三井化学 マイクロ波でCF製造、省エネ技術を共同開発

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2022年5月10日

 三井化学とマイクロ波化学は9日、マイクロ波を活用した環境負荷の低い、革新的なPAN(ポリアクリロニトリル)系炭素繊維(CF)製造の基盤技術を確立したと発表した。

PAN系炭素繊維の製造プロセスの比較。マイクロ波法(下)と従来法

 同技術は、

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クラレ 光学用ポバールフィルム増設、需要増加に対応

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2022年5月10日

 クラレは9日、液晶ディスプレイ(LCD)の基幹部材である偏光フィルムのベースとなる光学用ポバールフィルムについて、倉敷事業所(岡山県倉敷市)において生産設備を増設すると発表した。生産能力は年産3200万㎡で、稼働時期は2024年の年央を予定している。今回の増設により、同社の光学用ポバールフィルムの生産能力は、年産2億9600万㎡に拡大することになる。

 LCD市場はテレビサイズの大型化の進展により、LCDパネルの面積はさらなる拡大が見込まれている。このような市場環境において、LCDの基幹部材である偏光フィルムのベースとして、光学用ポバールフィルムの需要は拡大基調にある。同社は市場への安定供給を維持するために、生産設備の増設が必要と判断した。

 今回増設する新系列は、大型偏光フィルムの生産効率向上に貢献する広幅タイプのフィルムの生産が可能な設備になる。同社は、今後も光学用ポバールフィルムのリーディングカンパニーとして、安定供給体制を確保するとともに、顧客の多様化するニーズに応えられるよう、新製品の開発や品質の向上に一層注力していく。

 また、長期ビジョン「Kuraray Vision 2026」で掲げる「独自の技術に新たな要素を取り込み、顧客、社会、地球に貢献し、持続的に成長するスペシャリティ化学企業」の実現に向けて、引き続き、成長に向けた投資を積極的に行っていく。

クラレ 人工皮革クラリーノを値上げ、安定供給を維持

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2022年5月10日

 クラレは9日、人工皮革「クラリーノ」全製品について、6月1日出荷分からグローバルに価格改定を行うと発表した。改定幅は「6~10%アップ」。

 対象製品に関する主要原材料や燃料、物流費用などを含めたコストの上昇は、自助努力によるコスト吸収の範囲を超えてきている。このような状況下、同社は、安定供給を維持するために、価格改定の実施を決定した。

東洋スチレン PSを値上げ、原燃料価格高騰に対応

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2022年5月10日

 東洋スチレンは9日、ポリスチレン(PS)樹脂およびPS難燃樹脂「トーヨースチロール」について、6月1日納入分から値上げすることを決定し、各需要家との交渉に入ったと発表した。改定幅は、GPグレード、HIグレード、特殊グレード、難燃グレードとも「46円/kg以上」。

 PSは四半期ごとの価格改定が通例だが、今回、7月の価格改定を1ヵ月前倒しするかたちとなっている。その背景として、4月以降、主原料のナフサ・ベンゼン価格の騰勢が続き、スチレンモノマー価格が大幅に上昇していることや、製造に関わる原燃料・副原料価格などが上昇していることが挙げられる。

 同社は、継続したコスト低減活動に取り組んでいるが、これらのコスト上昇は自助努力を超えるものであり、製品の安定供給と事業継続のため、価格改定をせざるを得ないと判断した。

旭化成 アルミペーストを値上げ、6月1日出荷分から

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2022年5月10日

 旭化成は9日、「旭化成アルミペースト」全品種について、6月1日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は、特定グレードが、主原料価格上昇費用「88円/kg」+安定供給維持費用「500円/kg」、特定グレード以外が主原料価格上昇費用「88円/kg」+安定供給維持費用「100円/kg」となっている。

 アルミニウムペーストの主原料となるアルミ地金およびアルミ粉価格の上昇に加え、環境対策、安全対策および設備維持などの費用が増加している。同社は、コスト負担が自助努力の限界を超えていることから、価格改定をせざるを得ないと判断した。

デンカ ABS樹脂、デンカIP、クリアレンなど値上げ

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2022年5月10日

 デンカは9日、「ABS樹脂」、「デンカIP」、「透明樹脂」、「クリアレン」について、5月23日納入分から値上げすると発表した。改定幅は「30円/kg以上」。なお、同製品の値上げは3月以来となる。

 国産ナフサ価格と各種原材料価格が上昇を続け、ユーティリティコストと物流費もコストアップとなっている。同社は継続してコスト削減に取り組んでいるが、製品の安定供給と事業の維持継続のためには、価格改定せざるを得ない状況と判断した。

ENEOS 5月のベンゼンACPは前月比15ドル安

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2022年5月10日

 ENEOSは2日、5月分のベンゼンACP(アジア契約価格)を「1180ドル/t」で決着したと発表した。

 4月のアジアベンゼン市況は、アジア域内の定修による供給減と中国のロックダウンによる需要への影響が意識される中、おおむね原油価格に連動して推移した。こうした市場環境を反映し、5月ACPは前月比トン15ドル安で決着。昨年12月以来、五ヵ月ぶりの下落となった。

 一方、国内価格換算想定値は、前月比キロ5.3円/kg高の「157.4円/kg」。円安の影響により5ヵ月連続で上昇した。