旭化成 4インチAlN単結晶基板、サンプル提供開始へ

, , ,

2024年6月17日

 旭化成はこのほど、米国子会社クリスタルISが製造する4インチ(直径100㎜)窒化アルミニウム(AlN)単結晶基板について、使用可能面積が99%を超えたことから、国内外の半導体デバイスメーカーへのサンプル基板の提供を今年度下期から開始すると発表した。両社は今後、サンプル提供を通じて社外パートナーとAlN半導体の研究開発を加速させ、実用化を進めていく。

AIN基板:使用可能面積 90%基板(左) 今回製造に成功した同99.3%基板(右)

 AlNは非常に

コンテンツの残りを閲覧するにはログインが必要です。 お願い . あなたは会員ですか ? 会員について

旭化成 感光性絶縁材、新工場年内稼働で能力倍増

, , ,

2024年6月17日

電子材料と電子部品の両輪で、売上高3000億円

 旭化成はこのほど、デジタルソリューション事業見学会を同社富士支社で開催した。

発明の実用製品「パイメル」

 デジタルソリューション事業は

コンテンツの残りを閲覧するにはログインが必要です。 お願い . あなたは会員ですか ? 会員について

旭化成 フィルム製品を値上げ、各種コストが上昇

, , ,

2024年6月14日

  旭化成はこのほど、シュリンクフィルム「サンテックSフィルム」およびガスパック包装用フィルム「サンノーバ」の全品種について、7月1日出荷分より値上げすると発表した。改定幅は「現行価格から15%」。

 原油・ナフサ価格は高値圏で推移し、原料メーカーのユーティリティコストの転嫁も含めて原料価格の値上がりが続く。また、今年に入り電力費が急騰し、加えて「物流2024年問題」を背景に物流費や労務費が上昇している。

 同社は、生産性向上やコストダウンに取り組んでいるものの、事業維持費用なども増加しており、自助努力で吸収できる範囲を超える状況にあることから、安定供給継続のため価格改定を決定した。

 

旭化成 超イオン伝導性電解液、PoC成功で実用化へ

, ,

2024年6月10日

 旭化成は7日、同社が開発した超イオン伝導性電解液を使用したLIBのコンセプト実証(PoC)に成功したと発表した。

電解液の特長と顧客提供価値

 同電解液は溶媒に

コンテンツの残りを閲覧するにはログインが必要です。 お願い . あなたは会員ですか ? 会員について

旭化成 人事(2024年5月1日/他)

2024年6月5日

[旭化成・人事](5月1日)【旭化成ホームズ】▽施工本部建設部長、執行役員施工本部長阿部俊一▽中央ビルト工業、施工本部次長立川博之(6月1日)【旭化成】▽経理・財務部資金管理室長古川誠史

コンテンツの残りを閲覧するにはログインが必要です。 お願い . あなたは会員ですか ? 会員について

旭化成 スウェーデン製薬企業を買収、腎疾患領域を強化

, , ,

2024年5月29日

 旭化成は28日、スウェーデンの製薬企業であるカリディタス社に対し、買収を目的にTOB(株式公開買付)を行うと発表した。取得金額は約1739億円。7月よりTOBを開始し、9月中のクロージングを目指す。

 カリディタス社は、

コンテンツの残りを閲覧するにはログインが必要です。 お願い . あなたは会員ですか ? 会員について

旭化成 中計進捗、マテリアル環境変化で業績悪化

, , ,

2024年5月22日

石化の構造転換を前倒し、AN事業も改革が急務

 旭化成は20日、経営説明会を開催し、中期経営計画(2022~2024年度)の進捗状況について工藤幸四郎社長が説明した。

工藤社長

 中計策定時から経営環境が大きく変化し、全社の営業利益は中計目標に対して未達となっている。特に

コンテンツの残りを閲覧するにはログインが必要です。 お願い . あなたは会員ですか ? 会員について

旭化成 川崎のアルカリ水電解パイロット設備が本格稼働

, , ,

2024年5月21日

 旭化成はこのほど、川崎製造所においてアルカリ水電解パイロット試験設備が本格稼働を開始した。同社は水素関連事業において、水素製造装置・システムの開発を推進し、世界で求められる100㎿超級の水電解装置の提供を目指している。

水素関連事業におけるアルカリ水電解パイロット試験設備の位置づけ

 同設備は、

コンテンツの残りを閲覧するにはログインが必要です。 お願い . あなたは会員ですか ? 会員について

旭化成 合成ゴム値上げ、「45円/kg以上」で実施

,

2024年5月20日

 旭化成は17日、合成ゴム製品のBRとSBR(油展・非油展)を6月1日出荷分から値上げすると発表した。対象製品は「ジエン」「タフデン」「アサプレン」で、改定幅はいずれも「45円/kg以上」となる。

 昨今の原油価格高騰や円安に伴う用役、副原料コストの高止まりに加えて、世界的なインフレによる修繕費、人件費、物流費などが急騰している。こうした状況下、自助努力のみではこれらのコストの上昇分を吸収することが困難なことから、価格改定せざるを得ないと判断した。