帝人 新規メタ系アラミド繊維をアウトドア製品に

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2018年9月25日

 帝人はこのほど、高い難燃性と優れた染色性を持つ新規メタ系アラミド繊維「テイジンコーネックス・ネオ」を活用したアウトドアウェア用の独自素材をスノーピークと共同開発し、スノーピークが展開するアウトドアアパレル「TAKIBIシリーズ」の新たなラインアップに採用されたと発表した。

 今回同シリーズに新たに加わったのは「TAKIBI ダウンジャケット」で、今月21日から全国のスノーピーク直営店、オンラインショップなどにて販売を開始している。

 両社は2016年から連携を開始し、難燃性が高い帝人のメタ系アラミド繊維「テイジンコーネックス」を活用した同シリーズを展開。今回、アウトドアシーンに対応できる高い機能性と、街にフィットする質感や着心地を追求し、着想から二年の歳月をかけて同素材を活用した独自素材を生み出し、新たな同シリーズへの採用に至った。

 「テイジンコーネックス・ネオ」は、優れた染色性と、従来と同等レベルの高い難燃性を持ち、キャンプでの焚火をはじめとする火を扱う場面でも、安全かつ快適に着用することができる。

 スノーピークは「人と自然、人と人をつなぎ、人間性を回復する」ことを社会的使命とし、幅広い事業を展開。主力事業であるキャンプ用品の製造・販売に加え、2014年からは、都市生活でも自然の中でも心地よく過ごすことができるアパレル製品の展開にも力を入れている。

 一方、帝人は独自の高機能素材を活用したソリューションを様々な分野に向けて開発・提供しており、今回の同シリーズをはじめとする新たな用途に広く展開し、色や風合いなど多様な要望に応えるべく技術革新を進めている。

 両社は、今後も日々の生活を豊かにする製品を世の中に発信していく。

三菱ケミHD ESG投資の構成銘柄に2年連続で選定

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2018年9月25日

 三菱ケミカルホールディングスはこのほど、ESG投資の世界的な指数である「ダウ・ジョーンズ・サステナビリティ・インデックス(DJSI)」のDJSIワールド・インデックスの構成銘柄に、2年連続で選定されたと発表した。

 同時にDJSIアジア・パシフィック・インデックスの構成銘柄にも、昨年に続き選定された。

 DJSIは米国のS&Pダウ・ジョーンズ・インデックス社とスイスのロベコサム社が共同開発したサステナビリティ株式指数で、企業の経済・環境・社会面の評価に基づき、持続可能性に優れた企業を構成銘柄として選定するもの。

 今年度のDJSIワールド・インデックスには、全世界の主要企業2521社から317社が構成銘柄として選定された。

 今回の結果は、同社グループがビジョンに据えて推進している、KAITEKI実現を目指した環境・社会課題解決への貢献や、適切な情報開示を通じた経営の透明性の向上に向けた、様々な取り組みが高く評価されたもの。

 なお、同社ではKAITEKIを「人、社会、そして地球の心地よさがずっと続いていくこと」と定義している。

フタル酸系可塑剤 8月の国内出荷は2桁減の1万4700t

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2018年9月25日

 可塑剤工業会がこのほど発表した需給実績によると、8月のフタル酸系可塑剤の国内出荷は、前年同月比12%減の1万4700tとなり、2カ月ぶりにマイナスとなった。

 品目別では、DOPは同14%減の7000t、DBPは

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JFEエンジ 川崎市から「エネルギー循環型ごみ収集システム」受注

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2018年9月25日

 JFEエンジニアリングはこのほど、川崎市から廃棄物発電を活用した「エネルギー循環型ごみ収集システム(ZeroE)」を受注したと発表した。

 同システムは、日本初の電池交換型EVごみ収集システムで、焼却施設の廃棄物発電で得られる電気を敷地内の電池ステーションへ送電して電池を充電し、EVごみ収集車に搭載してごみ収集を行うもの。発注した川崎市では、EVごみ収集車2台、電池ステーション1基を導入し、来年2月からの運用を目指す。

 電池ステーションは、川崎市浮島処理センター内に設置する。出力1万250kWの発電能力を持つ同センターは、JFEエンジニアリングが設計・建設を行い1995年に稼動を開始した施設で、同社は20年以上にわたり同施設のメンテナンスも行っている。

 同社と川崎市は、2016年3月から1年間、同センターから発電された電気を用いてZeroEの実証試験を行い、実用化に向けた検証を行ってきた。

 同システムの特長は①廃棄物発電を活用したエネルギー循環型の地球環境にやさしいシステムのため、走行中・作業中のCO2やNOxの排出がなく、走行音も静かで②電池ステーションでの電池交換は、ボタン1つで短時間に自動交換(所要時間:約3分/回)でき、一日の走行距離を確保しながら効率的なごみ収集作業が行え③災害対策拠点や避難所などでの非常電源としても活用可能なこと。

 同社は今後も、最先端のエンジニアリングを行うことで、安心・安全な街づくりと地球環境保全に貢献していく考えだ。

帝人 発祥の地の米沢市で創立100周年記念イベント

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2018年9月25日

 帝人はこのほど、同社発祥の地である山形県米沢市で、29日に同市との協業によるイベントを開催すると発表した。6月17日に創立100周年を迎えたのを記念する取り組みの一環。

 午前中に、同社発祥にゆかりの「人繊工業発祥之地」の石碑がある御成山公園内で、米沢市の中川勝市長をはじめとする来賓と同社の経営陣が出席して碑前祭を実施する。午後からは市の文化施設である「伝国の杜」内に場所を移し、中川市長と鈴木純社長によるあいさつに続き、様々なイベントを開催する(入場無料)。

 「米沢協業プロジェクト」として「未来せんいアワード」、山形大学の城戸淳二教授による講演、よねざわ市民ミュージカル「Faith(フェイス)」の上演を実施。「化学を感じる展示」では、現在の最新繊維の機能を体験することを通じ、化学の面白さをわかりやすく伝えるワークショップを開催する。

 未来せんいアワードは、繊維産業が盛んな米沢市の地域特性を生かし、「人間にとっての未来の繊維」をテーマとして広く公募を行い、優秀作品の展示や発表を行う。

 繊維や服、生地などの作品を募る「テキスタイル部門」「製品部門」と、未来のファッションに関する絵画を募る「絵画部門」を設定し、子供を含む多くの人々の作品を、伝国の杜エントランスホールで、午前10時から午後4時まで展示。授賞式は午後3時20分から50分まで、置賜文化ホールで行う。

 1993年に世界で初めて白色有機ELの開発に成功した城戸教授の講演は、「挑戦と創造の町 米沢」と題して午後1時40分から2時35分まで、置賜文化ホールで開催する。

 よねざわ市民ミュージカルについては、帝人の創業者の1人である秦逸三氏が、人造絹糸(レーヨン)の発明に命をかけた挑戦ストーリーのミュージカルを、午後2時50分から3時20分まで、置賜文化ホールで上演する。

 一方、化学を感じる展示は、午前10時から午後4時まで伝国の杜のピロティで行う。撥水素材を使用した水が転がる仕掛けの装置で遊んだり、軽量素材を使ったランドセルと従来のランドセルの重さを比較したりするなど、各種体験を楽しむことができる。また、ワークショップ参加者には、もれなく帝人の100周年記念ロゴがプリントされた、オリジナルトートバッグをプレゼントする。

韓国の7月の主要化学品輸出入実績

2018年9月21日

  韓国の7月の主要化学品の輸出は、多い順にパラキシレンが前年同月比10.0%増の66万t、ポリプロピレン(PP)が同3.1%増の23万5000t、ベンゼンが同17.6%減の17万1000tなどとなった。伸び率ではポリアセタール(POM)の同69.4%増、

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WTI価格 米国在庫減少で70ドル超に上昇

2018年9月21日

 世界の原油相場では、需給バランスが逼迫するとの見方から、足元のWTI価格は再び70ドル超の取引となっている。

 今週の米国エネルギー情報局(EIA)の統計で米国原油在庫が5週連続で減少(米国エネルギー情報局発表)したことや、サウジアラビアが原油高を容認したとの報道などを材料に先高観となり、原油価格を押し上げている状況だ。

 今年のWTI原油価格は

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クラレ MMAモノマーとMAAを10月1日出荷分から値上げ

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2018年9月21日

 クラレは20日、MMAモノマー(メタクリル酸メチル)とMAA(メタクリル酸)の国内向け価格を、10月1日出荷分から値上げすると発表した。値上げ幅は20円/kg。

 MMAモノマーとMAAは、透明樹脂・塗料・建材などの用途や、MMAモノマーを原料とするPMMA成形材料の自動車・液晶関連用途での需要が堅調に推移している。

 一方、供給面では欧米・アジア市場で定期修理や設備トラブル要因による稼動停止や、原料調達問題による生産調整が相次いでおり、MMAモノマーとMAAの需給バランスは逼迫している。この需給バランスを背景に海外市況は継続的に上昇しており、さらに足元では国産ナフサなどの原料も高騰している。

 このような状況は当面継続すると予想されることから、同社は安定供給の維持のため、価格改定を実施することにした。

積水フーラー 接着剤製品を10月15日出荷分から値上げ

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2018年9月21日

 積水化学工業とエイチ・ビー・フーラー・カンパニーの合弁会社である積水フーラーは20日、接着剤製品を10月15日出荷分から順次値上げすると発表した。

 対象製品は包装用・製本用・衛材用ホットメルト系接着剤全般、エマルジョン、住宅建材用反応系接着剤、溶剤系接着剤全般などで、値上げ幅は包装・製本用が10%以上、衛材・住宅建材用が5%以上としている。

 これら接着剤の主原料である石油系原材料、輸送費、梱包資材などの価格が高騰している中で、同社は引き続きコスト削減と事業構造改革を推進してきたが、原材料価格の上昇分を吸収しきれず、その一部を販売価格に転嫁せざるを得ない状況に直面している。

 こうした環境下で、製品の安定供給を維持するためにも、今回の価格改定の実施を決定した。