株式会社科学企画出版社
2021年9月2日
コベストロはこのほど、2021年第2四半期（4-6月期）の決算を発表した。DSMから買収したRFM（レジンズ&ファンクショナルマテリアルズ）事業を取り入れた効果もあり、主要製品の販売量は前年同期比35％増加し、売上高は84％増の39億5600万ユーロ、EBITDA6.5倍の8億1700万ユーロ、純利益4億4900万ユーロ（5億100万ユーロ増）となった。
セグメント別に見ると、 “コベストロの4-6月期 主要製品の販売増加で増収増益” の続きを読む
2021年8月26日
星光PMCは24日、2021年12月期上期（1-6月期）の決算説明会を行った。連結業績は、売上高は前年同期比20％増の150億円、営業利益同55％増の15億円、経常利益同66％増の16億円、純利益同72％増の11億円で、いずれも過去最高となった。ウェブ会議の中で滝沢智社長は「国内外の需要回復と、新規拡販による出荷増、品目構成良化が増益に貢献した」と総括した。
セグメント別に見ると、 “星光PMCの上期 増収増益で過去最高益の見通し” の続きを読む
2021年8月25日
BASFはこのほど、2021年第2四半期（4-6月期）の業績を発表した。売上高は前年同期比56％増の198億ユーロ、特別項目控除前営業利益は同10.4倍の24億ユーロ、特別項目控除前EBITDAは同2.6倍の32億ユーロ、純利益は黒字化し17億ユーロ（同25億ユーロの良化）だった。全セグメントでの販売価格の上昇と販売量の増加により大幅増収となり、特別項目控除前営業利益は、コロナ禍前の水準である2019年同期の10億ユーロを大幅に上回った。
セグメント別では、ケミカル事業セグメントは増収増益。製品の供給不足と需要急増による価格水準の大幅上昇で大幅増収となり、石油化学品と中間体両事業が大きく利益貢献した。
マテリアル事業セグメントは増収増益。需要に応じた販売量の大幅増加と、パフォーマンスマテリアルズとモノマー両事業の大幅増益が寄与した。
インダストリアル・ソリューション事業セグメントは増収増益。主にディスパージョン&ピグメントとパフォーマンスケミカルズ両事業での販売量増加によるもの。
サーフェステクノロジー事業セグメントは増収増益。特に触媒事業での販売価格の大幅上昇と販売量の大幅増加が貢献した。利益面では触媒とコーティングス両事業での増販が寄与した。
ニュートリション＆ケア事業セグメントは増収減益。ニュートリション＆ヘルス事業の大幅減収をケア・ケミカルズ事業の大幅増収がカバーしたが、両事業の利益率低下と固定費増加により減益となった。
アグロソリューション事業セグメントは増収減益。全ての地域での販売量の大幅増加と販売価格の上昇で増収となったものの、為替のマイナス影響と固定費増加で大幅減益となった。
その他の事業は増収損失。汎用品取引高の大幅増加に対し、今期の好業績を受けた変動報酬項目（ボーナス）の引当金繰入額の増加で利益項目は損失幅が拡大した。
2021年の通期見通しについては、上半期の好業績や世界経済の回復継続、ケミカルとマテリアル両事業セグメントの利益予想の大幅な上振れを踏まえ、上方修正した。売上高740億~770億ユーロ（前回発表比60億ユーロ増）、特別項目控除前営業利益70億~75億ユーロ（同17~20億ユーロ増）を見込む。なおCO2排出量は、2050万~2150万tで変更はない。
2021年8月24日
2021年8月20日
SEMIはこのほど、2021年第2四半期（4-6月期）の世界シリコンウェーハ出荷面積が、前期比6％増の35億3400万平方インチとなり、今年第1四半期（1-3月期）の過去最高面積を塗り替えたと発表した。前年同期との比較では、昨年第2四半期の31億5200万平方インチから12％の増加となっている。これは、SEMI・シリコン・マニュファクチュアラーズ・グループ（SMG）によるシリコンウェーハ業界の分析結果に基づくもの。
SEMI SMGのニール・ウィーバー会長（信越半導体アメリカ技術TS副会長）は、「シリコンの需要は、複数のエンドアプリケーションに牽引されており、強い成長を続けている。300㎜および200㎜アプリケーション向けのシリコン供給は、需要が供給を上回り続けているためタイトになっている」と述べている。
2021年8月19日
クラレは12日、2021年12月期第2四半期（1-6月期）の連結業績を発表した。売上高は前年同期比15％増の3023億円、営業利益55％増の304億円、経常利益62％増の285億円、純利益28％増の117億円となり、その他を除く各セグメントが増収増益を達成した。
中でもビニルアセテートセグメントは、売上高22％増の1484億円、営業利益46％増の246億円となり全体の収益をけん引した。ポバール樹脂やEVOH樹脂の生産面では米国寒波影響を受けたものの、ポバール樹脂、光学用ポバールフィルム、PVBフィルム、水溶性ポバールフィルム、EVOH樹脂ともに出荷が増加した。
なお同日、通期業績予想の修正を発表。売上高6100億円（前回発表比400億円増）、営業利益660億円（同110億円増）、経常利益610億円（同110億円増）、純利益330億円（同30億円増）に上方修正している。自動車、電子デバイス、ディスプレイなどの需要が好調に推移しており、下期以降も販売の堅調な推移を見込む。
2021年8月11日
新日本理化が6日に発表した2022年3月期第1四半期（4-6月期）の連結業績は、売上高は前年同期比35％増の77億8800万円、営業利益272％増の2億3100万円、経常利益132％増の4億800万円、純利益131％増の3億1700万円と増収増益だった。コロナ禍での新たな生活や経済活動の確立が進む中、需要回復を受け、各収益項目はコロナ禍前の2019年の水準を上回った。
主要製品の販売動向を見ると、生活産業関連向け製品は、トイレタリー、繊維関連の需要回復により高級アルコール製品が堅調に推移、加えて日用品と医薬・食品向け添加剤が好調だった。
住宅産業向け製品は、主要用途である壁紙や床材などの住宅関連資材原料について、海外品の供給不安により国内品への需要が高まった。
自動車産業向け製品は、前年同四半期に比べ自動車需要に回復が見られたことに伴い、タイヤ、自動車塗料向け原料が増加した。
なお、通期業績予想については、前回発表値を据え置いた。
2021年8月11日
KHネオケムは5日、2021年12月期第2四半期（1-6月期）の決算説明会を行った。連結業績は、売上高は前年同期比41％増の524億円、営業利益同3.3倍の78億円、経常利益同3.3倍の81億円、純利益同3.3倍の56億円となり、半期ベースでは、全ての利益項目で過去最高益となった。
電話会議の中で髙橋理夫社長は「コロナ禍においても中長期視点の戦略投資の継続とコスト構造の見直しを進めた。上期の需要回復局面でシェアアップと製品価値に見合った価格への見直しで、収益力を大幅に向上できた」と総括した。
セグメント別に見ると、
2021年8月11日
チッソは6日、2022年3月期第1四半期（4-6月期）の連結業績を発表した。売上高は前年同期比12％増の340億円、営業利益13億円（同12億円増）、経常利益19億円（同22億円増）、純損失8千万円（同15億円増）となった。
セグメント別に見ると、機能材料セグメントは増収。液晶材料は、コロナ禍による巣ごもり需要の継続により、TV用液晶およびPCモニターなどのIT用液晶の販売が好調となったほか、自動車市場の持ち直しにより車載用液晶の出荷も伸長した。シリコン製品は、プリント基板用途を中心に需要が好調に推移した。
加工品セグメントは増収。繊維製品は、米国向け原綿の出荷は堅調に推移したものの、除菌シート、マスクなどのコロナ対策関連を中心に在庫調整の影響を受け、原綿および不織布の出荷が総じて低調となった。肥料は、コロナ影響により海外向けの出荷が減少したが、国内販売では肥料価格値上げ前の先取り需要により、化成肥料を中心に出荷が好調となった。
化学品セグメントは増収。オキソアルコールは、原料ナフサ価格の高騰により販売価格が上昇したことや、コロナ禍からの緩やかな経済回復によって中国を中心にアジア需要が旺盛となり、輸出が好調となった。ポリプロピレン（PP）は、主力の自動車関連で、半導体不足の影響を受けたものの、コロナ影響からの持ち直しの動きにより出荷は増加した。
商事セグメントは減収。主力のPPの販売は、自動車市場の持ち直しにより出荷は好調となったが、収益認識会計基準適用の影響を受けた。
電力セグメントは減収。その他セグメントは増収となった。
なお通期業績予想については、ナフサ高や化学品の海外市況高騰など、経営環境の変化や業績動向を踏まえて再度精査するとし、取り下げている。
2021年8月11日
デンカは6日、2022年3月期第1四半期（4-6月期）の連結業績を発表した。売上高は前年同期比14％増の867億円、営業利益76％増の77億円、経常利益50％増の75億円、純利益47％増の62億円だった。中期経営計画の施策が功を奏した結果、第1四半期として営業利益は過去最高を更新した。
部門別（今年度から4部門に変更）に見ると、電子・先端プロダクツ部門は増収増益。球状アルミナや高純度導電性カーボンブラックはxEV関連を中心に販売が伸長。また、電子部品・半導体関連分野向け高機能フィルムや球状溶融シリカフィラーは5G関連やデータセンターなどの世界的な需要の拡大により好調に推移した。このほか、LED用サイアロン蛍光体や金属アルミ基板ヒットプレート、工業用テープの販売も増加したが、高信頼性放熱プレートや高熱伝導性セラミックス基板は電鉄向けの需要が低調となった。
ライフイノベーション部門は増収増益。新型コロナウイルスの抗原迅速診断キットは販売が順調。また、その他の試薬についても販売数量が増加した。エラストマー・インフラソリューション部門は増収減益。クロロプレンゴムは、自動車など関連産業の生産活動再開とともに回復に転じ前年を上回った。また、肥料や農業・土木用途向けのコルゲート管、耐火物・鉄鋼用材料の販売も堅調だったが、セメントや特殊混和材の販売は前年を下回った。
ポリマーソリューション部門は増収増益。ABS樹脂、デンカシンガポール社のMS樹脂やスチレンモノマーの販売は堅調。合繊かつら用原糸は需要が回復し、雨どいや食品包材用シートなどの販売もおおむね順調となった。
その他部門は減収・営業損失。YKアクロスなどの商社は、取り扱い高は増加したが、収益認識に関する会計基準の適用により減収とった。
なお同日、上期業績予想の修正を発表。売上高1850億円（前回予想比100億円増）、営業利益220億円（同30億円増）、経常利益200億円（同30億円増）、純利益150億円（同20億円増）を見込む。スペシャリティー製品の販売好調などを踏まえ、上方修正している。
一方、通期業績予想については、下期見通しを精査しているとし、前回予想を据え置いている。