企業・業界

DSM　自動車用途向け材料のオンラインセミナーを開催

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2020年10月20日

　DSMはこのほど、自動車の電子化・電動化の鍵となる部品素材の進化について、部品ごとの要求性能や採用事例を紹介するオンラインセミナーを開催した。

　自動車の駆動源の進化に伴い、車載用部品に求められる要求特性は多様化。また電子化・電動化によりサーマルマネジメントが必要な車載部品も増え、操作温度範囲も異なる。今回、同社がリードする半結晶性樹脂のポートフォリオと、部品ごとに最適な耐加水分解グレード材料やソリューションについて、性能、信頼性データ、採用事例などを紹介した。

　特にPPS（ポリフェニレンサルファイド）「Xytron」の耐久性評価では、ガラス繊維40％配合の「Xytron G4080HR」がグリコール50％水溶液中/135℃/3000時間のエージング後も引っ張り強度79％、破断伸び率71％を保持し、競合のPPSに比べて各々114％、63％高い値を示した。

　エージング後の樹脂断面のAFM（原子間力顕微鏡）観察で、「Xytron」は樹脂/ガラス繊維界面に変化はなかったが、競合品には大きな剥離が発生していた。同社独自のインターフェース技術により、マイクロクラックや剥離の発生を抑制し強度を保持できたとしている。1000時間後のウエルドライン強度低下も少なく、競合品に比べて強度85％、伸び50％高い値を示し、将来要求される課題にも対応できる考えだ。

　同社は今後も、業界のニーズや課題解決につながる技術やソリューションに関するオンラインセミナーを計画する予定だ。

 

ハイケム　高機能プラスチック展、中国製の生分解性材料を紹介

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2020年10月20日

　ハイケムは19日、12月2~4日に幕張メッセ（千葉県千葉市）で開催される「第9回高機能プラスチック展」に出展すると発表した。

　今回は「バイオプラスチックゾーン」での出展となり、中国・安徽豊原福泰来聚乳酸社製のPLA（ポリ乳酸）や、PBAT（ポリブチレンアジペートテレフタレート）をはじめ、中国の生分解性材料全般を紹介するほか、複数の生分解性材料を組み合わせたコンパウンドやオーダーメード提案などを行っていく。

　ハイケムは、生分解性材料のトータルソリューションカンパニーを目指し、世界の海洋プラスチック問題を解決したいとの考えの下、中国で急速に発展する生分解性市場にいち早く取り組み、PLAやPBATなどの日本市場への紹介を開始している。

　PLAでは、中国の大手食品添加物メーカー安徽豊原集団と事業戦略パートナーシップ契約を締結し、豊原集団の関係会社である安徽豊原福泰来聚乳酸が製造するPLAの日本市場での展開を始めた。また、フィルム用途として多く使われているPBATや複数の生分解性材料を組み合わせたコンパウンドやオーダーメードでの提案も行っている。

　中国政府によりプラスチック汚染対策が強化される中、生分解性材料関連の新プラント建設による生産能力の増加により、2030年までに需要は428万tに達し、市場規模は855億元（約1兆3000億円）に達するとの予測もある。ハイケムは、日中の架け橋としてこれまで培ってきた経験や信頼関係をベースに、中国で急成長する生分解性材料の日本での訴求を図っていく考えだ。

　なお、最終日の4日（13時40分~14時40分）には、「世界をリードする日本と中国の生分解性材料の現状」をテーマに、同社の営業活動から見えてきた日中の現状などについてセミナーを予定している。

日本ゼオン　知的財産に関する新型コロナ対策支援宣言に参画

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2020年10月20日

　日本ゼオンは19日、感染症対策の支援のため、「知的財産に関する新型コロナウイルス感染症対策支援宣言（COVID‐19と戦う知財宣言）」の趣旨に賛同し参画したと発表した。

　同宣言は、新型コロナ感染症のまん延終結を目的とした開発、製造、販売などの行為に対して、権利者がもつ特許権、実用新案権、意匠権、著作権の権利行使を行わないことを表明するもの。これにより、同宣言の対象となる知的財産権に対する侵害調査やライセンスを受けるための複雑な交渉などなしに、最善の開発および製造が可能となる。

　同社は宣言に記載の条件の下、一定期間、新型コロナ感染症のまん延終結を唯一の目的とした行為に対しては対価や補償を求めることなく、保有する特許権・実用新案権・意匠権・著作権の権利行使を行わないことを宣言した。宣言を尊重した上で、新型コロナ感染症のまん延防止対策に関して、他の企業や団体との協力の可能性についても検討していく。

　同社は今後も、政府の策定する行動計画に基づき必要な対策を実行するとともに、政府や業界団体をはじめとする関係者と連携を図りながら、新型コロナウイルス感染症の早期終結に向けて、最大限の支援策を検討していく方針だ。

新型コロナウイルスと戦う知財宣言
新型コロナウイルスと戦う知財宣言

デンカ　人事（11月1日）

2020年10月19日

［デンカ・人事］（11月1日）【五泉事業所】▽研究開発本部ワクチン開発部長、同事業所副事業所長兼試薬開発部長権平文夫【電子・先端プロダクツ部門】▽先端機能材料部課長金燦錫（12月1日）【DEMD】▽電化電子材料（大連）有限公司総経理杉野純治【大牟田工場／デンカイーマテリアル】▽大牟田工場第三製造部回路課長兼デンカイーマテリアル岩元豪（1月1日）【DAS】▽電化精細材料（蘇州）有限公司副総経理城石靖暢。

 

 

ダイセル　組織改正（11月1日）

2020年10月19日

［ダイセル／組織改正］（11月1日）▽リサーチセンター「ビジネスモデル調査グループ」「研究開発グループ」「事業化調査グループ」を、同センター「ビジネスモデルグループ」「リサーチグループ」「社会デザイングループ」へ改称する。

東洋紡　名古屋開催の「クルマの軽量化技術展」に出展

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2020年10月19日

　東洋紡は21日から23日の3日間、ポートメッセなごや（名古屋市港区）で開催される「第3回［名古屋］クルマの軽量化 技術展」に出展する。同展示会は「オートモーティブワールド」の構成展の1つで、クルマの軽量化を実現する素材・材料や加工技術などを紹介する。

ブースイメージ
ブースイメージ

　同社は今回、電動化・自動運転技術といったCASEをキーワードに、次世代の自動車産業に貢献する製品・技術を多数紹介するほか、内装・外装に同社グループの様々な素材・技術を50点以上使用したコンセプトカー「Manipularer（マニプレーラー）」を昨年に引き続き展示し、内装では〝快適空間の演出〟を、外装では〝安心・安全の提供〟を訴求していく。

コンセプトカーシートのイメージ
コンセプトカーシートのイメージ

　初出展となる「コンセプトカーシート」には、3次元スプリング構造体「ブレスエアー」や伸縮性布帛（ふはく）「ダイヤフローラ」、合成皮革「PARMIA」など、快適な車室空間を実現するための多様な素材を搭載している。ブース番号は、第3展示館6-50。

三井化学　人事（11月1日）

2020年10月16日

［三井化学・人事］（11月1日）▽市原工場製造2部長荒瀬智洋▽プライムポリマー松山修二▽モビリティ事業本部機能性コンパウンド事業部ミラストマーGL、同事業本部エラストマー事業部EPT‐GL水川修一▽同事業本部機能性コンパウンド事業部寺田豪。

出光興産　シェル美術賞2020、対象作家4氏に決定

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2020年10月15日

　出光興産はこのほど、今後の活躍が期待される過去受賞・入選作家を応援する企画「シェル美術賞 アーティスト・セレクション（SAS） 2020」の出展作家4氏を決定した。

　「SAS 2020」は、「シェル美術賞」の受賞・入選作家の継続的な支援を目的とした企画展。シェル美術賞の審査員が選出した若手作家4氏の新作・近作を、12月開催の「シェル美術賞展 2020」（12月9日~21日、国立新美術館展示室1B）展覧会場内に展示する。

　9回目となる今回は、池谷保氏、熊谷亜莉沙氏、チョン・ダウン氏、成山亜衣氏を選出。また、今年度は昨年の「レジデンス支援プログラム 2019」に参加した武田竜真氏の展示も併せて行う。

 

JSR　TCFD提言に賛同、温室効果ガス削減に貢献

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2020年10月15日

　JSRはこのほど、金融安定理事会によって設立された「気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）」提言への賛同を表明した。

　同社グループは、社会が直面する気候変動問題をグループの重要課題の1つと捉えている。また、TCFDの提言を低炭素経済への移行を促進し、持続可能な社会の発展に資するものと考えており、バリューチェーン上の温室効果ガス排出量削減に貢献する製品を提供するとともに、自社製造プロセスで発生する温室効果ガスの削減に積極的に取り組んでいく。

　同社グループは企業理念「Materials Innovation」に基づき、マテリアルを通じて価値を創造し、人間社会（人・社会・環境）に貢献する。