東京大学 パターニングの電極を半導体に移し取る手法開発

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2020年3月26日

 東京大学大学院新領域創成科学研究科、同マテリアルイノベーション研究センター、産業技術総合研究所 産総研・東大先端オペランド計測技術オープンイノベーションラボラトリ、物質・材料研究機構 国際ナノアーキテクトニクス研究拠点(WPI‐MANA)の共同研究グループはこのほど、洗濯のりにヒントを得て、高精細にパターニングされた電極を有機半導体に取り付ける手法を開発した。

 さまざまな機能性を持つ電子素子を駆動させるためには、電圧や電流を入出力するための電極が必要不可欠。電極は通常金属で、高真空下で大きなエネルギーを用いて成膜されることが多く、電極の設置面へのダメージを抑え、接着力など下地との相性を最適化することも重要な課題だった。

 こうした中、同研究グループは、洗濯のりの成分であるポリビニルアルコールが乾燥すると固まり、水にあうと簡単に溶けることを利用し、基板上で高精細にパターニングされた電極をポリビニルアルコールなどとともに電極フィルムとして引き剥がし、半導体上に移し取る手法を開発。

 さらに、たった一分子層(厚さ四㎚)からなる有機半導体に金属電極を取り付け、半導体の機能を十分利用できることを実証した。取り付け先の制約は極めて少なく、曲面や生体などへの応用も期待できる。

 今回の成果により、さまざまな積層デバイスへの応用が可能となり、将来の産業応用に際し低コスト・フレキシブルエレクトロニクス用のプロセスとしての利用が見込まれる。

 なお、今回の研究成果は、英国科学雑誌「Scientific Reports」(3月13日版)に掲載された。また、同研究は、日本学術振興会(JSPS)科学研究費補助金「単結晶有機半導体中電子伝導の巨大応力歪効果とフレキシブルメカノエレクトロニクス」「有機単結晶半導体を用いたスピントランジスタの実現」の一環として行われた。

 

東ソー グループ2社がインテルからPQS賞を受賞

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2020年3月26日

 東ソーはこのほど、グループ会社であるトーソー・クォーツ・米国(本社:オレゴン州)とトーソー・SMD(本社:オハイオ州)の両社が、インテルが表彰する2019年PQS賞(プリファード・クオリティー・サプライヤー)の受賞企業として認められたと発表した。

 同賞は、インテルがその絶え間ない卓越性への追求と確固としたプロフェッショナリズムを備えた事業活動を行う企業を表彰するもの。PQSの資格を満たすには、サプライヤーは1年を通じての実績が評価される総合的なレポートで80%以上のスコアが求められる。また、要求水準の高い継続的な改善計画で80%以上を達成し、確固たる品質と事業遂行を提供することも求められている。

 トーソー・クォーツ・米国は、半導体産業が集積回路(IC)製造に使用する石英ガラス製品の製造分野でのリーディングカンパニー。1970年よりオレゴン州ポートランド、1933年より英国のダーラム州で事業を展開している。

 一方、トーソー・SMDは、半導体・ディスプレイ・太陽光発電・建材・産業用コーティング市場の製造メーカーに薄膜材料とソリューションを提供するリーディングカンパニー。1975年よりオハイオ州グローブ・シティに本社を置き、台湾や韓国、中国にも拠点を持ち事業を行っている。

 両社は、東ソー・クォーツ(日本)、トーソー・クォーツ・タイワン(台湾)、東ソー・スペシャリティマテリアル(日本)、東ソー・エスジーエム(日本)を含む、東ソーグループの高機能材料事業での半導体関連向け事業の一角を担っている。

デンカ コロナウイルスの簡易検査キット開発状況を報告

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2020年3月26日

 デンカはこのほど、連結子会社であるデンカ生研が、国立感染症研究所と新型コロナウイルス感染症の診断法開発に関する共同研究契約を締結したと発表した。AMED(日本医療研究開発機構)の研究班への参画を通じて必要な抗体と抗原を国立感染症研究所より分与を受け、イムノクロマト法による簡易検査キットの開発を進めている。

 通常、簡易検査キットの製造販売承認取得までには最短で1年半から2年かかるが、同社は開発を早めるために関係官庁や公的機関、国内外の研究機関の協力と支援を仰ぎながら、2~3カ月内に試作品を完成させ評価し、体外診断薬の国内薬事承認を取得することを前提に、今後1年以内に最大1日10万検査分の量産体制構築を目指していく。

 さらに、さまざまな医療現場の検査ニーズに応えるために、ELISA法や遺伝子診断法を含め、イムノクロマト法による抗原検出以外の診断方法も同時に検討を進めている。

 同社が昨年9月に、株式を33.4%取得した台湾プレックスバイオ社では、新型コロナウイルスとその他の呼吸器感染症関連ウイルスの有無を同時に測定する検出法を開発中。すでに試作品が完成し、今後台湾で実用化に向けた検証を行うとともに、日本での展開も検討していく考えだ。

 

旭化成 ゾール社がコロナ感染拡大で人工呼吸器を増産

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2020年3月26日

 旭化成は25日、新型コロナウイルス感染症(COVID‐19)の世界的な感染拡大を受け、米国子会社のゾール社が人工呼吸器の増産を決定したと発表した。COVID‐19の世界規模の感染拡大により、医療機関では重症患者に必要な人工呼吸器が不足しており、ゾール社は、生産数を現在の約25倍に相当する月産1万台に増大させる。

 今回の増産決定に伴い、主に米国に拠点を置く部品メーカーに対しても部品の供給増を要請した。ゾール社の人工呼吸器は、最高クラスの性能を持つ内部フィルターシステムが装備されており、適切な医療体制の整っていない危険な環境下でも作業性が高く、患者のみならず医療従事者にとっても使いやすい製品となっている。

 また、同製品は細菌/ウイルスフィルターや薬液用フィルター、生物ろ過器、熱・水分交換フィルターの取り付けも可能だ。携帯性・耐久性・安全性・信頼性に優れ、過酷な環境でも使いやすいため、現在世界中の多くの医療機関などで使用されている。

 ゾール社は引き続き、人工呼吸器を必要とする医療機関などに、製品を速やかに届けられるよう尽力していく考えだ。

旭化成の新たな人財戦略 健康経営がスタート

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2020年3月26日

従業員の働きがい高め、創造性と生産性を向上

 旭化成グループは4月から、「社員一人ひとりの活躍と成長」と「生産性の向上」を実現するために、健康に資する取り組みを全社共通の重要テーマと位置づけた「健康経営」をスタートさせる。

小堀秀毅社長 中面用
小堀秀毅社長

 同社はこれまでも、従業員の健康保持・増進への支援をレスポンシブル・ケア(RC)の活動方針の1つに掲げ、快適な職場環境の形成を行ってきた。今回、その取り組みをさらに深化・拡大させていく考えだ。

 小堀秀毅社長は「従業員の働きがいは

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ポリプラスチックス 役員人事(4月1日)

2020年3月26日

[ポリプラスチックス・役員人事](4月1日)▽研究開発本部副本部長、品質・技術改善担当、常務執行役員猪塚昭博▽PAP、PTW、PTM、PNL担当、同役員生産統括本部長、PTMホールディングス代表取締役、ポリプラサービス担当、安全環境担当光内正道▽研究開発本部長、知的財産部担当、同役員経営戦略本部長、品質保証部およびTAP担当勝亦徹▽LCPG担当、執行役員生産統括本部生産技術センター長大石孝次▽事業創出本部長、同役員松島三典▽名古屋支店長同役員営業本部副本部長兼日本営業統括部長矢沢浩之▽営業本部副本部長、参与田中智明(6月29日)▽非常勤監査役山本千鶴子▽解兼経営戦略本部長、TAP担当、常務執行役員研究開発本部長、品質保証部及び知的財産部担当勝亦徹▽同役員、サプライチェーン本部長中村雅昭▽執行役員、経営戦略本部長、TAP担当後藤啓介▽参与、研究開発本部副本部長、品質・技術改善担当猪塚昭博▽退任(相談役〈非常勤〉)後藤昇▽同(参与、経営戦略本部副本部長)伊藤晴康▽同(同、営業本部副本部長)田中智明。

日鉄ケミカル&マテリアル 人事(4月1日)

2020年3月25日

[日鉄ケミカル&マテリアル・人事](4月1日)▽品質保証推進部品質企画グループリーダー長野克己▽機能材料事業部ディスプレイ材料部管理グループリーダー高田勝美▽同事業部同部光学材料営業グループリーダー柳本徹也▽メタル担体事業部営業グループリーダー神田大海▽同事業部CMPドレッサーユニット長堀川貴司▽エポキシ事業部エポキシ営業部樹脂グループリーダー岡﨑有起▽総合研究所光学・ディスプレイ材料センターエスファイン技術グループリーダー木更津勤務川端智也▽同研究所エポキシ樹脂材料センターエポキシ樹脂・加工品開発グループリーダー袖ヶ浦勤務石原一男▽同研究所新材料開発センター有機機能材料開発グループリーダー戸畑勤務大東昇▽機能材料事業企画第二部企画調整グループリーダー山中淳司。

 

デンカ 人事②(4月1日)

2020年3月25日

[デンカ・人事②](4月1日)▽経営企画部課長古賀浩之▽コーポレートコミュニケーション部課長久保田千秋▽同部同岩崎須済▽Automotive Materials&Solution開発推進部課長名古屋支店駐在河内亮▽経理部課長平賀基生▽解兼デジタル戦略室長、デジタル推進部長稲場徹▽同部デジタル戦略室長川原幹根▽同部情報システム室長堀尾勝司▽電子・先端プロダクツ部門高機能フィルム・接着剤部課長高畠奨▽同部門特殊導電材料部課長内田靖隆▽同部門同部課長池田拓生▽インフラ・ソーシャルソリューション部門アグリプロダクツ部課長坂下普志▽同部門環境資材部販売推進課長久保健也▽同部門同部企画管理課長野澤陽司▽生活・環境プロダクツ部門生活包材部課長姫野陽治▽同部門事業推進部新規市場開発室長、同部門同部長浦守▽大阪支店住設資材課長中田真司▽同支店アドバンストテープ課長髙橋大介▽福岡支店住設資材課長森本正則▽同支店環境資材課長堺康二▽名古屋支店電子材料課長池谷弘之▽同支店セメント課長野村知裕▽インフラ・ソーシャルソリューション部門長野営業所長喜田伊知郎▽札幌支店セメント課長八尾朋良▽同支店環境資材課長大口達也▽解兼東北支店環境資材課長、同支店長兼総務課長高橋晃哉▽同支店環境資材課長長谷川健吾▽青海工場セメント部技術課長久本雅則▽解兼同工場セメント・特混研究部グループリーダー、特殊混和材部技術課長入内島克明▽エンジニアリング部青梅エンジニアリング部電気計装課長鈴木克寿▽解兼同工場品質保証部特混品質保証課長、同工場セメント・特混研究部長荒木昭俊▽同工場品質保証部医薬品質保証課長石毛克己▽大牟田工場生産技術部グループリーダー門田健次▽同工場同グループリーダー小橋聖治▽エンジニアリング部千葉エンジニアリング部電気計装課長塩山晃司▽同工場品質保証部品質保証課長藤田隆行▽大船工場環境保安・技術部品質保証課長、同工場環境保安・技術部長日向野正徳▽同工場第二製造部Toyokalon課長簾内大輔▽伊勢崎工場第二製造部シート課長渡辺朋治▽同工場同部機能性フィルム課長青木豊▽エンジニアリング部伊勢崎エンジニアリング部設備課長小島太郎▽デンカエンジニアリング辻淳一▽須沢生コン兼糸魚川デンカ生コン小竹浩一。

出光興産グループ 人事①(4月1日)

2020年3月25日

[出光興産関連・人事①](4月1日)【出光タンカー】▽業務部次長兼事業管理課長飯島邦治【出光アジア】▽副社長笹田淳▽マニラ出張所長羽谷孝史【出光リテール販売】▽常務取締役佐伯洋介▽常務取締役竹田光二▽企画人事部長平野一郎▽販売総務部長後藤政幸▽企画人事部担当部長川原田但▽東北カンパニー社長友田紳一▽ファインオイル東日本カンパニー社長岩村順文▽ファインオイル西日本カンパニー社長渡邉剛志▽九州カンパニー営業部長吉村省吾▽ファインオイル東日本カンパニー営業部長前田和史▽ファインオイル西日本カンパニー石油化学部長杉山英明▽企画人事部大西慶亮▽ファインオイル東日本カンパニー柳田晃佑▽ファインオイル西日本カンパニー二武大将【中央シェル石油販売】常務取締役梁井希康▽同福田尚也【リーフエナジー】▽代表取締役副社長石丸芳雅【アポロリテイリング】▽取締役営業部長兼リテールサポート課長宮田勇貴▽同中央訓練所長森下広郷▽東北営業所長滝口雅弘【出光エンジニアリング】▽海外事業推進室長波多野勝▽総務部長高橋勝也▽事業部大分事業所長高山和彦▽事業部西日本支店長黒木裕昭▽プロジェクト部長兼工事統括課長兼積算調達課長長谷川裕之【昭和四日市石油】▽経営サポート部副部長高橋基彰▽四日市製油所管理部管理課長福島拓海【東亜石油】京浜製油所環境安全部環境安全課担当課長藤原慶二【ソーラーフロンティア】▽営業・マーケティング部門担当部長森本行則▽経営企画部長石和秀紀▽コーポレート管理部長米田豊【出光ユニテック】▽取締役総務部長兼総務課長前田修。