JSRの2019年3月期(IFRS)は、売上収益が前期比18%増の4967億円、営業利益は1%減の430億円、税引前利益は4%減の442億円、親会社当期利益は6%減の311億円となった。売上収益については、全セグメントで増収。営業利益はエラストマー事業を除き増益となったが、エラストマーの減益が響き全体として減益となった。
宮崎秀樹常務執行役員は「第3四半期までは順調だったが、
2019年4月25日
2019年3月20日
ドイツの特殊化学品メーカーのランクセスの2018年度連結決算は、売上高が前年比10%増の72億ユーロ、特別項目を除いた EBITDも同10%増の10億ユーロ、純利益は4億ユーロ(前年度は8700万ユーロ)となった。アドバンスト中間体部門、スペシャリティアディティブス部門、エンジニアリングマテリアルズ部門の経営基盤強化に加え、ケムチュラ社とソルベイ社から買収したリン添加剤事業の統合も貢献した。
純利益の大幅増については合成ゴム事業の合弁会社アランセオの全保有株式50%を、元合弁会社のパートナーであるサウジアラムコ社に売却したことや、前年度に一時的な費用の計上があったことが影響した。
部門別では、アドバンスト中体部門は厳しい農業市場にもかかわらず堅調に推移。売上高は前年比12%増の22億ユーロ、特別項目を除いたEBITDAは、同7%増の4億ユーロとなった。
スペシャリティアディティブス部門の売上高と営業利益は、ケムチュラ社とソルベイ社から買収した事業の統合により大幅に増加。売上高は同23%増の20億ユーロ、特別項目を除いたEBITDAは同29%増の3億ユーロだった。
パフォーマンスケミカルズ部門の売上高と営業利益は、好調だった前年度から減少。特に皮革と建設業界の低迷が影響した。売上高は同6%減の13億ユーロ、特別項目を除いたEBITDAは同26%減の2億ユーロ。
エンジニアリングマテリアルズ部門の売上高と営業利益は大幅に増加した。軽量化構造向けプラスチックの利益性の高い事業が好調で、ケムチュラ社買収の一環として獲得したウレタン事業も貢献した。売上高は同15%増の16億ユーロ、特別項目を除いたEBITDAは、同22%増の3億ユーロとなった。なお、2019年度の特別項目を除いたEBITDAについては、前年度と同水準と予測している。
2019年3月12日
韓国のポリマー添加剤大手ソンウォングループの2018年12月期の総売上は、前年同期比9%増の7887億ウォン、売上総利益は同1%増の1562億ウォン、純利益は同9%増の378億ウォンとなった。
既存の顧客による年末の在庫調整、為替変動のマイナスの作用、原料価格の高騰が、製品ラインに悪影響を及ぼすことが予測されていたポリマー添加剤の売上は、予想に反し、年間を通して安定に推移した。また、ポリエステルジオールとポリウレタンの業績が好調だったこともあり、TPP事業の売上も伸びた。
ソンウォンは昨年、韓国の製造施設で製造能力を強化。また、新たな生産ラインの導入も完了し、機能性モノマーの量産を開始した。ポリマー添加剤の製品ポートフォリオも強化したが、その一方で、スペシャルティケミカル製品や、燃料と潤滑剤向けの添加剤の製品ラインの開発と拡大にも継続的に取り組んだ。2019年については、政治不安と貿易摩擦により、景気が停滞するという見通しを立てているが、すべての地域で中期的に自社の製品ラインに対する需要は堅調に推移すると見込んでいる。
同社では、今後も引き続き社員の育成に力を注ぎ、自社の革新的な製品の強みをさらに磨き、幅広い個客基盤のニーズを満たす、スペシャルティケミカル製品を提供する企業全体としての生産能力を強化していく方針だ。
2019年3月8日
コベストロの2018年(1-12月期)業績は、厳しさが増す事業環境にありながらも好調だった。主要製品の販売量は前年比2%増、売上高は3%増の146億ユーロと増収だった。利益面では、下半期に販売価格と利益率が低下したにもかかわらずEBITDAは32億ユーロ(7%減)を達成。純利益は18億ユーロ(9%減)だった。
いずれも、4Q(10-12月期)の業績が低調に推移したことや、前年のビジネス環境が極めて良好だった影響を受け、前年を下回る結果となったが、利益水準は好調だった。同社はこの2018年の業績を踏まえ、約9%の増配を行う予定で、1株2.40ユーロの配当金(前年:2.20ユーロ)の支払いを検討している。
事業別に見ると、ポリウレタン事業の販売量は1%増となり、主要製品の安定した販売が貢献。EBITDAは、19%減の17億6000万ユーロだった。販売量増加と平均販売価格上昇は通年での利益向上に貢献したものの、特に10-12月期での競争環境の激化によるマイナス効果を相殺するには至らなかった。
ポリカーボネート事業の主要製品の販売量は3%増加し、EBITDAは22%増の10億4000万ユーロだった。全体的に良好な利益率と販売量増加、米国でのシート事業売却によって利益増となった。塗料・接着剤・スペシャリティーズ事業の主要製品の販売量は、3%増加した。一方、原材料価格の高騰と為替のマイナス効果が利益を押し下げ、EBITDAは5%減の4億6000万ユーロとなった。
なお、2019年(1-12月期)の業績については、通年での主要製品の販売量は、一桁台前半から半ばの対前年比増を見込んでいる。また、EBITDAについては、高まる競争圧力のため15億ユーロから20億ユーロと減益を予測。1Q(1-3月期)のEBITDAは約4億4000万ユーロとなる見込み。
2019年3月1日
2019年2月19日
2019年2月18日
東海カーボンは14日、決算説明会を開催し、長坂一社長が新中期経営計画「T‐2021」(2019‐2021年)を発表した。
米中関係などで世界経済は不透明な状況にあるが、長坂社長は事業環境について「ファンダメンタルは何も変わっていない」との認識を示し、2021年の売上高を3800億円(2018年は2313億円)、営業利益は1130億円(同752億円)、ROS(売上高利益率)については30%という高い目標を掲げた。
事業ポートフォリオでは黒鉛・カーボンブラック(CB)を収益基盤事業とし、ファインカーボン(FC)・工業炉・負極材を成長事業と位置付けて資源を投入する。前中計で成長事業として掲げた摩擦材は
2019年2月15日
2019年2月15日
2019年2月15日