組織改正

［レゾナック／組織改正］（4月1日）▽デバイスソリューション事業部をハードディスク事業とSiC・電子機能材事業に分割し、以下の通り組織名称を変更する。ハードディスク事業：「デバイスソリューション事業部」の名称を「ハードディスク事業部」に変更。SiC・電子機能材事業：「SiC・電子機能材事業部設置準備室」の名称を「デバイスソリューション事業部」に変更。

［旭化成／組織改正］（4月1日）▽マーケティング＆イノベーションセンターを廃止する▽研究・開発本部において、技術政策室をイノベーション戦略総部へ改称する【環境ソリューション事業本部】▽基礎化学品事業部とMMA事業部の一部を統合し、モノマー事業部に改称する▽ポリエチレン事業部とMMA事業部の一部を統合し、ポリマー事業部に改称する▽合成ゴム事業部をエラストマー事業部に統合する▽膜・システム事業部を廃止し、傘下の膜・水処理事業グループおよび交換膜事業グループをそれぞれ膜・水処理事業部および交換膜事業部に昇格する【モビリティ＆インダストリアル事業本部】▽機能材料事業部、モビリティマテリアル事業部およびコンパウンド事業部を廃止し、その機能を新設する機能材料統括部、レオナ事業部およびパフォーマンスプラスチックス事業部に移管する【ライフイノベーション事業本部】▽ホームプロダクツ事業部を新設し、内部組織として旭化成ホームプロダクツを位置付ける【旭化成ホームズ】▽LONGLIFE戦略部をLONGLIFE戦略推進本部に改称し、事業部格に昇格する▽東京営業本部、千葉・茨城営業本部、埼玉・北関東営業本部、神奈川営業本部、中部営業本部、関西・西日本営業本部および集合住宅営業本部を、それぞれ住宅事業東京本部、住宅事業千葉・茨城本部、住宅事業埼玉・北関東本部、住宅事業神奈川本部、住宅事業中部本部、住宅事業関西・西日本本部および住宅事業集合建築本部に改称する▽旭化成住宅建設がAJEXを吸収合併することに伴い、旭化成住宅建設を旭化成ホームズコンストラクションに商号変更する【旭化成メディカル】▽血液浄化事業部の製品戦略・開発統括本部を戦略本部に改称する。

［三菱ケミカルグループ／組織改正］（4月1日）▽「ポリマーズ＆コンパウンズ／MMA」を「MMA＆デリバティブズ」と改称するとともに、旧ポリマーズ＆コンパウンズの一部事業を「スペシャリティマテリアルズ所管」および「ベーシックマテリアルズ所管」に移管する。

［東洋紡エムシー／組織改正］（4月1日）▽開発本部樹脂・ケミカル開発ドメイン関係・「バイロン・ハードレン開発セクション」を廃止する。・「バイロン開発セクション」および「ハードレン開発セクション」を新設する。

［太陽石油／組織改正］（4月1日）【組織の再編】▽監査室を社長直轄とする▽人事部と人財開発部を統合し「人財部」に編成する・人財部に人事グループ（一部四国事業所所在）、教育グループ（一部四国事業所所在）を置く▽需給部と物流部を統合し「物流部」に編成する・物流部に物流企画グループ、海上物流グループ、陸上物流グループ（四国事業所所在）を置く▽国際営業部と化学品部を統合し「国際原料部」に編成する▽石油事業部沖縄総合事務所を「沖縄支店」に改組する【本社組織の改称】▽石油事業部を「産業エネルギー部」に改称する▽物流部受注センターを「陸上物流グループ（四国事業所所在）」に改称する▽経営企画部サステナビリティ推進グループを「カーボンニュートラル推進グループ」、事業開発グループを「山口事業所事業開発グループ」へ改称する。

 

 

［日本ゼオン／組織改正］（1日）▽総合開発センターメディカル研究所を廃止▽総合開発センター化成品研究室を廃止。

［東洋紡／組織改正］（4月1日）▽「機能繊維・商事本部」関係・「入善工場」と「井波工場」の休止に伴い「富山事業所」を廃止し、「庄川工場」を単独工場として運営する▽「ライフサイエンス本部」関係・「大館透析膜工場」を新設する▽「スタッフ部門（安全防災本部、サステナビリティ推進本部、カエル推進部）」関係（1）「安全防災本部」を、現在の「安全防災部」と「環境管理部」から、「環境安全防災部」と「GX推進部」に改編する（2）「サステナビリティ推進本部」を廃止する（3）「サステナビリティ推進部」を「企画部門」へ移管する（4）「コーポレートコミュニケーション部」を「人事・総務・法務部門」へ移管する（5）「カエル推進部」を「人事・総務・法務部門」へ移管する。

［KHネオケム／組織改正］（3月26日）▽ステークホルダーへの情報発信機能を一元化し、情報の開示・ステークホルダーとの対話活動などの充実を図るため、これまで経理財務部、経営管理部に分散していたIRと広報の機能を統合し、新たに「広報・IR部」を新設する。

［旭化成／組織改正］（2月1日）▽研究・開発本部の先端技術研究所において、ヘルスケア事業開発部を廃止する。