株式会社科学企画出版社
2021年9月8日
電解装置を低コスト化、グローバル展開を視野に
東レとシーメンス・エナジー（ドイツ）は6日、革新的なPEM（固体高分子）型水電解によるグリーン水素製造技術の創出に向け、「戦略的パートナーシップ」を構築すると発表した。両社は今後、飛躍的に拡大が予想される世界市場獲得に向けて、両社の水素・燃料電池関連技術や事業、グローバルネットワークを生かして、世界各国・地域の顧客に最適なソリューションを提供し、再生可能エネルギー由来のグリーン水素の導入拡大やグローバル事業の展開を共同で推進していく。
両社はグリーン水素を、大規模発電などの電力用途のみならず、
2021年9月8日
2021年9月8日
2021年9月8日
2021年9月8日
2021年9月7日
太陽石油はこのほど、小学生料理イベント「太陽石油プレゼンツキッズクッキングバトル」を開催した。
同イベントは、同社の山口事業所がある山口県内の子どもたちに「料理を作ることの楽しさ」や「食べることの大切さ楽しさ」を知ってほしいという思いから、2016年から毎年夏休み期間中に実施。6回目となる今年のテーマは、コロナ禍による「おうち時間」の増加や外食の機会の減少によるニーズの高まりを踏まえた「みんなを笑顔に！ オリジナルお弁当」。
子どもたち自身が考案したお弁当のレシピを募集し、書類審査により選抜された4組の小学生ペアが決勝大会となる「ファイナルステージ」で実際に調理を行い、その腕前と出来上がりを競い合った。審査員による調理の様子の採点と試食による厳正な審査の結果、「最優秀 太陽石油SOLATO賞」「準優秀 ソラトくん賞」など4賞を決定した。
同社は今後も、次世代を担う子どもたちの生きる力をはぐくみ、成長の場となるようなこのような地域に根差した様々な貢献活動を継続していく。
2021年9月7日
出光興産はこのほど、社員の子どもを対象とした「オンラインこども参観」を開催した。
同社は、仕事と家庭を両立する社員が男女ともに増える中、親子のコミュニケーション促進と、子どもが親の会社や社会を知る機会の提供、子育て世代への職場の理解を深める機会の創出などを目的に、2019年より「こども参観」を実施。3年目となる今回は、ベトナムからの出席者を含め、28人（5歳~小学校6年生）の子どもたちがオンラインで参加した。
小学校3~6年生向けの会社紹介では、会社について知るだけでなく、同社の事業がSDGsのどの目標と関係しているかについても学んだ。その後、同社が協賛している「大学SDGs ACTION！ AWARDS」でグランプリとオーディエンス賞を受賞した静岡大学藤井基貴研究室とコラボレーション。自身や家族の身を守る防災について紙芝居やダンス、クイズなどを交えながら学習した。
同社は、今後も仕事と育児の両立支援および次世代を担う子どもたちの育成支援に取り組んでいく。
2021年9月7日
BASFジャパンはこのほど、化学実験を体験できるオンラインプラットフォーム「バーチャル実験教室」の新しいコンテンツ「プラスチック分別のプロになろう！」を公開した。
BASFは、子どもたちに化学の魅力を知ってもらうために、「子ども実験教室」を1997年にドイツでスタート。2003年には日本でもスタートし、現在30カ国以上で開催している。「バーチャル実験教室」はその拡張版で、日本語を含め10種類以上の言語で展開されている。
「プラスチック分別のプロになろう！」は、小学4年生以上を対象とした実験で、プラスチック廃棄物削減の重要性を認識し、サーキュラー・エコノミー（循環型経済）への移行に伴う課題を理解することを目指している。
実験では、種類の異なるプラスチックを水や密度の違いを利用して分別する方法を学び、水面に浮くプラスチックが時間とともに海底に沈んでしまう仕組みや、プラスチック廃棄物を減らすためにできることについても考える内容になっている。
「バーチャル実験教室」では、その他にも「甘くなるパンの秘密を探ろう」では食物に含まれる栄養素や酵素による分解、「汚れた水をきれいにしよう」ではシンプルな実験器具での水の浄化、「赤い色移りのなぞを解き明かそう」では洗濯物の色移り防止成分の作用について、実験を体験できる。
BASFは、自然環境、特に海洋でのプラスチック廃棄物の削減・除去を前進させるため、プラスチック廃棄物をなくす国際アライアンス「AEPW」の設立や、プラスチックペレット類の環境漏出を防止するためのプラスチック業界の国際的取り組み「OCS」プログラムへの参加、プラスチック廃棄物をガス化・油化して新製品を生み出す「ChemCycling（ケミサイクリング）」プロジェクトの推進など、様々なプロジェクトやイニシアティブに携わっている。
2021年9月7日
大陽日酸はこのほど、「酸素-18 安定同位体標識水（Water-18O）」を提供してきた国際プロジェクト「IAEA Doubly Labelled Water Database」の研究成果が、科学雑誌「サイエンス」（8月13日版）に掲載されたと発表した。
ヒトの生命活動にはエネルギーを必要とする。日常生活環境下でのヒトの総エネルギー消費量を知ることは、毎日の食事で摂取するべきエネルギーと、それを身体活動にどう使うかの両方を理解する上で重要な役割を果たす。
2014年に、総エネ消費量測定のゴールドスタンダードである二重標識水法の測定値を1つのデータベースにまとめる国際プロジェクトがスタート。研究チームは国際原子力機関（IAEA）による支援を受け、世界29カ国の生後8日~95歳までの6600人以上のデータベースを構築し、ヒトの生涯にわたる総エネルギー消費量について解析した。
二重標識水法では、水素と酸素の安定同位体で標識された二重標識水を経口投与することで、生体サンプル（血液、尿、唾液など）中の安定同位体の上昇率とその後の減衰率を求める。水素と酸素の安定同位体の減衰率の差分から呼気中に含まれるCO2排出率が算出でき、1日当たりの総エネ消費量が推定できる。
同プロジェクトでは、大陽日酸は、深冷分離技術で開発した「Water-18O」を提供し、生体サンプル中の安定同位体分析をサポート。同水は、酸素原子が一般的な質量数16ではなく、同位体である質量数18の酸素原子であり、主にPET（陽電子放射断層撮影）検査およびアルツハイマー診断薬原料として利用されている。また、プロジェクトの推進支援として、安定同位体分析に関する講演、ワークショップなども国内外で行ってきた。
同社は今後も、安定同位体の製造・分析技術を通じて、ヘルスケア分野をはじめとした多岐にわたる分野で抱える様々な課題に対するソリューションの提供を継続していく。
2021年9月7日
業界の垣根を超える24社により「量子技術による新産業創出協議会」が9月1日に設立され、記念シンポジウムが開催された。発起人はJSR、第一生命ホールディングス、東京海上ホールディングス、東芝、トヨタ自動車、日本電気、日本電信電話、日立製作所、富士通、みずほフィナンシャルグループ、三菱ケミカル（順不同）の11社で、現在24社が参画している。
来るべき量子時代に向けて量子関連分野の新産業を創出することを目的とし、科学技術の発展への貢献を通じた産業の振興と国際競争力の強化により、国民の安全・安心な暮らしや社会の確立を目指す。
現在進行するDX（デジタルトランスフォーメーション）は、近い将来、量子（Quantum）技術に基づくQX（クオンタムトランスフォーメーション）に進化する。それに向け、情報通信技術（量子コンピューティング、量子暗号通信）、関連基盤技術（材料、デバイス）、重要応用領域（量子マテリアル、量子生命・医療、量子バイオ、量子センサ、量子AIなど）や人材、制度・ルールに関する課題を検討し、四つの部会でユースケースを創出する。
「量子波動・量子確率論応用部会」では、まず金融価格・リスク分析に向けたゲート型量子コンピュータの開発を進め、「量子重ね合わせ応用部会」では、システムの品質やセキュリティの検査、材料開発や創薬への有効性を検討する。
「最適化・組み合わせ問題に関する部会」では、イジングマシンで製造コスト削減や医薬探索、金融ポートフォリオの最適化などを進め、「量子記号・量子通信部会」では、銀行間決済や証券取引、金融・医療情報基盤、SCADA（産業情報の一元管理）ネットワーク、高セキュリティ通信などへの展開を検証していく。
シンポジウムでは、9月1日に発足したデジタル庁から赤石浩一デジタル審議官が演壇に立ち、「現実・仮想空間が高度に融合したシステムで新たな価値を創出する、人間中心の社会、Society5.0を目指す。そのために政策からルール、ツール、データ、インフラ、利活用環境までを包括したデータ戦略を前倒しで進める」と述べた。
また東京大学の五神真教授は、「リアルタイムデータを活用し、仮想・現実両方の地球規模の課題の解決を目指す」とし、急展開する量子技術に対し、オールジャパンの研究開発体制の確立と早期社会実装に向け、2台の量子コンピュータを導入した「量子イノベーションイニシアティブ協議会」にも触れた。
一方、今回発足した協議会の島田太郎実行委員会委員長（東芝執行役上席常務）は、「世界のあらゆる団体と様々なテーマで積極的につながり、量子産業を創出する」として、企業、アカデミアなどその規模を問わず、多くの参加を呼び掛けた。