[ENEOSマテリアル・人事](10月1日)▽経営管理本部長付床並忠。
2022年9月27日
2022年9月27日
KHネオケムは26日、各種化学品について、10月1日納入分から値上げすると発表した。
対象製品と改定幅は、ブタノール、イソブタノール、オクタノール、オキソコール900、ノナノール、デカノール、トリデカノール、ブチルアルデヒド、イソブチルアルデヒド、酢酸ブチル(‐P、‐S)、酢酸イソブチル、キョーワノールM、アセトン(‐P)、メチルイソブチルケトン(MIBK)、ジイソブチルケトン(DIBK)、ダイアセトンアルコール、ブチセル、ブチセノール20(‐P、‐S)、ブチセノール30、PM(‐P)、PMA(‐P)、オクチル酸、キョーワノイック‐N(イソノナン酸)、キョーワゾールC‐800、キョーワゾールC‐900が「15円/kg以上(荷姿品25円/kg以上)」、1,3ブチレングリコール(‐P)、ブチセルアセテート、ブチセノール20アセテートが「35円/kg以上(荷姿品45円/kg以上)」、オクタンジオール、ブチルエチルプロパンジオール(BEPG)、キョーワジオールPD‐9、メチルアミルケトン(MAK、MAK‐S)が「80円/kg以上(荷姿品90円/kg以上)」、ダイアセトンアクリルアマイド(DAAM)が「100円/kg以上」となっている。
なお、これら以外の少量販売品目も個別に値上げを実施する予定。昨今のエネルギー価格急騰に伴い、生産にかかる電気・蒸気などの用役費に加え、鋼材価格や物流保管費などが上昇している。同社は、こうした急激な原燃料価格の上昇を自助努力で吸収するのは限界を超えていることから、国内安定供給を維持・確保するために、価格改定が必要と判断した。
2022年9月27日
2022年9月27日
[旭化成/組織改正](10月1日)▽購買・物流統括部の総務・購買企画管理室を総務・購買企画室に改称する【モビリティ&インダストリアル事業本部】▽企画管理部のPF・SAGE企画管理室をカーインテリア企画管理室に改称する▽パフォーマンスファブリック事業部において、以下の組織改正を実施する①パフォーマンスファブリック事業部をカーインテリア事業部に改称する②内部組織であるラムース営業部をDinamica営業部に改称する③内部組織であるパフォーマンスファブリック技術推進部を技術推進部に改称する▽コンパウンド事業部に3DP事業開発室を新設する【ライフイノベーション事業本部】▽UVCプロジェクトにおいて、以下の組織改正を実施する①マーケティング部を営業マーケティング部に改称する②モジュール開発部と先進デバイス開発部を統合し、UVC開発部を新設する▽コンフォートライフ事業開発室を廃止する▽ヘルスケアマテリアル推進プロジェクトを新設する▽繊維マーケティング室をコンフォートライフマーケティング室に改称する▽消費財マーケティング室をマーケティング部に改称し、旭化成ホームプロダクツ株式会社に移管する【旭化成エレクトロニクス】▽RC統括室を環境安全統括室に改称する▽研究開発センターにおいて、以下の組織改正を実施する①後工程技術開発部を廃止する②次世代コアソフトウエア開発部をソフトウエア開発部に改称し、製品開発センターに移管する▽ソフトウエアビジネス推進プロジェクトを廃止する▽ガスセンサ事業推進プロジェクトを廃止する【旭化成メディカル】▽RC推進室を環境安全推進室に改称する。
2022年9月27日
2022年9月26日
2022年9月26日
帝人フロンティアはこのほど、レゾルシン・ホルムアルデヒド(RF)を含まない接着剤とゴム補強繊維にケミカルリサイクル(CR)ポリエステル繊維を使用した、環境配慮型のタイヤコードを世界で初めて開発したと発表した。同社は、環境活動指針を掲げ、衣料から産業資材まで幅広い用途で地球環境に優しい活動を実践している。

今回開発したタイヤコードは、この指針に沿って開発されており、今後も、さまざまな環境負荷低減に貢献するソリューションを提供していく。近年の環境や安全に対する意識の高まりから、自動車タイヤについても環境に配慮した素材使用のニーズが高まっている。
こうした中、同社は、2008年に
2022年9月26日
2022年9月26日
出光興産は22日、5月に公表した、子会社である東亜石油の京浜製油所(川崎市)ならびに昭和四日市石油の四日市製油所(三重県四日市市)で発生した製品試験に関する不適切行為について、特別調査委員会の報告を受けて対応を発表した。
同社グループ製油所における品質管理強化では、①試験分析・品質管理技術の向上、②業務負荷の軽減支援、③品質監査の改善に取り組む。関係者の処分については、調査報告書の内容を精査した上で、社内規定に則り厳正に対処していく。
同社は、「不適切行為が発生したことを真摯に受け止め、再発防止策の徹底とグループ全製油所の品質管理体制の強化に全力を挙げて取り組み、皆様の信頼回復に努めていく」とコメントしている。
2022年9月26日