花王はこのほど、パーム油由来に代わる植物由来原料の商業化を目的として米国に設立されるベンチャー企業へ、創立メンバーとして参画し出資した。
サステナブル素材のリーディングカンパニーGenomatica(ジェノマティカ、米国カリフォルニア州)が、
2022年11月8日
2022年9月21日
2022年6月15日
2022年5月25日
2022年1月14日
東洋紡はこのほど、サントリーグループと米国バイオ化学ベンチャーのアネロテック社が共同開発した “東洋紡 植物由来原料100%のPET樹脂の重合に成功” の続きを読む
2021年11月2日
三菱ケミカルは1日、同社が開発した植物由来原料を用いた防湿シートがアステラス製薬の包装材料として採用されたと発表した。植物由来原料を用いたシートが医薬品包装用のPTP(プレススルーパック)に採用されるのは、世界初となる。
三菱ケミカルのPTP用シート「スーパーホイル」は、高防湿性、透明性、成形加工性といった特長をもつ、錠剤・カプセル包装用防湿シート。同製品は顧客の要望に応じた機能設計などが評価され、採用が進んでいる。
今回の開発品は、従来の特長はそのままに、原料の50%以上を植物由来へ切り替えた製品で、日本バイオプラスチック協会が定める「バイオマスプラ」マークも取得している。
こうした取り組みが、経営計画で「サステナビリティ向上の取り組み強化」を戦略目標の1つに掲げるアステラス製薬に評価され、10月から一部製品での商用生産への導入が開始された。
三菱ケミカルは、三菱ケミカルホールディングスグループが掲げる中長期経営基本戦略の下、循環型社会の実現に向け、バイオマスプラスチック製品の拡充を進めている。今後も、高い機能と環境性能を併せもつ製品の開発・提供を通じて、持続可能な社会の実現やSDGsの達成に貢献していく。
2019年10月11日
大日本印刷(DNP)は10日、紙容器メーカー世界大手のSIG Combibloc Group(SIG)の合弁会社であるDNP・SIG Combiblocが、日本国内で紙ストローと植物由来原料を使用した液体紙容器=写真=を発売し、環境に配慮した製品ラインアップを拡充すると発表した。
現在、世界的に海洋プラスチックごみの削減や地球温暖化の抑制といった環境問題の解決が急がれている中、人々の暮らしに身近な食品や飲料、日用品などのパッケージにも、環境への配慮が強く求められている。
そうした状況に対してDNP・SIG Combiblocは今回、日本市場に向けて、SIGの無菌充填システムに対応した、紙ストローと植物由来原料を使用した液体紙容器の販売を開始した。同製品はSIGがすでに海外で展開しており、DNP・SIG Combiblocが製品のラインアップを拡充し、日本へも環境に配慮したパッケージを提供する。
今回SIGが開発した植物由来原料を使用した液体紙容器「SIGNATURE PACK100」は、森林認証紙をベースとした環境負荷の少ない製品。紙以外の樹脂にも植物由来原料を使用しており、より一層の環境負荷の低減を可能にした設計となっている。
また、バリア性の必要な製品向けとして、アルミ箔を付加した「SIGNATURE PACK FULL BARRIEER」もラインアップ。今後、DNP・SIG Combiblocは、飲料メーカーに向けて、2020年度中に同製品の供給を開始する予定。また、まっすぐなストレート型の紙ストローに加え、U字型や伸縮可能な紙ストローの開発も進めていく。
DNP・SIG Combiblocは、環境に配慮した紙容器の提供を通じて、プラスチックごみの削減に努めるとともに、日本市場でのSIG無菌充填システムの導入拡大を進めていく考えだ。
2019年9月5日
大日本印刷(DNP)はこのほど、植物由来の原料を50%使用し、チューブ胴体の薄層化によりプラスチック使用量を削減することで、環境に配慮したラミネートチューブを開発したと発表した。
今回開発したラミネートチューブは、チューブ胴体の全ての層と、肩にあたる部分と注出口に植物由来原料を使用し、キャップを除く全体のうち約50%を植物由来原料で代替した。
さらに、使用中の自立性や使いやすさを維持しながら胴体の薄層化を実現するため、材料設計に工夫を凝らすことで、従来製品に比べてプラスチック使用量を大幅に削減。これにより、CO2排出量を従来比約35%削減した。
同社が展開する環境配慮パッケージシリーズ「GREEN PACKAGING」の主要製品群の1つが、今回の「DNP植物由来包材バイオマテック」シリーズ。サトウキビから砂糖を精製した際の副産物(廃糖蜜)などの植物由来原料を1部に使用したバイオマスプラスチック製品だ。
植物は生育の過程で、光合成によってCO2を空気中から取り込むため、パッケージ使用後の焼却時に出るCO2と相殺することが可能で、製品ライフサイクル全体でCO2の削減に貢献する。同シリーズについては、2010年から開発に着手し、現在、食品や日用品などの包装材で広く使用されている。
同社は、「持続可能な原料調達」「CO2の削減」「資源の循環」という3つの価値を追求することで、循環型社会の実現と環境負荷の低減に向け取り組んでいる。今回開発したラミネートチューブをトイレタリー・化粧品や食品メーカーに販売し、来年度に年間20億円の売上を目指す。