東ソー 人事③(2022年6月24日)

2022年6月2日

[東ソー・人事③](24日)▽出向東邦アセチレン正岡英俊▽同東ソー・クォーツ斎藤寛▽同太平化学製品柳原信之▽同プラス・テク小丸英俊▽同東ソー・テクノシステム小林昭▽同参共化成古田宏之▽同東ソー・ファインケム原口和久▽同東ソー・ハイテック清原秀樹▽同東ソー霞エンジ森義明▽同公益財団法人相模中央化学研究所阿部成彦▽南陽事業所セメント・エネルギー製造部セメント課長川口恵亮▽同事業所ソーダ製造部電解課長松尾晃央▽同事業所セパレーションメディア製造部分離剤課長岡本昭男▽四日市事業所総務部総務課長渡邉憲▽同事業所環境保安・品質保証部四日市品質保証課長山本昭彦▽同事業所設備管理部電計課長山口拓郎▽同事業所機能材料製造部機能性無機材料課長尾山英嗣▽生産技術部阿部祐紀▽購買・物流部設備・機材グループ西村晋哉▽四日市事業所環境保安・品質保証部四日市品質保証課稲原清▽出向三和建設大草健二。

 

石化協 「石油化学ガイドブック」(改訂7版)を発行

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2022年6月1日

 石油化学工業協会はこのほど、「石油化学ガイドブック」(改訂7版:B5判90ページ)を発行した。

石油化学ガイドブック

同ガイドブックは、2002年の初版以降、幅広く活用され、過去5回にわたって改訂版が発行されている。

 今回の改訂7版では、2019年以降の情勢変化を踏まえ内容を充実。生活に不可欠な石油化学製品を生産する「石油化学工業」についての基礎的な解説書となっている。

 5つの章

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ENEOSとJパワー 2030年のCCS実装で事業化調査

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2022年6月1日

 ENEOSホールディングスと電源開発(Jパワー)は、エネルギー供給のカーボンニュートラル(CN)化を目指し、国内での大規模なCCS(CO2回収・貯留)の事業化調査に共同で取り組むと発表した。

CCSの事業化構想。CO2排出事業者の力を合わせ、建設・設備・輸送事業者とも連携・協調して大規模CCSの2030年開始に挑戦する

 加えて、

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日本触媒とアルケマ LIB用電解質の量産、合弁会社を検討

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2022年6月1日

 日本触媒と仏・アルケマは31日、車載電池の主要原料である高純度LiFSI(リチウムビス〈フルオロスルホニル〉イミド)「イオネル」について、欧州に量産設備を建設するための事業化調査を開始し、合弁会社設立の検討を開始すると発表した。なお、合弁会社の出資比率や量産設備の投資額などは非公表としている。

 日本触媒が手掛ける「イオネル」は、

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旭化成エレクトロニクス ロードノイズキャンセル技術、外国企業と契約

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2022年6月1日

 旭化成エレクトロニクス(AKM)は31日、サイレンチウム(イスラエル)との間で、同社のアクティブロードノイズキャンセル(ARNC)に関するソフトウェア技術について、全世界での通常実施権を取得するライセンス契約を締結したと発表した。

CFP算出システム 構成イメージ

 ARNCとは、

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日化協 会長就任会見、CN実現への貢献がテーマ

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2022年6月1日

福田新会長「化学産業の重要性や有益性など発信」

 日化協はこのほど、新たに就任した福田信夫会長(三菱ケミカルホールディングス代表執行役エグゼクティブバイスプレジデント)の就任会見を行った。

福田信夫新会長

 福田会長は、

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東ソー 人事②(2022年5月24日)

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2022年6月1日

[東ソー・人事②](24日)▽購買・物流部設備・機材グループ・リーダー山縣一博▽法務・特許部特許室長田中剛▽秘書室長高木謙▽監査室長兼コンプライアンス委員会推進チーム・リーダー兼認定監査チーム・リーダー大森幹夫▽監査役会事務局長小倉徹也▽オレフィン事業部営業部長村田恒▽ポリマー事業部ポリエチレン部長兼出向エースパック佐古慶治▽有機化成品事業部アミン部長重岡美幸▽高機能材料事業部企画開発室長寺岡秀樹▽南陽事業所機能材料製造部長徳永努▽同事業所セパレーションメディア製造部長清水猛▽技術センター長岡成英治▽同センタープロセス開発室長松永敬浩▽無機材料研究所長兼CO2削減・有効利用南陽タスクフォースチーム吉田智▽四日市事業所総務部長坂井貴雄▽高分子材料研究所長兼CPパイロット建設チームリーダー兼CO2削減・有効利用四日市タスクフォースチーム幸田真吾▽バイオサイエンス事業部第一開発部長石塚哲也▽同事業部カスタマーサポートセンター長二木研輔▽名古屋支店長岡田有史▽福岡支店長吉村哲郎▽法務・特許部特許室青野祥博。