産業技術総合研究所（産総研）はこのほど、廃ガスからメタノールを高濃度で回収できる新しい吸着材を開発した。
青色顔料であるプルシアンブルーの
産総研 メタノールを濃縮、0.5％ガスを95％液体に
2023年2月22日
メタノール
丸紅と商船三井 メタノール燃料船建造で露社などと協業
2021年9月28日
丸紅と商船三井はこのほど、ロシア連邦極東・北極圏発展省、ロシア開発対外経済銀行、対外貿易銀行、およびESNグループと、メタノールと低硫黄重油の2元燃料に対応可能なメタノール輸送船の建造・運航・活用の共同検討に関する覚書を締結したと発表した。
ESNグループがロシア連邦アムール州で天然ガスを原料として生産を計画するメタノールの海上輸送に対して、同メタノールを船用燃料としても使用できるようにすることにより、従来の船舶燃料に比べて、海上輸送する際の大気汚染物質の排出量を削減（SOxで最大99％、PMで最大95％、NOxで最大80％、CO2で最大15％）できる環境負荷の低い船舶を投入することを目指す。
メタノールは常温常圧で液体のため、海上輸送コストが低く、陸上では液体用の一般的なタンクをそのまま供給拠点として活用できる利点もある。将来的に、東アジア地域でのメタノールの一般船舶燃料としての利用が増えてくれば、ESNグループが生産し輸出するメタノールが有力な域内供給源となる可能性もあると見ており、メタノール燃料供給事業への展開も検討していく。
丸紅と商船三井は、海上輸送に関連する環境負荷のさらなる低減を目指して、国内外の顧客やパートナーとの協業、また、関係政府機関の協力を得ながら推進していく。
三菱ガス化学 環境循環型メタノール構想で脱炭素社会へ
2021年4月16日
三菱ガス化学はこのほど、CO2と水素からメタノールを製造する実証実験を7月より開始すると発表した。併せて、大気へ排出されるCO2や廃プラスチックなどをメタノールに変換し、化学品や燃料・発電用途にリサイクルする「環境循環型メタノール構想」により産業横断的な提携を進め、脱炭素・循環型社会の実現に向けた取り組みを加速していく。
メタノールは基礎化学品として用途が広く、エチレンやプロピレンへの転換のほか、水素の輸送媒体や船舶・ボイラー用燃料などのエネルギー用途への展開も期待されている。同社は自社触媒によるメタノール合成技術の蓄積をはじめ、海外の製造拠点での操業経験や製造ノウハウをもち、CO2と水素によるメタノール製造技術の開発に早くから取り組んでいる。
今回、新潟工場のメタノールパイロット設備を改造し、各種試験や連続運転（CO2処理量：約1.5t/日）を通じて、排出CO2や多様な原料ガスからのメタノール合成プロセスの最適化を検討していく。またエンジニアリング会社・水素プラント会社などと連携し、CO2分離・回収、再生可能エネルギーからの水素製造、ガス化炉ガスなどの合成ガス製造技術などで協業を図る。来年中にCO2と水素からのメタノール製造技術のライセンス供与を開始する計画だ。
さらにバイオマスや廃プラスチックなどを利用したCO2を含む多様なガスからのメタノール製造技術の新規開発・技術確立を行い、2023年内のライセンス供与を計画している。それに併せて、デジタル技術によるプラント運転操作の自動化、遠隔での運転支援システムによる技術支援など、より安全で効率的な生産形態を提供できるように整備する。メタノールの有効活用や販売についても、導入先の企業（発電、化学、石油精製、鉄鋼など）や自治体（焼却炉施設など）の要望に応じて柔軟に提案していく。
これら脱炭素化や循環型社会のための総合的な取り組み（ライセンス供与、運転・メンテナンス技術支援、製品引取）により、CO2排出削減や資源再利用を基盤とした産業横断的・官民協力の取り組みを進め、新たな成長を促す産業構造や経済社会の変革に貢献していく。
住友化学 PDHの水素でメタノール合成、技術確立を検討
2020年12月25日
住友化学は24日、シンガポールの石油化学コンプレックスにおいて、プロパン脱水素（PDH）技術の導入を検討するとともに、PDHから副生される水素と石化設備から排出されるCO2を原料に、高効率でメタノールを合成する技術と組み合わせる検討を開始したと発表した。PDH技術によるプロピレン需要への対応と、CO2削減による環境負荷低減の2つを同時に実現することが期待される。なお同件は、低炭素社会と経済活動とを両立できる取り組みであることから、シンガポール経済開発庁（EDB）の支援を受けている。
近年、シェールガス由来のエタンを原料とするエタン・クラッキングが増加しているが、ナフサ・クラッキングに比べてエチレン以外の生産物が少ないため、プロピレンが相対的に不足する傾向にある。同社は、シンガポールの石化コンプレックスにPHD技術の導入を検討し、プロピレン供給不足への対応を図っていく。
一方、産業活動で多量発生するCO2に対し、排出削減や有効活用が求められている。同社は現在、島根大学と共同でCO2からメタノールを高効率で合成する技術研究を推進。この技術が確立されれば、メタノール合成に必要となる原料について、PDH技術による水素と、石化コンプレックス内で排出されるCO2を有効利用することができる。
同社は、シンガポールの拠点に、PDH技術と、高効率なメタノール合成技術を組み合わせて実装していくことを検討する。そして、シンガポール政府の協力も得ながら、同技術の早期導入を果たすとともに、これからも経済価値と社会価値の両方を創出し、事業を通じてサステナブルな社会の実現に貢献していく。
住友化学と島根大学 CO2をメタノールに、炭素循環を実現
2020年9月14日
住友化学と島根大学はこのほど、CO2からメタノールを実用化に見合うレベルで高効率に合成する共同研究を推進すると発表した。
メタノールは、エチレンやプロピレンといった低級オレフィンを製造する原料として広く使用されているほか、合成樹脂や接着剤、薬品、塗料など化学品の基礎原料。世界で年間約8000万tの需要があり、現在は、化石資源である天然ガスや石炭ガスを主原料に、高温高圧下で複数の製造工程を経て生産されている。
気候変動対応が世界的に喫緊の課題となる中、企業やアカデミアは、温室効果ガス削減を目指して、炭素循環の実現に資する技術開発に取り組んでいる。メタノールについては、ごみの焼却処理により発生するCO2と再生可能エネルギー由来の水素を原料として合成すれば、温室効果ガス排出量の削減と有用な工業製品の生産を同時に達成することができる。
また、合成ガス（CO、CO2および水素の混合ガス）からも製造ができるため、地域の使用済みプラスチックやバイオマス資源を合成ガスに変換し、この合成ガスを原料としてメタノールを得ることで、炭素循環の実現が可能となる。
CO2を原料としたメタノール合成の実用化に向けた課題として、メタノールの収率が低いことや反応で副生する水蒸気による触媒劣化が知られているが、近年、この課題を克服する技術として、島根大学総合理工学部の小俣光司教授が開発する反応収率を向上させるプロセス技術が注目を集めている。
今回の共同研究では、同大学は、引き続き触媒とプロセスの基礎技術開発を進め、住友化学は、その基礎技術をもとに触媒とプロセスの工業化に取り組み、高効率なメタノール合成反応の確立を目指す。
両者は、共同研究を通じて高効率なメタノールの合成反応プロセスを完成させ、CO2と使用済みプラを資源とした炭素循環を確立し、持続可能な社会の構築に貢献していく。
