日鉄ケミカル＆マテリアル

日鉄ケミカル&マテリアル　人事（8月1日）

2021年7月26日

［日鉄ケミカル＆マテリアル・人事］（8月1日）▽人事部採用・人財開発グループリーダー中村幸二▽同部ワークライフサポート・システム企画グループリーダー鹿澤知▽総合研究所有機材料開発センター発光デバイス材料開発グループリーダー戸畑勤務甲斐孝弘。

日鉄ケミカル&マテリアル　人事（24日）

2021年6月28日

［日鉄ケミカル＆マテリアル・人事］（24日）▽日本グラファイトファイバー社長竹原正治▽顧問斉藤誠（7月1日）取締役執行役員経営企画、財務、IT企画推進に関する事項管掌加藤聖二▽執行役員エポキシ事業部長委嘱大阪支店長委嘱機能材料事業に関する事項につき、河原常務執行役員に協力梶原洋三▽参与総合研究所副所長委嘱事業開発企画部長委嘱上村賢一▽プロセス技術部プロセス企画・設計グループリーダー戸畑勤務宮崎徹▽総合研究所研究企画部長平戸靖浩▽九州製造所製造部化成工場長梅田研二▽広畑製造所技術・品質保証室長山本浩章。

日鉄ケミカル&マテリアルなど　海藻を製鉄で多角的利用、技術開発に着手

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2021年5月26日

　日鉄ケミカル&マテリアル、日本製鉄、金属系材料研究開発センターは25日、共同で、新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の「ブルーカーボン（海洋生態系における炭素貯留）追及を目指したサプライチェーン構築に係る技術開発」に採択されたと発表した。マリンバイオマス（海藻）の多角的製鉄利用に資する技術開発に着手する。

　昨今、気候変動対策としてCO2削減の重要度が増しており、カーボンニュートラル（CN）社会の実現は世界的な潮流となっている。日本でも昨年12月に「2050年CN、脱炭素社会の実現を目指す」ことが閣議決定され、革新的技術の実用化を見据えた研究開発を加速度的に促進する方針が示された。具体的な戦略として、経済産業省から「革新的環境イノベーション戦略」が提示され、その中に「ブルーカーボンの追及」が明記されている。こうした中、NEDOは、ブルーカーボン追及を目指したサプライチェーン構築に係る技術開発事業への取り組みを開始し、3者は技術開発事業の委託先として採択された。

　日本は古くから海藻養殖が盛んであり、世界トップレベルの技術・ノウハウを保有している。また、長い海岸線に恵まれていることからもブルーカーボンに関する技術開発は温暖化対策・産業育成の両面で有効と考えられている。こうした背景を受け、同事業では臨海製鉄所という地の利を生かして、CN材であるマリンバイオマス（海藻）を生産し、それを製鉄プロセスの中で利用する「バイオマスの地産地消」といった新たなサプライチェーンの構築を目指していく。

　マリンバイオマスの利用については、製鉄プロセスで利用される炭素源（炭材や炭素材料）としての活用を検討。生産については、製鉄プロセスで発生する鉄鋼スラグを利用した藻場造成で培った技術を活かして、海藻の積極的な育種に取り組む。マリンバイオマスのCN材としての検討は、世界に例がない研究となる。

　同事業では、こうした要素技術の開発とともに、全体の経済性やCO2削減効果を含めた事業性検討を行い、実証段階への道筋を作ることを目指す。

日鉄ケミカル&マテリアルの3月期　下期に事業環境が改善し黒字に

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2021年5月10日

　日鉄ケミカル&マテリアルは7日、2021年3月期の連結業績（IFRS）を発表した。売上高は前年比17％減の1787億円、事業利益59％減の76億円となった。新型コロナウイルスの感染拡大による影響で世界的に景気が低迷する中、上期は厳しい収益状況となったが、下期以降は事業環境が改善したことに加えコスト削減などの収益改善努力もあり、通期では黒字を確保した。

　セグメント別で見ると、コールケミカル事業は売上高47％減の260億円。主力の黒鉛電極向けニードルコークスの需要が低迷し、厳しい販売状況が継続した。カーボンブラックは、上期はコロナ禍の影響もあり、タイヤ向け需要が低迷したが、年度後半からの自動車産業の回復を受けて販売が回復した。

　化学品事業は売上高18％減の760億円。2020年初めから低迷していたスチレンモノマーやビスフェノールAの市況が下期に入って回復し、収益が改善した。

　機能材料事業は売上高7％増の600億円。液晶ディスプレイ用レジスト材料「エスファイン」、ハードディスクドライブ用サスペンション向けやメタル担体向けの金属箔、自動車や電子機器向け絶縁・放熱材料の球状シリカ・アルミナ、半導体用ボンディングワイヤが、それぞれ年度を通じて堅調な販売を継続した。それに加え、コロナ禍の影響などから年度当初低迷したフレキシブル回路基板材料「エスパネックス」が回復に転じ、販売を伸ばした。

　複合材事業は売上高6％減の170億円。炭素繊維による土木・建築分野向け補強材料は過去最高の年間売上を記録し、エポキシ樹脂も車載機器および半導体パッケージ基板向けに販売を伸ばした。

 

日鉄ケミカル&マテリアル　新規多孔質炭素材、FCV採用で表彰

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2021年4月5日

　日鉄ケミカル&マテリアルは2日、トヨタ自動車の新型燃料電池車（FCV）「MIRAI」に採用された多孔質炭素材料「エスカーボン/MCND」について、FCスタック（水素と酸素の化学反応を利用した発電装置）の小型化・高性能化に大きく寄与したことが評価され、「新型MIRAIプロジェクト表彰・技術の部」を受賞したと発表した。

　日鉄ケミカル&マテリアルは、自然科学研究機構分子科学研究所の西信之名誉教授との共同研究により「エスカーボン/MCND」を開発。2013年よりサンプルワークを進める中、量産プロセスの確立に成功し、昨年12月に発売された「MIRAI」のカソード電極用の触媒担体として採用された。世界的な脱炭素・水素利用拡大の流れもあり、自動車用途をはじめとする燃料電池市場は今後も成長が見込まれている。

　同社は、FCVの普及、水素社会の実現に貢献するとともに、より幅広い分野への応用展開も含め、さらなる事業の拡大に取り組む。そして今後とも、日本製鉄グループの一員として、日本のカーボンニュートラル実現に貢献していく考えだ。

日鉄ケミカル&マテリアル　人事（4月1日）

2021年3月26日

［日鉄ケミカル＆マテリアル・人事］（4月1日）▽機能材料事業部ディスプレイ材料部光学材料営業グループリーダー松垣一徳▽コンポジット事業部コンポジット開発部開発企画グループリーダー吉澤弘之▽同事業部同開発部社会資本材料開発グループリーダー立石晶洋▽同事業部同開発部材料技術センター長朝霞勤務古木哲▽総合研究所エポキシ樹脂材料センター複合材料開発グループリーダー袖ヶ浦勤務長谷修一郎▽同研究所プロセス開発センター回路・複合材料プロセス開発グループリーダー木更津勤務齋藤亨。

日鉄ケミカル&マテリアル　BPAを値上げ、コスト上昇に対応

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2021年3月23日

　日鉄ケミカル&マテリアルは22日、ビスフェノールA（BPA）を4月1日納入分から値上げすると発表した。改定幅は「50円/kg以上」。

　BPAは、風力発電用途などのエポキシ樹脂向けや、家電・自動車用途などのポリカーボネート樹脂向けの需要が堅調に推移する中、昨年末から国内外で相次いでトラブルが発生したことで需給バランスがタイト化し、市況は昨年末から歴史的な高水準を継続している。足元では原油価格の上昇に伴い、原料となるベンゼン市況が850ドル、国産ナフサ価格も4万5000円を超えるレベルまで上昇し、燃料となるC重油も上昇が予想されている。同社は、これらのコストアップを価格に転嫁せざるを得ないと判断し、今回の値上げを決定した。

 

日鉄ケミカル＆マテリアル　人事（4月1日）

2021年3月22日

［日鉄ケミカル&マテリアル・人事］（4月1日）▽財務部長八木律▽経営企画部ゼネラルマネジャー湯浅正敏▽機能材料事業企画第二部長松本勝之▽出向日鉄マイクロメタル（入間勤務）戸早孝之▽総合研究所炭素材料センター長（戸畑勤務）福田哲生▽同研究所光学・ディスプレイ材料センター長（木更津勤務）柳本徹也▽出向IT企画推進部担当部長新美浩樹。