日工など 水素専焼ジェットヒーター実証に成功

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2024年3月11日

CN水素を利用、安定した燃焼やCO2ゼロ実現

 日工(兵庫県明石市)と宮坂建設工業(北海道帯広市)、カナモト(北海道札幌市)は、日本初となる水素専焼ジェットヒーター「Hydro H2eat(ハイドロヒート)」について、実証実験を十勝管内の工事現場2ヵ所で実施した。

水素ジェットヒーター「Hydro H2eat」

 実験にはエア・ウォーター北海道や鹿島建設が

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キリン キッチンカーでリユース容器、廃プラ削減を実証

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2023年7月25日

 キリンホールディングス、丸井グループ、東京建物の3社は、国内の廃棄プラスチック問題解決に向け、リユース容器を活用した容器シェアリングサービスの実証実験を、今週(24~28日)中野セントラルパーク(東京都中野区)で実施する。

リユース容器「Megloo」の回収ボックス

 スタートアップ企業のカマン社が

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中外製薬 ラボオートメーションシステム、実証試験を開始

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2023年7月18日

 中外製薬、オムロン、オムロン サイニックエックス(OSX)は14日、これまで共同研究に取り組んできた、人との共存性の高い柔軟なラボオートメーションシステムについて、実証実験を「中外ライフサイエンスパーク(LSP)横浜」で開始すると発表した。

 今回の実証実験では、中外製薬の

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旭化成 リサイクルをアプリで確認、ファミマで実証実験

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2022年9月14日

 旭化成、ファミリーマート、伊藤忠商事および伊藤忠プラスチックスはこのほど、使用済みペットボトルを回収BOXに投函した後、リサイクル素材に加工されるまでを、スマホのアプリでトレース(追跡)できるサービスの実証実験を葛飾区のファミリーマート立石五丁目店で開始すると発表した。

ペットボトルリサイクルを確認できるアプリ

 実証期間は9月26日~11月25日までの約2カ月間を予定しており、アプリの稼働状況や、消費者の行動変容、再生プラの利用促進に与える影響などを検証する。

 実証内容は、サービス利用者がファミマの店舗(屋外)に設置された専用の回収箱に、使用済みペットボトルを投入。その際、

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旭化成 アプリでリサイクルの見える化、有効性を調査

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2022年4月22日

 旭化成はこのほど、資源循環社会の実現に向けたデジタルプラットフォーム構築プロジェクト「BLUE Plastics(ブルー・プラスチックス」で開発したプロトタイプを用いた実証実験を実施し、消費者の意識・行動の変容に対する有効性を調査した結果を報告した。

BLUE Plasticで開発した消費者向けアプリのプロトタイプ

 同プロジェクトは昨年5月に発足。再生プラスチックの

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三菱ケミカル 循環型システムの実証実験、ガンバ大阪と連携

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2022年2月15日

 三菱ケミカルは14日、Jリーグサッカークラブのガンバ大阪と連携し、同社の生分解性樹脂「BioPBS」を使用した紙コップを起点とする循環型システム実現に向けた実証実験を行うと発表した。

生分解樹脂を使用した紙コップ「Gスマイル カップ」

 今回の実証実験では、ガンバ大阪が実施する2022年のJ1リーグのホームゲームの際に、会場のパナソニックスタジアム吹田内で販売されるドリンク用として、「BioPBS」を使用した紙コップ約10万個を提供。

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三井化学など 非接触POSレジ、都内SE店で実証実験

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2022年2月8日

「デジPOS」のイメージ

 三井化学など6社は、非接触・空中ディスプレイ技術を採用したキャッシュレスセルフレジ「デジPOS」の実証実験を、都内のセブン‐イレブン6店舗で開始した。空中ディスプレイとは、

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東京建物など 新宿センタービルで廃棄物のエネルギー化

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2022年2月4日

 東京建物、明治安田生命、日本プライムリアルティ投資法人、損害保険ジャパン、東京電力エナジーパートナーとサステイナブルエネルギー開発はこのほど、オフィスビルから排出・焼却処理される有機性廃棄物を燃料化する実証実験を、新宿センタービルで実施した。

 大量生産・大量消費・大量廃棄型の一方通行から、

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三菱ケミカルなど 生ごみ袋の堆肥化実証実験、大手町で開始

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2022年2月1日

 三菱ケミカルとNTTビジネスソリューションズは31日、東京建物が運営する商業施設「OOTEMORI(オーテモリ)」(東京都千代田区)の飲食店と食品販売店19店舗で生ごみを袋のまま堆肥化する実証実験を開始したと発表した。

「フォゼアス」製の生ごみ袋(製造元:キラックス)

 近年、環境意識の高まりから、生ごみの堆肥化装置に注目が集まっている。ただ、通常のごみ袋(ポリエチレン製)の場合、利用者は生ごみを袋から取り出して装置に投入する必要があり、また、一般的な堆肥化可能な生ごみ袋は、高温環境下でないと分解速度が極めて遅いといった課題があった。

 これらの課題を解決するため、

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三井化学など AIで製品市況予測、実証実験に手応え

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2021年9月27日

 三井化学は24日、日本電気(NEC)と連携し、人工知能(AI)の活用により市況に左右されやすい製品の価格変動を予測する実証実験を実施し一定の成果が得られたと発表した。同実証実験の成果を踏まえ、今後は適正な調達・生産・販売による利益の向上と、価格変動による損失回避に貢献するAIによる需要予測システムの本格導入を目指す。

 三井化学の三瓶雅夫DX推進室担当執行役員は、「当社は激化する国際環境の中、競争力強化のために先進的機械学習技術を活用した需要予測のDX化を推進する」と強調。これにより「調達コストの削減やリードタイムの短縮、物流最適化によるCO2低減を通じて、社会課題の解決と、顧客起点のビジネスモデルへと企業変革(CX)を加速していく」考えだ。

 三井化学は、これまで業務担当者の知見や経験に基づき、過去の価格・採算推移や為替などの週単位に集計されたデータにより製品の需要動向を予想してきた。しかし近年は、グローバル化の進展や市場ニーズの急変に伴って需要動向予想が難しくなっており、原料の調達価格や調達数量、生産量を最適にコントロールする必要性がでてきた。

 そこで今回、予測が難しいとされる市況に左右されやすい同社の具体的な製品を選定し、同製品の過去数年にわたる日次および週次の在庫データや工場稼働率、販売数量などの多様なデータを基にNECの提供するAIソフト「dotData(ドットデータ)」で分析。無数の特徴量候補から有効なものを自動抽出することで高精度な価格の予測モデルを構築した。

 なお、同AIソフトは、米ドットデータ社が開発した、データサイエンスプロセス全体を自動化するもの。実証実験では、今後継続的に改善すべき点はあるものの、翌月の当該製品の高精度な需要予測が可能となり、市場動向を踏まえた適正な販売価格の設定を実現した。

 三井化学は「よりよい販売計画の立案と、その計画に基づいた調査・生産を行うことで、在庫金額の数億円規模の削減も見込める」としている。またAI導入により、一見すると分からない価格と相関関係のある事柄など、人間では気づきにくい新たな業務知見を得られる成果もあった。