東レ ナイロン樹脂とPBT樹脂を11月1日出荷分から値上げ

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2018年10月17日

 東レは16日、ナイロン樹脂「アミラン」とPBT樹脂「トレコン」を11月1日出荷分から値上げすると発表した。

 改定幅は、アミランのナイロン66樹脂とナイロン610樹脂の国内をいずれも80円/kg、海外は0.75USドル/kg、トレコンの全グレードが国内25円/kg、海外は0.25USドル/kg。

 同社は今年4月に粗原料価格の高騰を理由に価格改定を実施しているが、その後もナイロン66樹脂の主原料であるヘキサメチレンジアミンや、PBT樹脂の主原料である高純度テレフタル酸、1.4ブタンジオールなどの粗原料価格が高騰を続けており、ナイロン樹脂とPBT樹脂の製造コストに大きな影響を与えている。

 また、労働力不足が要因とされる物流費(運輸費・保管費・荷資材)の上昇も相まって、大幅なコストアップが生じている。同社はあらゆる角度から継続的なコスト削減や合理化努力を日々推進しているが、各原料の調達環境は劇的に変化しており、自助努力の限界を超える状況となっている。

 こうした中で、安定した品質での商品供給や、さらなる高付加価値品の開発・提案を行う体制を維持・推進していくためにも、同社は今回の値上げ実施を決定した。

東レ ABS樹脂を22日出荷分から40円/kg以上値上げ

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2018年10月12日

 東レは11日、ABS樹脂「トヨラック」を22日以降の出荷分から40円/kg以上値上げすると発表した。

 昨年11月の価格改定実施以来、原料モノマー市況は一段と高騰している。また、旺盛な需要もあり、同製品の主原料であるアクリロニトリル、スチレン、ブタジエンの価格は上昇し、製造コストに大きな影響を与えている。

 同社は、あらゆる角度から継続的なコスト削減や合理化努力を推進してきたが、各原料の調達環境は劇的に変化しており、自助努力も限界を超える状況となっている。

 加えて労働力不足が要因とされる物流費(運輸費・保管費・荷資材)の上昇もあり、大幅なコストアップが生じている。こうした中、同社は安定した品質での商品供給や、さらなる高付加価値品の開発・提案を行う体制の維持・推進のためにも、今回の値上げ実施を決定した。

東レ PPS樹脂の耐トラッキンググレードが安全規格を取得

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2018年9月20日

 東レは19日、ポリフェニレンサルファイド(PPS)樹脂「トレリナ」の耐トラッキング性と強度を向上させた新グレード「A660HV」で、国際的な製品安全規格のUL規格で「ランク0(ゼロ)」、IEC規格で耐トラッキング性の最高ランク「材料グループⅠ」を取得したと発表した。

 600V以上の耐電圧特性をもつ同製品を、高耐圧化・小型化が進む新エネルギー車の電装部品など、高い耐トラッキング性が求められる用途へ展開する。

 PPSは難燃性に優れた素材だが、ナイロンやポリエステルに比べ炭化導電路を形成しやすく、耐トラッキング性が低いことで知られている。

 同社はこれまで、トレリナ耐トラッキング性グレードをパワー半導体モジュール用途を中心に販売してきたが、従来の同グレードはフィラーを高充填しているため靱性が低く、強度が不足する傾向にあった。

 この問題に対し、同社は複数のポリマーをナノメートルオーダーで分散させることで、優れた特性を発現させることができる「NANOALLOY(ナノアロイ)」技術を用い、PPSに耐トラッキング性ポリマーを微分散することで、難燃性と耐トラッキング性を両立しながら、強度の向上を実現した。

 一般的なPPSに比べ、絶縁設計で沿面距離を約半分に縮めることが可能となり、製品の高耐圧化・小型化への貢献が期待される。

 同社は今後、同製品を鉄道や太陽光発電に使われるパワー半導体モジュールのハウジング用途に加え、高耐圧化・小型化のニーズが高まる新エネルギー車のパワーコントロールユニットやバッテリー、充電器などへの提案を進めていく考えだ。

東レ ポリエステル長繊維など値上げ 9月出荷分から

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2018年8月24日

 東レは23日、衣料用・産業用の各分野へ販売するナイロンとポリエステルの糸(長繊維)・綿(短繊維)、アクリル綿(短繊維)、ポリエステル長繊維不織布を、9月出荷分から値上げすると発表した。

 値上げ幅は、ナイロン糸・綿とポリエステル糸・綿・長繊維不織布が10円/kg、アクリル綿が70円/kg。現在の合繊原料の価格動向は、ポリエステル原料の高純度テレフタル酸とナイロン原料のカプロラクタム、アクリル原料のアクリロニトリルが高騰し、今後も高値圏での推移が予想されている。

 このような環境の下、同社は「トータルコスト競争力強化(TC)プロジェクト」を推進し、固定費と比例費のあらゆる項目で徹底的な費用削減・効率化の自助努力を続けてきた。

 しかし、現在の合繊原料価格の急速・大幅な高騰はこれらの努力で吸収できる範囲を超えている。同社は、安定した品質での商品供給や、さらなる高付加価値品の開発・提案を行う体制の維持・推進のため、今回の値上げ実施を決定した。