ダウ・ジョーンズ・サステナビリティ・インデックス

　DICはこのほど、グローバルなサステナビリティのベンチマークである「ダウ・ジョーンズ・サステナビリティ・インデックス・アジアパシフィック」（DJSI AP）の構成銘柄に6年連続で採用されたと発表した。同インデックスは、「持続的に成長する企業」を選出しESG投資の評価指標として、世界の投資家から重要視されている。

DJSI APは、米国・S&Pダウジョーンズ社と調査機関であるスイス・ロベコSAM社が共同で開発した「DJSI」シリーズの1つ。アジアパシフィック地域の対象となる主要企業約600社が、サステナビリティの視点で経済・ガバナンス、環境、社会の3側面を評価され、今年度は全体で158社、素材産業からは16社（化学セクター7社）が採用された。

　DICは、気候変動戦略や製品スチュワードシップ、環境効率、環境レポーティングなどの項目について高い評価点を獲得した。グローバルなCO2削減目標やTCFD提言に沿った情報開示、環境汚染の予防に向けた取り組みなどを推進している。今後さらに事業を通じた社会と環境への貢献を高めるために、今年度は独自のサステナビリティ指標を策定している。

　DICは、今回選定された「DJSI AP」のほか、「FTSE4Good Index」など世界的なESG投資指標の構成銘柄にも選定され、GPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）が選定したESG投資指標である「MSCI日本株女性活躍指数（WIN）」「MSCI ESGセレクトリーダーズ」「FTSE Blossom Japan Index」「S&P/JPXカーボン・エフィシエント指数」にも選定されている。

三井化学　ESG投資指数の構成銘柄に3年連続で採用

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2020年12月17日

　三井化学は、世界の代表的なESG投資指数の1つであるダウ・ジョーンズ・サステナビリティ・インデックス（DJSI）のアジアパシフィック地域版「DJSI アジアパシフィック」の構成銘柄に3年連続で採用されたと発表した。

　DJSIは米国・ダウジョーンズ社とスイスの調査機関・ロベコSAM社が共同で開発した株式指数。経済・環境・社会の側面から企業の持続可能性（サステナビリティ）を評価し、総合的に優れた企業が選定される。「DJSI アジアパシフィック」は、アジア・太平洋地域の主要企業約600社が対象で、今回は、同社をはじめとする日本企業82社を含む158社が選定された。

　同社はこれに加え、世界最大の年金基金である年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）が採用している「FTSE Blossom Japan Index」「MSCI ジャパンESGセレクト・リーダーズ指数」「MSCI 日本株女性活躍指数（WIN）」「S&P/JPXカーボン・エフィシェント指数」の4つの株式指数の構成銘柄にも採用されている。

　三井化学グループは、社会の基盤と革新を担う化学産業は持続可能な社会に向けて大きな責任があるとの認識の下、ESG要素を経営・戦略に積極的に取り込んでいる。「環境と調和した共生社会」「健康安心な長寿社会」を実現するため、同社が定める環境貢献価値Blue Value、QOL向上価値Rose Valueの提供をはじめとする社会価値創造の取り組みを深化させ、グローバルに存在感のあるサステナブルな企業グループを目指していく考えだ。

三菱ケミカルホールディングス　ESG投資DJSI銘柄に4年連続で選定

三菱ケミカルホールディングス , ダウ・ジョーンズ・サステナビリティ・インデックス , 構成銘柄 , DJSI World Index , DJSI Asia Pacific Index

2020年12月16日

　三菱ケミカルホールディングスはこのほど、ESG投資の世界的な指数であるダウ・ジョーンズ・サステナビリティ・インデックス（DJSI）の「DJSI World Index」の構成銘柄に4年連続で選定されたと発表した。また同時に、DJSI Asia Pacific Indexの構成銘柄にも、昨年に引き続いて選定されている。

　DJSIは、米国のS&Pグローバル社のサステナビリティ株式指数で、企業の経済・環境・社会面の評価に基づき、持続可能性に優れた企業を構成銘柄として選定するもの。今年度のWorld Indexには、全世界の主要企業2470社から323社が構成銘柄として選定されている。

　三菱ケミカルHDは、同社グループがビジョンに据えて推進しているKAITEKI実現を目指した環境・社会課題解決への貢献や、人材育成・多様性の充実に向けた様々な取り組みが高く評価された。今後も同社グループは、持続的な社会の実現のため、人・社会・地球が抱える課題解決に向けてグループの総合力でソリューションを提案し、社会に価値を提供する企業グループを目指していく。

積水化学工業　ESG投資の指標「DJSI」に9年連続で選定

積水化学工業 , ダウ・ジョーンズ・サステナビリティ・インデックス , World Index

2020年12月7日

　積水化学工業は、ESG投資の世界的な株式指標である「ダウ・ジョーンズ・サステナビリティ・インデックス（DJSI）」の「World Index」に9年連続で選定された。

　DJSIは、金融インデックス開発大手のS&Pダウ・ジョーンズ・インデックス社が構成銘柄を選定する指標で、企業の事業活動の持続可能性を評価し、業種ごとに上位の企業を選定する。今回、世界の調査対象企業3400社以上の中から、323社（日本企業39社）が「World Index」に選定された。

　同社は中期経営計画「Drive 2022」の中で、社会の持続可能性と同社グループの持続可能性の向上を共に追求するESG経営を実践し、企業価値を持続的に向上させる企業体制を構築することを、基本戦略として掲げる。同社は今後も、持続可能な社会の実現に向け一層貢献し、ステークホルダーに信頼され、100年経っても存在感のある企業グループであり続けるための挑戦を続けていく考えだ。

三井化学　ESG投資指数の構成銘柄に2年連続で採用

三井化学 , ダウ・ジョーンズ・サステナビリティ・インデックス , DJSI アジアパシフィック

2019年10月7日

　三井化学は、世界の代表的なESG投資指数の1つであるダウ・ジョーンズ・サステナビリティ・インデックス（DJSI）のアジアパシフィック地域版「DJSI アジアパシフィック」の構成銘柄に、昨年に引き続き採用されたと発表した。

　化学産業は社会の基盤と革新を担う存在であり、社会課題の解決に向けて大きな責任をもっているとの認識の下、同社は持続可能な社会の実現のために、ソリューション提供を通じて、企業自身が成長しながら継続的に社会価値を創造していく考え。

　三井化学グループは、ビジネス機会を探索し事業活動を通じた課題解決を図ることと、グループの将来リスクを認識し企業として社会的責任を果たすことで、社会と同社グループの持続可能な発展を目指す。

DIC　ESG投資の世界的評価指標に5年連続で採用

ダウ・ジョーンズ・サステナビリティ・インデックス , DIC , 構成銘柄

2019年9月26日

　DICはこのほど、ESG投資の世界的な指標である「ダウ・ジョーンズ・サステナビリティ・インデックス・アジアパシフィック」（DJSI AP）の構成銘柄に5年連続で採用されたと発表した。

　同インデックスは米国・ダウジョーンズ社と調査機関であるスイス・ロベコSAM社が共同で開発した「ダウ・ジョーンズ・サステナビリティ・インデックス」シリーズの1つ。

　対象となるアジアパシフィック地域の主要企業約600社を、サステナビリティの視点で経済・環境・社会の3つの側面で評価している。「持続的に成長する企業」を選出しESG投資の評価指標として、世界の投資家から重要視されている。今年度は素材産業から同社を含む14社（うち化学セクターからは8社）が、全体では148社が採用された。

　同社は今回、研究開発などのイノベーションマネジメントや、プロダクト・スチュワードシップ（環境貢献製品に注目した拡大生産者責任）、税務戦略など幅広い項目で高い評価を獲得。加えて、今年5月に金融安定理事会（FSB）により設立された「気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）」の提言へ賛同を表明したことなども評価された。

積水化学　ESG投資の世界的株式指標に8年連続で選定

積水化学 , ダウ・ジョーンズ・サステナビリティ・インデックス , ワールド・インデックス

2019年9月25日

　積水化学工業はこのほど、ESG投資の世界的な株式指標である「ダウ・ジョーンズ・サステナビリティ・インデックス（DJSI）」の「ワールド・インデックス」に、8年連続で選定されたと発表した。

　ESG投資とは、財務面だけでなく、環境（E）・社会（S）・ガバナンス（G）に配慮している企業を重視し、選別して行う投資のこと。同インデックスは、米国のS&Pダウ・ジョーンズ・インデックス社とスイスのロベコサム社が共同開発した株式指標で、企業の事業活動の持続可能性を評価し、業種ごとに上位の企業を選定している。

　今回、世界の調査対象企業約3500社の中から、同社をはじめ日本企業33社を含む、318社がワールド・インデックスに選定された。

　積水化学はESGを経営戦略の中心におき、事業と一体となった取り組みを進めており、中期経営計画「SHIFT 2019‐Fusion‐」では、成長の質をSHIFTし、「社会への責任を伴った持続的な成長」をすることを宣言している。

　今後も、持続可能な社会の実現に向け一層貢献し、ステークホルダーに信頼され、100年経っても存在感のある企業グループであり続けるための挑戦を続けていく。