大阪公立大学と理化学研究所（理研）の共同研究グループはこのほど、ナノ流体デバイスに搭載したナノバルブにより溶液中の1分子の流れを制御することに成功した。
化学反応を使う研究・産業において、
大阪公立大と理研 極微小バルブで一分子の流れを制御
2023年3月31日
理化学研究所（理研）
理研など 量子コンピュータ計算のクラウドサービス開始
2023年3月29日
理研など3者 植物の器官再生を制御する酵素を発見
2023年3月3日
理化学研究所 バイオものづくりに向け植物の油脂合成酵素を特定
2023年2月20日
理化学研究所 CO2を利用したアルケニルエステルの合成に成功
2023年2月6日
理化学研究所 CF複合材接着部の化学結合分布を可視化
2022年10月26日
理研 N2とCO2から温和条件でイソシアネートを合成
2022年5月26日
理研 酢酸で免疫機能を制御、新しい分子メカニズム解明
2021年7月19日
理化学研究所（理研）はこのほど、生命医科学センター粘膜システム研究チームなどの国際共同研究グループが、腸内細菌の主要な代謝物である「酢酸」が「免疫グロブリンA（lgA）」の細菌反応性を変化させることで腸内細菌の制御に関与することを発見したと発表した。
同研究成果は、腸内細菌がその代謝物を介してlgAの機能制御に重要な役割を果たしていることを示しており、今後、lgAの機能制御に関する理解を進めることで、腸内細菌の新しい制御法の開発につながることが期待される。
ヒトの腸管には40兆にも及ぶ細菌が生息しており、それらは腸内細菌と呼ばれている。ヒトに不可欠な栄養素を産生したり、外来の病原菌を排除したりすることで、ヒトの健康維持に貢献している。一方、過剰な細菌を制御できなければ、細菌の体内移行に伴う感染症が引き起こされる可能性もあることから、腸内細菌の制御機構の解明は細菌との共生関係において重要な課題。さらに近年、腸内細菌が中枢神経や肥満・糖尿病などのさまざまな全身疾患に関与することが判明しており、腸内細菌を制御することで疾患の感受性を変化させられる可能性も示されている。
lgAは腸内細菌を標的とする主要な免疫グロブリンだが、lgAと腸内細菌の相互作用がどのように制御されているかは不明だった。こうした中、国際共同研究グループは、酢酸によって誘導されるlgAが大腸菌などの病原性片利共生細菌に結合し、大腸表面の粘液層への侵入を阻止することを解明。また、その作用機序として、酢酸が菌体成分とともにlgA産生をサポートするCD4陽性T細胞の機能を強化することで、大腸菌反応性のlgAを増加させることも明らかにした。免疫システムは腸内細菌代謝物の刺激によってlgA産生のパターンを変化させることで、腸内細菌を制御しているものと考えられる。
なお、同研究は、科学雑誌「ネイチャー」オンライン版（7月14日付）に掲載された。
日本ゼオンなど バイオマスからブタジエンを生成、新技術を共同開発
2021年4月14日
日本ゼオンはこのほど、横浜ゴム、理化学研究所（理研）と共同で設置している「バイオモノマー生産研究チーム」の研究により、バイオマス（生物資源）から効率的にブタジエン（BD）を生成できる世界初の新技術を開発したと発表した。
主に自動車タイヤなどの合成ゴムの主原料であるBDは、現在、ナフサ熱分解の副生成物として工業的に生産されている。バイオマス由来BD生成技術を確立すれば、石油依存度の低減に繋がり、地球温暖化の原因とされるCO2の削減に貢献できる。
日本ゼオンは2013年より、理研（環境資源科学研究センター）、横浜ゴムとの共同研究で、バイオマスから合成ゴム原料のモノマーを生成できる技術を培ってきた。昨年4月には、理研の「産業界との融合的連携研究制度」を利用して、社会実装に向けた研究を加速させるため「バイオモノマー生産研究チーム」を設置。さらなる高生産酵素と効率的な精製技術確立に向けて各々の知見・技術を有機的に融合して研究を進めてきた。
今回、同チームは新しい人工代謝経路と酵素で、優れたBD生成能をもつ細胞の創製に成功。これにより、微生物によるバイオ合成から生成されるムコン酸を中間体として経ることが可能となり、また、これまで開発してきた酵素の知見を取り入れることでBDの発酵生産でのコストを大幅に削減することが期待できる。
これらの成果が今回、ロンドンを拠点とし生物学、化学などの分野の研究論文が掲載されているオンライン専用ジャーナル「ネイチャー・コミュニケーションズ」に掲載される。
なお、「バイオモノマー生産研究チーム」は、同じく合成ゴムの主原料であるイソプレンについても、2018年に、世界初となる新しい人工経路の構築と高活性酵素の作成により優れたイソプレン生成能をもつ細胞を創製。この細胞内で出発原料であるバイオマス（糖）からイソプレン生成までを一貫して行うことに成功している。ゼオングループはこれからも産官学の垣根を超えた研究に積極的に取り組み、「持続可能な開発目標（SDGs）」達成に貢献していく考えだ。
住友化学 理研の外部法人と共創契約、事業創出を図る
2021年3月11日
住友化学は10日、理化学研究所（理研）の外部法人である理研鼎業と共創契約を締結したと発表した。住友化学の重点分野のうち、特に「ヘルスケア」と「食糧」の両分野について、住友化学の保有する技術と理研の研究成果とを新たな事業の創出につなげ、社会への還元を目指す。
住友化学は、中期経営計画の中で「次世代事業の創出加速」を基本方針の1つに掲げる。その実現に向けてイノベーション・エコシステムを構築し、これまでに、国内外のスタートアップ企業やアカデミアとの提携や共同研究、出資などを積極的に進めている。
一方、理研鼎業は、理研の全額出資により設立した外部法人。自然科学の総合研究所である理研の広範な研究分野をターゲットに、基礎から応用までカバーする多彩な研究者による研究成果などをプラットホームとして活用。企業や社会が抱える課題の解決に向け、様々な方策を共に創出することを目指している。
住友化学と理研鼎業は今後、理研がもつ主に細胞科学についてのライフサイエンス分野、およびデータサイエンス分野の知見と、住友化学の核酸医薬や機能性食品、体調可視化など先進医療・予防・診断に関わる技術、ならびにバイオラショナルなど食糧の品質・収量向上に資する技術とを融合させることで、社会課題を解決する基幹技術の開発を目指していく。