JSR 人事(2022年3月31日)

2022年4月1日

[JSR・人事](3月31日)▽退任(常務執行役員、エラストマー事業統括)平野勇人▽退任(上席執行役員、同事業担当、同事業部長)阿部一至▽退任(四日市工場担当、同工場長、同工場事務部長)佐伯光一▽退任(JSR MOL Synthetic Rubber Ltd.取締役社長)長友崇敏▽解兼Carbon事業推進部長澤田安彦(1日)▽四日市工場担当、同工場長、執行役員、生産・技術副担当、デジタルソリューション事業DX企画推進部長山近幹雄▽解兼法務部長、上席執行役員土居誠▽解兼経営企画部長、同役員原弘一▽台灣捷時雅電子材料股?有限公司総経理(JSR Electronic Materials Taiwan Co.,Ltd.)松見昭一▽JSRビジネスサービス取締役社長岩上誠▽解兼同小北淳一郎▽経営企画部長松沢孝典▽法務部長中村卓爾▽調達物流部長松田信弘▽環境安全部長鶴迫泰二▽Carbon事業推進部長、新事業創出支援部長森下聡▽四日市研究センター・ディスプレイソリューション研究所・アクティブソリューション材料開発室長熊谷勉▽同センター同研究所・ディスプレイソリューション材料開発室長宮本佳和▽四日市工場・管理部長長野浩一▽同工場・エンジニアリング部長熊井現二▽同工場・製造部長池上哲郎▽解兼同工場・製造第二部長小笠原昭二▽解兼四日市研究センター・ディスプレイソリューション研究所・ディスプレイソリューション材料開発室長蓑輪貴樹。

デンカ 組織改正③(2022年4月1日)

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2022年4月1日

[デンカ/組織改正③](1日)⑥青海工場「総務部」、「経理業務部」の統合▽連携強化による製造部門への支援拡充を目的に、青海工場総務部と経理業務部を統合し、「事務部」を新設する⑦青海工場無機部「技術課」の新設▽青海工場無機部内に「技術課」を新設する。尚、「アルセン技術課」は新設の技術課に統合する⑧青海工場「有機第一部」と「有機第三部」の統合及び「技術課」の新設▽有機製造部門の組織全体のシナジー創出を目的に、青海工場有機第一部と有機第三部を統合し、新たに「有機第一部」とする。また、生産性向上や技術検討の促進を目的に、同部内に「技術課」を新設する⑨青海工場有機第二部「技術課」の新設▽クロロプレン製造における生産性向上や技術検討の進展を図るため、青海工場有機第二部内に「技術課」を新設する⑩青海工場「セメント・特混研究部」の名称変更▽特殊混和材だけでなく、今後の研究テーマの更なる広がりと発展を目指し、名称を「青海インフラ技術研究部」に改称する⑪青海工場「技術部」の新設▽工場運営の最重要課題である「安全」及び「品質」の諸施策を、工場全体に迅速且つ深く浸透させることに加え、「教育部門」及び「システム部門」との連携強化を図るため、青海工場環境保安部、品質保証部、生産管理部、安全教育部を統合し、「技術部」を新設する⑫五泉事業所「業務部」、「流通戦略部」の統合▽業務部及び流通戦略部を統合し「業務・流通戦略部」とし、「受注管理課」は2022年3月末をもって廃止する。尚、業務課は「業務課(新潟工場)」(医薬品担当)と「業務課(鏡田工場)」(体外診断用医薬品担当)に再編する⑬五泉事業所鏡田工場POCT製造部組織改定▽POCT製品の製造体制・製造技術強化を目的に、五泉事業所鏡田工場POCT製造部「POCT包装課」をPOCT製造課に統合するとともに、POCT製品の製造技術改良・検討を行う組織として、POCT製造部に「POCT技術課」を新設する。

東亞合成 名古屋物流拠点を集約、新センター6月に着工

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2022年3月31日

名古屋工場物流センターの完成イメージ

 東亞合成はこのほど、名古屋工場(名古屋市港区)内の遊休地に物流センターを建設すると発表した。同工場の構内に点在している倉庫と外部で賃借している倉庫を新拠点に集約する。一般倉庫4階建て1棟と危険物倉庫2棟、延べ床面積は約4万㎡。6月に着工し、2024年の完成を予定する。

 同社は新物流センターを建設することで、

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東ソー CO2分離回収プロセス研究、NEDOに採択

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2022年3月31日

 東ソーはこのほど、九州大学、東京工業大学、および再委託先となるキッツマイクロフィルターと共同で、新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)のプロジェクトの公募に対し、「革新的CO2分離膜モジュールによる効率的CO2分離回収プロセスの研究開発」を提案し採択されたと発表した。なお、委託期間は今年1月から2023年3月までを予定している。

革新的CO2分離膜モジュールによる効率的CO2分離回収プロセス

 同事業の目的は、

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JSR 新材料の開発と社会実装、東大で連携講座を開設

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2022年3月31日

 JSRは30日、東京大学大学院理学系研究科と、社会連携講座「トポロジカル物質・デバイス創造講座」を開設したと発表した。設置期間は、2022年1月~2026年12月末までの5年間を予定している。

 情報・電子社会が進む中、

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昭和電工など 京浜臨海部で大規模水素利用の本格検討を開始

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2022年3月31日

 昭和電工など7者は30日、京浜臨海部において水素利用のネットワークとして業種横断で連携し、エリアの中長期的な水素需要と実現可能な供給網を可視化すべく検討を開始すると発表した。連携するのは、昭和電工のほか、旭化成、味の素、ENEOS、東日本旅客鉄道(JR東日本)、東芝エネルギーシステムズ(東芝ESS)および川崎市の7者で、水素利用拠点を形成し、将来的な水素利用に関する需要・供給双方の拡大という好循環の実現を目指す。

京浜臨海部のポテンシャルと取組のイメージ

 京浜臨海部は、

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日鉄ケミカル&マテリアル 人事(2022年4月1日)

2022年3月31日

[日鉄ケミカル&マテリアル・人事](4月1日)▽品質保証推進部エスパネックスグループリーダー木更津勤務榮森久▽同部九州グループリーダー細田泰弘▽コールケミカル事業部炭素材品質保証グループリーダー小野浩嗣▽同事業部炭素材部管理グループリーダー渡邉彰一▽同事業部同部生産技術グループリーダー北山拓郎▽同事業部同部炭素材営業グループリーダー大串章徳▽同事業部同部ナフタリン・無水フタル酸営業グループリーダー神橋孝治▽同事業部同部タールファイン営業グループリーダー後藤武司▽同事業部鹿島製造所総務・環境安全・品質管理室長嶋泰彦▽同事業部同製造所タール工場長長須真二▽機能材料事業管理部第一管理グループリーダー高橋克明▽同部第二管理グループリーダー芳賀邦彦▽同部技術グループリーダー山本浩司▽機能樹脂・基板材料事業部エスパネックス営業部営業グループリーダー田原弘章▽金属箔応用商品事業部営業部メタル担体営業グループリーダー神田大海▽同事業部金属箔製造部管理グループリーダー戸早弘子▽マイクロン事業部製造部生産室長黒田正人▽同事業部同部出荷室長梅谷真也▽コンポジット事業部社会資本材料部補強材料グループリーダー立石晶洋▽同事業部コンポジット開発部社会資本材料開発グループリーダー秀熊佑哉▽MCND事業部MCND製造部技術グループリーダー尾形康治▽総合研究所回路基板材料センター次世代材料開発グループリーダー木更津勤務西山哲平▽同研究所同センター回路材料技術サポートグループリーダー木更津勤務近藤栄吾▽同研究所エポキシ樹脂材料センターエポキシ樹脂・加工品開発グループリーダー袖ケ浦勤務岩下新一▽九州製造所総務部物流グループリーダー山崎徳之。