の生産能力を増強することを決定したと発表した。2022年秋にデボトル工事を実施し、

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日本ゼオン CNTを用いた不揮発メモリ開発、GI事業に

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2022年2月28日

 日本ゼオンは25日、新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)から公募された「グリーンイノベーション(GI)基金事業」に対し、「光に適合したチップ等の高性能化・省エネ化 不揮発メモリ開発」を提案し採択されたと発表した。

 経済産業省によって設立されたGI基金事業は、「2050年までにGHG排出を全体としてゼロにする」という目標の達成に向けて、

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日本ゼオンなど 循環型の合成ゴム原料開発、NEDO事業に

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2022年2月22日

 日本ゼオンと横浜ゴムは21日、両社が実施する「炭素資源循環型の合成ゴム基幹化学品製造技術の開発」が、新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の「グリーンイノベーション(GI)基金事業/CO2等を用いたプラスチック原料製造技術開発」として採択されたと発表した。

 GI基金事業は、「2050年までに温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする」という国が掲げた目標の達成に向けて、エネルギー・産業部門の構造転換や、大胆な投資によるイノベーションの加速を目指して、経済産業省により設置された制度。この目標に経営課題として取り組む企業等に対し、10年間、研究開発・実証から社会実装までを継続して支援する。

 日本における使用済タイヤの多くは、

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日本ゼオン 東大IPCのファンドへ出資、新規事業を探索

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2022年2月14日

 日本ゼオンは10日、東京大学協創プラットフォーム開発(東大IPC)が組成するファンド「オープンイノベーション推進1号投資事業有限責任組合」(AOI 1号ファンド)へ出資したと発表した。

東大IPCに出資

   ゼオンは、2030年のビジョン実現に向けた全社戦略に

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