2021年3月期

　日本触媒は11日、2021年3月期の連結業績（IFRS）を発表した。売上収益は前年比10％減の2732億円、営業損失159億円（前年比291億円減）、純損失109億円（同220億円減）となった。

　新型コロナ影響による世界景気の減速などを受けて、原料価格や製品海外市況の下落に伴う販売価格低下、販売数量減少で減収となり、また生産・販売数量の減少やスプレッドの縮小に加え、連結子会社NSEやシラスの減損、三洋化成工業との経営統合中止に伴う関連費用の計上などで大幅減益となった。

　セグメント別に見ると、基礎化学品事業は減収減益。アクリル酸系は国産ナフサ価格の下落に伴う原料価格の下落などで販売価格が低下し大きく減益となり、酸化エチレン系はほぼ前年並みだった。スプレッドが縮小し加工費・販管費が増加した。

　機能性化学品事業は減収・営業損失。高吸水性樹脂や電子情報材料などで減益となった。販売数量の減少やスプレッドの縮小に加え、NSEやシラスの減損を計上した。

　環境・触媒事業は減収減益。プロセス・排ガス処理・脱硝用触媒や、リチウム電池材料で減益となった。

　なお、2022年3月期の通期業績予想は、売上収益10％増の3000億円、営業利益130億円（289億円増）、純利益100億円（209億円増）を見込む。売上収益は、原料価格の上昇による販売価格の上昇と、機能性化学品を中心とした販売数量増加を見込み増収。利益面では、前年度に計上した減損や経営統合関連費用がなくなることに加え、販売数量の増加や、在庫評価差額などの加工費の減少などにより増益となる見通し。

　帝人が11日に発表した2021年3月期の連結業績は、売上高が前年比2％減の8365億円、営業利益2％減の549億円、経常利益1％減の537億円、純損失67億円（319億円減）だった。

　同日に電話会議による決算説明会を開催し、鍋島昭久代表取締役常務執行役員CFOは、「コロナ禍の影響を受ける中、

　出光興産は11日、2021年3月期の連結業績を発表した。売上高は前年比25％減の4兆5566億円、営業利益1401億円（前年比1439億円増）、経常利益1084億円（同1223億円増）、純利益349億円（同579億円増）となった。なお、営業利益＋持ち分法投資損益（セグメント利益）は、原油価格上昇による在庫影響の改善などから黒字に転換。在庫影響を除くセグメント利益は、燃料油セグメントにおけるタイムラグの改善が寄与した。

　セグメント別に見ると、燃料油は減収増益。原油価格下落に加え、コロナ影響による上期の販売数量の減少などにより減収となった。利益は、前年度に大幅な損失となっていた在庫評価影響の解消や、原油価格上昇に伴うタイムラグによる製品マージン改善などの増益要因が、持分法投資損失の増加や販売数量の減少などの減益要因を上回り増益となった。

　基礎化学品は減収減益。通関ナフサ価格の下落などで減収となり、パラキシレンなど製品マージンが縮小し減益となった。高機能材は減収減益。潤滑油事業で販売数量が減少し、ポリカーボネート市況の低迷によりマージンが低下した。

　電力・再生可能エネルギーは減収・営業損失。電力市況高騰により調達コストが増加し、ソーラー事業において販売数量が減少し販売単価が下落した。資源は減収減益だった。

　なお、2022年3月期の通期業績予想については、売上高25％増の5兆6800億円、営業利益4％減の1350億円、経常利益29％増の1400億円、純利益2.4倍の850億円を見込む。セグメント利益は、資源価格の回復、電力・再エネセグメントにおける一過性損失の解消などから改善する見通し。純利益は前年度の特別損失の反動などから増益となる。

　東ソーが11日に発表した2021年3月期の連結業績によると、売上高は前年比7％減の7329億円、営業利益8％増の878億円、経常利益11％増の951億円、純利益14％増の633億円の減収増益だった。同日に電話会議による決算説明会を開催。経営管理室長の米澤啓上席執行役員は、主な減収要因に「キュメンやポリエチレン製品、ウレタン原料の販売数量の減少」「カセイソーダやウレタン原料の海外市況の下落」を挙げ、また増益の主因は、

［三菱ガス化学／3月期決算］（11日）単位100万円、カッコ内は対前期増減率。▽連結＝売上高595,718（▲2.9％）、営業利益44,510（29.9％）、経常利益50,240（61.5％）、純利益36,070（70.5％）。

　信越ポリマーは10日、2021年3月期の決算説明会を電話会議で開催した。小野義昭社長は「新型コロナ感染拡大の影響で、自動車関連入力デバイスの需要が大きく落ち込み、塩ビ関連製品や機能性コンパウンド、プリンタ用現像ローラも低調だった。一方、半導体関連のシリコンウェハ―出荷容器や電子部品用キャリアテープは好調な出荷が続いた。減収減益となったが、業績予想を上回ることができた」と総括した。売上高は前年度比4％減の769億円、営業利益7％減の72億円、経常利益13％減の70億円、純利益28％減の45億円。

　セグメント別に見ると、

　東洋紡が10日に発表した2021年3月期の連結業績によると、売上高は前年比1％減の3374億円、営業利益17％増の267億円、経常利益15％増の207億円、純利益70％減の42億円となった。

　同日に電話会議による決算説明会を開催し、竹内郁夫社長は増益要因について、「コロナ禍により自動車や衣料繊維関係は大きく影響を受けたが、フィルムやPCR検査関連が堅調に推移した」と説明。ただし純利益は、「アクリル繊維の減損（78億円）、犬山工場の火災関連費（19億円）を計上したことから、前年比大幅減にとどまった」とした。

　セグメント別に見ると、

　日鉄ケミカル&マテリアルは7日、2021年3月期の連結業績（IFRS）を発表した。売上高は前年比17％減の1787億円、事業利益59％減の76億円となった。新型コロナウイルスの感染拡大による影響で世界的に景気が低迷する中、上期は厳しい収益状況となったが、下期以降は事業環境が改善したことに加えコスト削減などの収益改善努力もあり、通期では黒字を確保した。

　セグメント別で見ると、コールケミカル事業は売上高47％減の260億円。主力の黒鉛電極向けニードルコークスの需要が低迷し、厳しい販売状況が継続した。カーボンブラックは、上期はコロナ禍の影響もあり、タイヤ向け需要が低迷したが、年度後半からの自動車産業の回復を受けて販売が回復した。

　化学品事業は売上高18％減の760億円。2020年初めから低迷していたスチレンモノマーやビスフェノールAの市況が下期に入って回復し、収益が改善した。

　機能材料事業は売上高7％増の600億円。液晶ディスプレイ用レジスト材料「エスファイン」、ハードディスクドライブ用サスペンション向けやメタル担体向けの金属箔、自動車や電子機器向け絶縁・放熱材料の球状シリカ・アルミナ、半導体用ボンディングワイヤが、それぞれ年度を通じて堅調な販売を継続した。それに加え、コロナ禍の影響などから年度当初低迷したフレキシブル回路基板材料「エスパネックス」が回復に転じ、販売を伸ばした。

　複合材事業は売上高6％減の170億円。炭素繊維による土木・建築分野向け補強材料は過去最高の年間売上を記録し、エポキシ樹脂も車載機器および半導体パッケージ基板向けに販売を伸ばした。