帝人 D&Iアワードで最高評価に、160社以上が参加

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2022年1月21日

 帝人はこのほど、ダイバーシティ&インクルージョン(D&I)に取り組む企業を評価する「D&Iアワード2021」で、4段階評価の中で最高の「ベストワークプレイス」に認定された。

 今回が初めての実施となる「D&Iアワード」には、160社以上の企業・団体が参加。社会全体のD&I推進と、その先にある〝D&Iが当たり前の社会〟の実現というビジョンの下に行われているもので「LGBT」「ジェンダーギャップ」「障がい」「多文化共生」「育児/介護」の五項目で、企業の多様性推進の取り組みを評価し、その合計スコアから企業を4段階で評価し認定している。また、今回認定された企業の中から上位16社が、アワード受賞企業として表彰された。

D&Iアワードで「ベストワークプレイス」に

 最高評価である「ベストワークプレイス」として認定された帝人は、日本国内だけでなく、世界的にも高い水準でD&I推進に取り組む先進企業であること、企業文化の醸成や、社員の積極的な推進活動、理念の事業への反映などが実践され、それが社外へも波及していることが認められた。

トクヤマ 経産省のDX認定を取得、DX推進体制を評価

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2022年1月21日

 トクヤマはこのほど、経済産業省が定めるDX(デジタルトランスフォーメーション)認定制度のDX認定事業者の認定を取得した。

 同制度は、

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昭和電工 液状プライマーの異材接合技術、基本特許網を構築

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2022年1月21日

 昭和電工は20日、液状プライマーを使い異種材料を接合する技術に関する21件の特許を取得し、昨年11月に日本での基本特許網を構築したと発表した。これにより幅広い技術について同社独自技術として差別化ができ、顧客の求める異種材料接合の様々な用途に幅広く対応することが可能となる。

 自動車やスマートフォンなど多くの製品は、アルミと樹脂などの異なる素材を組み合わせた部材が使用されているが、現在はボルトや接着剤などによる接合が主流。しかし、製品の軽量化や小型化、形状の複雑化や接合処理の時間低減、コスト削減の要求は強く、ボルトや接着剤などを使用しない直接接合へのニーズが高まっている。

 同社は2019年に、長年の事業で培ったアルミ合金と高分子化学の知見を生かし、液状プライマーを使って、アルミ合金とポリカーボネート(PC)樹脂などの非晶性エンジニアリングプラスチックを直接接合する技術を開発。同技術は、接着剤などによる接合と比較し、生産性の向上や工程の簡略化に加え、複雑な形状をもつ材料の接合にも対応可能という優れた特長があり、自動車部材や電気・電子部品などの軽量化や高強度、耐久性や熱マネジメント機能の向上など、顧客の課題解決のための用途開発を続けている。

 同社は昨年、特許庁が進める「事業戦略対応まとめ審査」を活用して、日本での同技術に関する基礎技術、応用技術をカバーした21件の特許を取得し基本特許網を構築した。国際出願も行っており、ワールドワイドでの特許網構築を目指している。基本特許網の構築により同技術に関する幅広い技術を独自技術として差別化し、非晶性エンプラの接合、製品の軽量化や小型化への対応、より複雑な形状の接合について、総合的に提案することが可能となる。

 今後は顧客との共創による用途開発も本格化させる。同社グループは今後も、新技術に関する積極的な特許の出願・権利化によって知的財産 権の充実を図るとともに、同社の独自技術を生かすことにより新たな機能・価値を提供し、持続可能な社会の実現に貢献していく。

PVCアワード表彰式を開催 独創性あふれる製品が受賞

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2022年1月20日

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出光興産 ふるさとプロジェクト、木藤社長の母校で実施

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2022年1月19日

 出光興産はこのほど、和楽器の演奏・体験学習と桜の植樹式を行う「第17回ふるさとプロジェクト」を、木藤俊一社長の母校である横浜市立南小学校(神奈川県)で開催した。

「ふるさとプロジェクト」 あいさつする木藤社長

 同プロジェクトは、次世代を担う若者の挑戦・成長・能力発揮の支援を目的として、和楽器奏者による演奏・体験学習と植樹式を行うもので、2018年から全国各地の小学校で開催している。

 当日は木藤社長の挨拶ののち、4~6年生の計243人の児童が和楽器演奏を鑑賞。児童たちは和楽器の演奏に合わせて手拍子をしたり、演奏体験では和太鼓の音の大きさに驚いたりしながら、和楽器の音色を楽しんだ。

 また、6年生と木藤社長が参加した桜の植樹式では、土かけに続き「大きくなあれ」の掛け声とともに水やりを行った。同社は、今後もこの活動を通じて小学生に日本の伝統文化を体験する機会を提供し、次世代育成と文化振興、地域貢献に取り組んでいく。

三井化学 オープン・ラボ活動がブランディングで受賞

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2022年1月19日

有志メンバーによる活動が「Japan Branding Awards 2021」の「Rising Stars」を受賞

 三井化学の組織横断的なオープン・ラボラトリー活動「そざいの魅力ラボ:MOLp(モル)」が、インターブランドジャパンが主催する「Japan Branding Awards 2021」の「Rising Stars」賞を受賞した。同賞は、ブランディング活動を通じて特に著しい成長を収め、かつ取り組み内容に卓越したオリジナリティをもつブランドに贈られるもの。

 「モル」は、

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東ソー カーボンニュートラルに向けた方針策定

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2022年1月19日

2030年にGHG30%削減、1200億円を投資

 東ソーは18日、2050年カーボンニュートラル(CN)に挑戦し、2030年度までに温室効果ガス(GHG)排出量を2018年度比30%削減すると発表した。

東ソーグループのGHG排出量削減計画

 気候変動の主因となっているGHGの排出量削減は世界で最も関心が高い社会課題の1つ。日本政府による2050年CN宣言や2030年度GHG排出量削減目標の見直しを受け、グループ全体でのGHG排出量削減の方針を策定した。

 スコープ1、2について、

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《化学企業トップ年頭所感》JX石油開発 細井裕嗣社長

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2022年1月18日

 2020年に急落した油価は産油国の協調減産の再開や新型コロナウィルスのワクチン普及などを背景に、一時バレル当たり80ドルを超える展開となり、天然ガス価格についてもアジアや欧州の堅調なエネルギー需要に支えられ高騰した。また、昨年10月に開催されたCOP26では、「1.5℃目標」に向かって世界が努力することが正式に合意されるなど、脱炭素化の流れが加速する年となった。

 当社は昨年から、基盤事業としての石油・天然ガス開発事業と、成長事業としての環境対応事業を二つの軸とした「二軸経営」を推進している。

 石油・天然ガス開発事業では、オペレータープロジェクトであるベトナム、マレーシアにおいて安定的な生産を継続し、LNGプロジェクトでは、タングー第3トレインプロジェクトの開発作業がコロナの影響を受けながらも進捗した。さらに、ポートフォリオ戦略の一環としてUK事業の売却を決断した。

 環境対応事業については、昨年4月にサステナブル事業推進部を立ち上げて体制を強化し、オーストラリアでは洋上CO2回収貯留ハブ・プロジェクト「deepC Store」共同スタディーへの参画を決定した。加えて、マレーシア高酸性ガス田CCSプロジェクトのスタディーやゼロカーボン発電や水素・アンモニア分野では独自の技術をもつエイトリバース社への出資を実現した。

 サステナブル社会の実現を目指し、当社はすでに、急速に変化する事業環境に対応するため動き出している。脱炭素化の波は脅威ではなく、新たな競争優位性を生み出す機会でもある。この機会を捉えて、当社は強みであるCCS/CCUS技術をさらに深化させ、早期に事業に活用することで社会に貢献していきたい。

 当社は、世界が注目する以前から、CCS/CCUS技術を他社に先駆けてビジネスとして実証し、実績を積み上げてきたフロントランナーだ。今後も社会的価値を提供することでサステナブル社会の実現をリードしていく。

日本化学会 パシフィケムを開催、世界から約8700人参加

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2022年1月18日

 日本化学会はこのほど、「環太平洋国際化学会議2021 Pacifichem(パシフィケム)」(日本時間2021年12月17~22日)をバーチャル形式で開催した。

 パシフィケムとは

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