東京建物、明治安田生命、日本プライムリアルティ投資法人、損害保険ジャパン、東京電力エナジーパートナーとサステイナブルエネルギー開発はこのほど、オフィスビルから排出・焼却処理される有機性廃棄物を燃料化する実証実験を、新宿センタービルで実施した。
大量生産・大量消費・大量廃棄型の一方通行から、
2022年2月4日
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日本化学会は3日、「第13回化学遺産認定」として新たに3件を認定したと発表した。

今回、「日本の放射化学の先駆者 飯盛里安のIM泉効計(所蔵:理化学研究所)」、「日本の科学技術文献抄録誌の先駆け:『日本化学総覧』(所蔵:日本化学研究会)」、「日本の合成香料工業創成期の資料(所蔵:高砂香料工業)」の3件が新たに認定されている。
化学会では、化学と化学技術に関する貴重な歴史資料の保存と利用を促進するため、2008年度に化学遺産委員会(委員長・宮村一夫東京理科大教授)を設置。その活動の1つである「化学遺産認定」は、歴史資料の中でも特に貴重なものを認定することで、文化遺産、産業遺産として次世代に伝承するとともに、化学に関する学術と教育の向上、化学工業の発展に資することを目的にしている。
なお、第1回認定(2010年3月)からこれまでに認定された化学遺産の件数は、合計60件に上る。
2022年2月4日
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PVCが半分以下の水準、米国PEは35%減に
中国の2021年の汎用樹脂輸入は、ポリエチレン(PE)、ポリプロピレン(PP)、塩ビ樹脂(PVC)、ポリスチレン(PS)、ABS樹脂、EPSの全品目が前年比マイナスとなった。中国経済はコロナ禍においても堅調さを維持したものの、コンテナ船不足やコロナ対策による物流の混乱が長期化していることや、米国の寒波やハリケーンをはじめとした生産トラブルの影響がアジア地域にも波及したことなどにより、全品目が2桁以上の大幅減となっている。
品目別で見ると、PEは
2022年2月4日