東レ

東レ　軟包装用向けに世界初の水なしオフセット印刷機

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2019年3月18日

　東レはミヤコシらとともに、食品や生活用品など身近な商品の軟包装材向けで世界初となる「水なしオフセット（平板）印刷機」を共同開発した。

　同印刷機は、東レ独自の水なし平版と水溶性UVインキの併用により、印刷時にVOCを含む液体（湿し水）を使う必要がないほか、印刷後の設備洗浄にVOCが発生しない水系洗浄液を利用できる。

　加えて、UVインキの乾燥に省電力性が高いLED-UVを使うことで溶剤乾燥と排気処理を省き、グラビア（凹版）印刷方式に比べてVOC排出量を98％以上削減し、印刷機1台あたり約80％減となる年間96万kWhの電力消費量削減を実現した。

　VOCフリーシステムのため、排気処理装置や防爆対応設備も不要。また、平版の使用により版代コストを安く抑えられるなど、設備導入コストとランニングコストを低減できるため、軟包装用印刷の多品種化・小ロット化が進む市場に、優れたパフォーマンスで対応する。

　同社は今後も、世界が直面する「発展」と「サステナビリティ（持続可能性）」の両立をめぐる問題の解決に向けて、革新技術と先端材料で本質的なソリューションの提供をしていく。

　今回開発した水なしオフセット印刷機と水なし平版、水溶性UVインキを組み合わせた軟包装用水なしオフセット印刷システムは、その取り組みの一貫として印刷業界の環境負荷低減に貢献していく考えだ。

　なお同開発は、NEDO（新エネルギー・産業技術総合開発機構）事業によるもの。東レは2016年度から、VOCフリー化や省電力性など環境性能の高い軟包装用水なしオフセット印刷システムの開発を開始。2017年度には印刷機メーカーのミヤコシ、印刷用インキメーカーのT&K TOKA、印刷システムのユーザーである光村印刷が参画し、開発を推進してきた。

東レ　柔軟性・耐破断性を両立した生体吸収性ポリマー開発

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2019年3月15日

　東レは10倍に引き伸ばしても破断せずに復元する、生体組織のような柔軟性を持つ生体吸収性ポリマー＝写真＝を世界で初めて開発した。

東レ生体吸収性ポリマー01　柔軟性に加え、加水分解による分解速度を10倍に向上させる技術も開発しており、近い将来、このポリマーが広範な再生医療に使われていくことが見込まれる。

　14日に記者会見を行った同社先端材料研究所の真壁芳樹所長は「再生医療分野のキーポリマーとして開拓したい」と述べた。

　従来の生体吸収性ポリマーとして知られるポリ乳酸やポリグリコール酸は、柔らかいが切れやすいか、切れにくいが硬いかのどちらかで、縫合糸や整形外科のピンなどとして使われているが、血管や皮膚などの柔軟組織・臓器の再生には十分適合していなかった。

　同社では柔軟性と耐破断性を両立する生体吸収性ポリマーの開発に着手。「分子鎖の間の相互作用が弱く、分子鎖が長いポリマー」を設計コンセプトに研究を進めた結果、

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東レ　微細孔径と高透水性を両立した高性能UF膜を開発

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2019年2月26日

　東レは25日、さまざまな分野で水処理に用いられるポリフッ化ビニリデン（PVDF）製限外ろ過（UF）膜について、微細分離性と高透水性を兼ね備えた新たなUF膜を開発したと発表した。

　同日開催された記者会見において、地球環境研究所の花川正行主任研究員は、「これまで中空糸膜については、孔径微細化と高透水性を両立することが課題だった。当社が長年培った計算化学によるシミュレーションと大型放射光施設の観察結果を総合的に分析することにより、

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東レ　核酸医薬品がFDAのオーファンドラッグの指定に

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2019年2月12日

　東レはこのほど、核酸医薬品・東レ開発コード「TRK‐250」が米国食品医薬品局（FDA）によるオーファンドラッグ（希少疾病用医薬品）指定を受けたと発表した。同剤は同社が特発性肺線維症（IPF）患者を対象に、米国での第1相臨床試験を実施中のもの。

　このたび同社が資本提携する、核酸原薬製造や核酸医薬開発・支援を行うボナック（福岡県久留米市）が、同剤についてFDAからIPFを適応とするオーファンドラッグの指定を受けた。これにより、米国で7年間の排他的先発販売権が付与されるほか、臨床研究費用の税額控除や申請費用の一部免除などの優遇措置が受けられる。

　IPFは、不可逆的に肺の線維化が進行し、予測できない多様な臨床経過をたどる予後不良の疾患。そのため、医療現場での治療選択肢の幅を広げるために、新たな作用機序をもつ新薬の開発が求められている。同剤は、肺の線維化に関与する主要な増殖因子であるTGF-β1タンパク質の発現を遺伝子レベルで選択的に阻害することで、線維化の進行を阻止する核酸医薬品。

　また、ボナック独自の核酸医薬技術を採用したユニークな1本鎖長鎖構造をもち、従来の核酸医薬の課題である体内での安定性を向上させた。さらに吸入剤として肺に直接投与することで、標的組織への効率的な送達が期待される。

　両社は今回の指定を受け、同剤の開発をいっそう加速させていく。IPF患者への1日も早い提供のため、2020年代後半の上市を目指す。

東レの4-12月期　原料価格の高騰や費用の増加で減益

2019年2月12日

　東レは8日、2019年3月期第3四半期の連結業績を発表した。売上高は前年同期比10％増の1兆8083億円、営業利益は同9％減の1124億円、経常利益は同8％減の1114億円、純利益は同5％増の813億円。

　同日開催された決算会見において、日覺昭廣社長は「拡販により販売数量が増加したが、原料価格の上昇や拡販に伴う費用増加などにより減益となった」と総括した。中国市場の減速については「影響を大きく受けたのは

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東レ　米子会社でOPPフィルム設備を年産3万t増設

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2019年2月6日

　東レはこのほど、米国でポリプロピレン（OPP）フィルム「トレファン」の生産能力増強を決定した。ロードアイランド州にある子会社の東レプラスチックス・アアメリカ（TPA）のTPAロードアイランド工場に年産3万tの生産設備を増設し、2020年からの稼働開始を目指す。

　トレファンはプラスチックフィルムの中で最も軽く、透明性・強靱性・保香性に優れたフィルムで、一般工業用・コンデンサー用・包装材料用などに広く利用されている。TPAは、北米の高付加価値包装材料市場で高いシェアを持つ。

　北米での2軸延伸ポリプロピレン（BOPP）フィルム市場は今後の人口増加に伴い、年率3％の持続的な成長が見込まれる。中でも食品包装市場では、スナックや菓子、シリアルバーを含む健康食品などの、ロングライフ化や包装デザインの多様化が進んでいる。

　今回の生産能力増強は、こうした顧客ニーズの多様化と高度化に対応するもので、TPAでの早期の生産能力拡充によりさらなる事業拡大を図る。

　東レは、中期経営課題〝プロジェクトAP‐G2019〟の基本戦略の1つとして「グローバルな事業の拡大と高度化」を推進中だ。米子会社での生産能力増強もその一環となる。「新しい価値の創造を通じて社会に貢献」する企業理念の下、今後も成長領域・成長地域での持続的な成長を目指し、事業拡大を強力に推進していく考え。

 

東レ　塗布型半導体CNTが世界最高移動度を達成

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2019年1月30日

　東レは29日、塗布型半導体としては世界最高となる移動度155㎠／Vsを達成したと発表した。

　今回の移動度向上は、塗布型半導体の特徴である高性能と低コストを生かすことで通信距離が長いUHF帯RFIDを用いて、複数のタグを一度に読み取る性能が向上し、より実用化へ一歩近づく技術。

　同日開催された記者会見において、電子情報材料研究所の後藤一起所長は「カーボンナノチューブ（CNT）はこれまで、実用化に様々な課題があった。塗布型半導体CNT技術が確立すれば、

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東レ　ナノ積層技術で革新的遮熱フィルムを創出

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2019年1月16日

　東レは、ガラス並みの透明性を維持しつつ、温度上昇の原因となる太陽からの赤外線に対する世界最高レベルの遮熱性を備えた革新的な遮熱フィルム（ポリエステル）を開発。同社独自のナノ積層技術をさらに進化させ、革新的な層配列デザインにより達成したもので、今後、さらなる遮熱性能の向上を図るとともに、3年後の実用化を目指していく方針だ。

　記者会見において、フィルム研究所の宇都孝行主任研究員は、『これまで遮熱フィルムの課題として、

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八十島プロシード　PPS樹脂対応の3Dプリント造形受託サービス開始

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2018年12月13日

　造形受託サービスを行う八十島プロシード（本社：兵庫県尼崎市）はこのほど、国内初となる「PPS樹脂」に対応した3Dプリント造形受託サービスを12月から開始したと発表した。アスペクトが開発した粉末床溶融結合装置「RaFaEl（ラファエロ）Ⅱ 300C‐HT」を導入した。

　高温環境下での高精細造形が可能で、東レが世界で初めて素材開発に成功した粉末樹脂「トレミルPPS」（ポリフェニレンサルファイド）を使用。PPS樹脂は耐熱性、機械的特性、難燃性に優れたスーパーエンジニアリングプラスチックで、PPSによる3Dプリント製品は、高耐熱性、耐薬品性、高強度が求められる自動車、航空宇宙産業、医療機器用途への展開が大いに見込まれている。

　八十島プロシードが2011年1月に3Dプリントサービスをスタートさせてから約8年。当初は粉末積層造形機一台からのスタートだった。これまでにポリジェットや熱溶融積層法（FDM）など、様々な造形方式を取り入れ、技術開発の追求を行ってきた。

　今回さらに、大型サイズの造形が可能な「RaFaElⅡ 550C‐HT」の導入も決定し、装置の保有台数は6機種合計23台となった。樹脂の造形方式では、ほぼ対応できる体制が整ったと言える。

　近年、多くの産業分野で、3Dプリンターによる最終製品の製造が広がっている。その中でも、粉末床溶融結合方式は他の3Dプリンターの方式に比べ、高い寸法精度と強度を実現できる方式として、今後急速な市場拡大が見込まれている。八十島プロシードは、その新技術で、初年度生産量3ｔを目標とし、PPS樹脂の造形受託サービスを本格的に展開していく方針だ。

　なお、来年1月16～18日に東京ビッグサイトで開催されるオートモーティブワールドで「トレミルPPS」を使用した3Dプリント造形サンプルの展示（ブース番号：東7ホール 69‐80）を行う。

 

東レ　マレーシア子会社でABS樹脂の生産能力を増強

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2018年12月7日

　東レは6日、子会社であるToray  Plastics （Malaysia）（マレーシア・ペナン島：TPM）で製造・販売するABS樹脂「トヨラック」の生産能力増強を決定したと発表した。

　世界シェアナンバーワンの地位を確立している透明グレードの拡販に向けて、年産7万5000tの生産設備を増設し、2020年11月の稼働開始を目指す。これにより、TPMの生産能力は年産42万5000tとなり、既存の千葉工場と合わせて同社グループ全体の生産能力は年産49万7000tまで拡大する。

　ABS樹脂は、軽さ・強さ・美しさを合わせ持つ加工性に優れたプラスチックで、工業用品から家庭用品まで非常に幅広い用途に使用されている。2017年のABS樹脂全体の世界需要は850万tで、中国やアセアン、新興国の需要増により、年率3％の安定成長が見込まれる。

　特に、透明ABS樹脂や、耐熱性や耐薬品性などの機能が付与された高機能ABS樹脂の世界需要は200万tと推定され、家電・OA・自動車・玩具など幅広い用途での高機能化要求の高まりにより、年率4％以上の成長が予測される。

　同社はABS樹脂の拡大する需要を確実に取り込むために、独自の連続重合生産プロセスによるコスト競争力の高さや品質安定性から、世界シェアナンバーワンの地位を確立している透明グレードの生産能力の増強を決定した。

　同社グループのABS樹脂「トヨラック」は、汎用グレード、透明グレード、制電グレード、耐薬品性向上グレード、耐傷性向上グレードなどの高機能グレードを取り揃える。

　マザー工場である千葉工場では、医療用透明ABS樹脂などの一層の高機能ABS樹脂主体の品種構成へシフトするとともに、今回のマレーシアでの増強により、主な販売先である中国、アセアン市場に加えて、欧米やインド市場への参入と用途拡大を加速していく。