中国カーバイド品の下落が波及、需要は堅調維持
塩ビ樹脂(PVC)の12月分のアジア輸出価格は、インド向けが前月比150ドル安の1900ドル/t、中国その他向けは同150ドル安の1490ドル/tで決着した。台湾大手メーカーも、インド向け
2021年12月8日
2021年12月8日
帝人フロンティアは7日、発汗時の水分に反応して編み地が三次元的に構造変化することで、体感可能なレベルで通気性が高まり、衣服内の蒸れ感を解消する “帝人フロンティア 高レベルで通気性制御、自己調節快適素材を開発” の続きを読む
2021年12月8日
三井化学は7日、整形外科用の医療機器を製造販売する日本エム・ディ・エム(東京都新宿区)との間で資本および業務提携契約を締結するとともに、同社筆頭株主の日本特殊陶業がもつ日本エム・ディ・エム全株式を取得することで合意したと発表した。794万2764株(発行済み株式総数の30%)を取得することで日本エム・ディ・エムに資本参加。2022年1月7日の株式取得完了を予定する。

三井化学は、今回の資本・業務提携を起点に、化学の力に基づく革新的な部材の開発と供給に加え、患者・医療従事者をはじめとする医療に関わる全てのステークホルダーへのソリューション提供まで踏み込み、人々の命への貢献を目指す考えだ。具体的には、三井化学グループがもつヘルスケア分野での開発・製造の機能と、日本エム・ディ・エムグループがもつ医療機器分野の薬事・開発、販売ネットワークを互いに有効に活用することで、両社の協業可能性を追求し事業開発と海外事業の拡大を促進していく。
三井化学は、6月に発表した長期経営計画「VISION2030」の中で、「ライフ&ヘルスケア・ソリューション」事業を第一の柱として成長させていくポートフォリオ変革を掲げた。事業内容もこれまでの素材提供に留まらず、サービスなどの要素も組み合わせて社会課題解決を実現する「ソリューション型ビジネスモデル」を志向。また、高齢化社会に対して整形外科領域での医療機器事業を通じてあらゆる人々のQOL(生活の質)向上に寄与していくことが、同社の果たすべき重要な役割と捉えている。
2021年12月8日
JFEスチールはこのほど、石炭利用産業から排出されるCO2と製鉄プロセスで生成する高炉ガスと製鋼スラグを有効利用して “JFEスチール 石炭由来CO2から有価物を製造” の続きを読む
2021年12月8日
2021年12月8日
2021年12月7日
2021年12月7日
東レリサーチセンターはこのほど、大阪医科薬科大学の天滿敬教授と取り組むホウ素中性子捕捉療法(BNCT)用ホウ素薬剤に関する “東レリサーチセンター ホウ素中性子捕捉療法薬剤分布の可視化に成功” の続きを読む
2021年12月7日

国民的瞬間接着剤「アロンアルフア」の発売50周年を迎えた東亞合成は、12月8~10日に幕張メッセ(千葉市美浜区)で開催される「第5回接着・接合EXPO」に出展する。接着剤や粘接着フィルムのほか、光硬化型樹脂、抗ウイルス・消臭剤、セルロースナノファイバー材料など、ポリマー・オリゴマー事業や高機能無機材料事業からも機能製品を出展。
指圧で接着可能なホットメルト接着剤「アロンメルトPPET‐1251」、次世代高速通信用FPC(フレキシブルプリント基板)に対応した低誘電性接着フィルムをはじめ、各種開発品などを展示する。
瞬間接着剤の開発品では「アロンアルフアEXTRA7000」を紹介。温水で剝離が可能なため仮止め用途にも適するほか、剝離に有機溶剤を使わないことからVOC(揮発性有機化合物)の削減にも寄与する。そのほかの開発品では、ナノファイバー化が容易な酸化セルロース「T‐OP100」、熱伝導性に優れた非シリコーン系TIM(放熱材料)シートなどを予定している。ブース小間番号は49‐1(第7ホール)。
2021年12月7日
新日本理化はこのほど、樹脂改質剤4製品について日本有機資源協会が運営するバイオマスマーク(生物由来資源を活用した環境商品の目印)の認定を取得したと発表した。
認定を取得した製品は、「リカビニーテル」シリーズ2品目、「サンソサイザー」シリーズ1品目と開発品1品目。いずれも、再生可能資源である天然油脂を主原料とし、樹脂のバイオマス度を向上させることから、プラスチック素材の環境負荷低減が期待されている。
「リカビニーテル」2品目は、アブラヤシから採取されるパーム油を主原料にした製品で、バイオマス度は85%以上。主に接着剤や塗料、コーティング剤、潤滑剤などに使われる。
「サンソサイザー」1品目は大豆油を原料に製造されるバイオマス度90%以上の製品で、主に食品包装用フィルムとして使用されるほか、エポキシ樹脂や生分解性樹脂の機能を拡張・改善する添加剤としての用途もある。
一方、開発品はバイオマス度60%の汎用改質剤。バイオマスマーク取得を機に、同製品のサンプルワークを進めるとともにマーケットニーズを吸い上げ、今後の製品開発に生かしていく考えだ。
新日本理化は、2025年度を最終年度とする中期経営計画の中で、「環境・社会・人(命)にかかわる課題に果敢にチャレンジし、価値創造企業を目指す」というコンセプトを掲げる。引き続きバイオマス由来製品のラインアップ拡充を図り、持続可能な社会の実現に貢献していく。