日本化学会 小林新会長「化学の力で世界的課題を解決」

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2020年5月26日

 日本化学会は25日、定時総会において、川合眞紀会長(分子科学研究所所長)の退任に伴い、三菱ケミカルホールディングスの小林喜光会長を新会長に選任した。

小林喜光新会長
小林喜光新会長

 同日、開催されたオンラインによる会長就任会見の中で小林新会長は「任期の2年間、日本化学会の一層の発展に尽力していく」と述べた。化学が果たすべき役割ついては、「社会では、グローバル化やデジタル化、ソーシャル化の中で、既成概念が覆されるような急激な変化が起きている。それに加え、昨今のコロナウイルスの感染拡大に翻弄されている。感染症対策にはデジタル化が必要だが、日本では

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日本化学会 トルコで開催される国際化学オリンピック派遣生徒を決定

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2020年3月23日

 日本化学会と「夢化学‐21」委員会はこのほど、トルコ・イスタンブールで開催される「第52回国際化学オリンピック」の日本代表生徒4人を決定した。

 今年1月に一次選抜試験で19人から12人に絞られ、今月の2次選抜合宿で4人が選ばれた。トルコ大会の開催期間は7月6~15日までの10日間で、実験試験・理論試験が行われる。

 国際化学オリンピックは、世界約80の国や地域から選ばれた高校生が集結する化学の祭典。高校などに在学する20歳未満の生徒が対象となっている。

 昨年7月に開催されたフランス大会では、日本代表として高校生4人が参加し、金メダル2個、銀メダル2個を獲得している。

 

日本化学会 第11回化学遺産認定、新たに4件を発表

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2020年3月11日

 日本化学会は10日、第11回化学遺産認定に新たに4件を認定したと発表した。

 同学会では、化学と化学技術に関する貴重な歴史資料の保存と利用促進を目的として、2008年度に化学遺産委員会(委員長・植村榮京都大学名誉教授)を設置。化学遺産認定はこの活動の1つで、歴史資料の中でも特に貴重なものを認定することにより、文化遺産、産業遺産として次世代に伝えるとともに、化学に関する学術と教育の向上と化学工業の発展に資することを目指している。

 これまで50件が認定されていたが、今年は、「タンパク質(チトクロムc,タカアミラーゼA)の三次構造模型」「日本の近代化学教育の礎を築いた舎密局の設計図(大阪開成所全図)」「日本初の純国産「金属マグネシウムインゴット」」「日本初の西洋医学処方による化粧品「美顔水」発売当時の容器3点」の4件が新たに認定された。 

なお、今月開催を予定していた「第100春季年会」は、新型コロナウイルス感染拡大防止のため中止となっている。

 

日本化学会 吉野彰研究助成対象者を小椎尾氏に決定

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2020年1月10日

 日本化学会は9日、2019年度の吉野彰研究助成対象者を九州大学先導物質化学研究所准教授の小椎尾謙(こじお・けん)氏に決定したと発表した。

 募集テーマは「低ポアソン比(負を含む)を有する弾性体に関する基礎研究」で、選考は「吉野彰研究助成選考小委員会」による厳正な審査と「吉野彰研究助成委員会」での審議、理事会での承認を経て進められた。なお、小椎尾氏には、第100春季年会会期中の3月23日に、東京理科大学野田キャンパスにて助成金目録(200万円)が授与される予定。

 研究テーマは「高度に配向した無機ナノシートが充填されたエラストマーの創製」で、研究期間は助成金公布日から2年間となっている。

 吉野彰研究助成事業は、リチウムイオン電池開発の革新的な功績により2013年度に「The Global Energy Prize」(ロシアで創設されたエネルギー分野のノーベル賞といわれる最も権威ある賞)を受賞された吉野彰氏(旭化成、日本化学会フェロー)が、その報奨金をエネルギー、環境、資源分野の研究活動の活性化のために有効に使いたいとの思いから日本化学会に寄附し、その基金を基に創設された。

日本化学会 「巡回展 国際周期表年2019特別展」を8月に開催

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2019年7月29日

 日本化学会は、「巡回展:国際周期表年2019特別展」を8月から来年4月にかけて開催する(詳細はウェブサイト:https://iypt.jp/j-exhibition/top.html)。

 2019年はメンデレーエフが元素の周期律を発見して150周年に当たること、また2016年末に103番元素ニホニウムを含む108番までの4つの新元素名が確定して周期表第7周期までが完成したことから、これらを記念して、2017年末にユネスコが「国際周期表年2019(IYPT2019)」を制定。わが国でも日本化学会内に「国際周期表年実行委員会」を設置して、オールジャパン体制で様々な記念イベントを開催している。

 主なイベントとして、「閉会式」(12月5日、東京プリンスホテル)、「巡回展:国際周期表年2019特別展」「私たちの元素―エッセイコンテスト」「私たちの元素―産学からのメッセージ」など。また、関連協賛イベントも各地で開催されている(詳細:https://iypt.jp)。

 

日本化学会 「アニュアルレポート2019」を刊行

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2019年6月13日

 日本化学会はこのほど、事業報告書「日本化学会アニュアルレポート2019」を刊行した。

 同会の事業は、小学生から専門家までさまざまなフェーズの人たちが参加でき、学生・企業・教員・官公庁関係者と、幅広い年齢や、それぞれの立場の人が化学という共通の目的のもとに集まり情報交換をしている。

 同レポートでは、イベントを参加対象者別に分けて掲載することで、同会でできることが1冊でわかるようにした。また、同会が今後どのような事業に力を入れ、舵取りをしていくのかを明らかにし、世界に肩を並べる学会としての姿を示した。

 同レポートは、会員へ会費の使用用途を報告することと、会員以外にも同会がどのような団体で、どのような活動を行っているのかを広く理解してもらう目的で発行している。

 

日本化学会 会長候補に三菱ケミカルHD小林会長を内定

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2019年5月13日

 日本化学会は10日、2020~2021年度の会長候補として小林喜光氏(三菱ケミカルホールディングス取締役会長)=写真=を内定したと発表した。

小林喜光氏 会長投票は海外在住の外国人会員を含む個人正会員、教育会員、名誉会員および入会後2年以上を経過した学生会員にウェブによる投票を3月22日~4月22日の期間で実施した。

 また、4月23日に、常務理事、会務部門担当理事立ち会いのもとに開票を行った結果、小林氏が信任され、今月7日開催の理事会で承認された。

 定款では代表理事である会長は理事会の決議によって理事の中から選任されることになっている。そのため小林氏は、2020年5月の定時社員総会で理事として選任され、その後の理事会で会長に選任されるまでは、会長最終候補者という扱いになる。

 なお、会長最終候補者が理事会で会長に選任された場合、任期は2020年5月定時社員総会開催日~2022年5月定時社員総会開催日の2年間となる。

旭化成 アンモ酸化触媒などが日本化学会化学技術賞を受賞

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2019年3月20日

 旭化成は19日、「プロパンのアンモ酸化触媒、および該触媒を用いたアクリロニトリル(AN)製造技術の開発」で、同社の社員が第67回日本化学会化学技術賞を受賞したと発表した。

 日本化学会は、1878年(明治11年)に創立された化学分野での国内最大の学会で、化学技術賞は、わが国の化学工業の技術に関して特に顕著な業績のあった者に対して与えられる。

 3月17日に甲南大学岡本キャンパス(兵庫県神戸市)にて贈賞式が行われ、19日には研究・開発本部技術政策室イノベーション戦略部の日名子英範マネージャーが受賞テーマについての講演を行った。

 同社は、プロパンを原料としたAN製造プロセスの工業化を実現するために、触媒構造解析をベースに触媒を設計し、高収率・長寿命・流動床反応適合性を持つ触媒を開発。

 今回の受賞は、プロパンのアンモ酸化触媒の開発と、その該触媒を用いたプロパンからAN製造技術の開発が実用化に至った業績が評価された。あわせて該触媒の量産技術と反応技術を開発し、2013年に世界初のプロパンを原料としたAN製造の工業化に成功したことも受賞に至った理由。

 同社は、今後も触媒・プロセスの開発を通じて化学産業の発展に貢献し、社会に新たな価値を提供していく考えだ。

 

 

日本化学会 春季年会を甲南大学岡本キャンパスで開催

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2019年3月7日

 日本化学会は6日、第99春季年会および第10回化学遺産認定について記者会見を開いた。今回の春季年会は3月16~19日の4日間、兵庫県神戸市東灘区の甲南大学岡本キャンパスで開催される。

 日本化学会広報委員会の八島栄次委員長(名古屋大学教授)は、「春季年会は、化学の分野でも最大規模の研究発表の場であり、
例年、

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《取材こぼれ話》日本化学会 なぜ国際周期表年の閉会式を日本で?

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2018年12月26日

 2019年は、メンデレーエフが元素の周期律を発見して150周年に当たる。また、2年前の2016年には、4つの新元素名が確定し、周期表第7周期までが完成した。

 これらを記念して、国連とユネスコが制定したのが、「国際周期表年2019」(IYPT2019)である。その制定に当たっては、国際純正・応用化学連合(IUPAC)が主導した。

 来年は国内外でイベントが開催され、IUPAC関連の国際イベントでは、開会式を1月にパリのユネスコ本部などで、閉会式は12月に東京で行われることになった。

 それにしても、なぜ日本なのか。日本化学会の「国際周期表年2019実行委員会」は、

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