三井化学の4-9月期 成長3分野の販売好調で過去最高益を達成

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2018年11月2日

 三井化学は1日、2019年3月期第2四半期の連結業績を発表した。売上高は前年同期比16%増の7209億円、営業利益3%増の497億円、経常利益17%増の584億円、純利益9%増の418億円となった。

 同日開催された決算会見で、久保雅晴代表取締役副社長は「上期は事業環境全般が好調な環境となった成長3領域(モビリティ、ヘルスケア、フード&パッケージング)の各事業における順調な拡販や、基盤素材では、石化事業でプラントが高稼働を維持したことなどにより、全ての利益項目で過去最高益となった。大阪工場の事故により

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東ソーの4-9月期 利益項目が4年連続で過去最高を更新

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2018年11月2日

 東ソーは1日、2019年3月期第2四半期の連結業績を発表した。売上高は前年同期比8%増の4245億円、営業利益3%増の560億円、経常利益4%増の607億円、純利益3%増の417億円となった。

 同日開催された記者会見で米澤啓執行役員経営管理室長は「売上高・利益ともに期初予想を上回り、利益項目は4年連続で過去最高を更新した」と総括した。売上高はナフサなど原燃料価格の上昇に伴う石油化学製品の価格上昇などにより増収。営業利益は原燃料価格の上昇で交易条件が悪化したが、機能商品事業やエンジニアリング事業が伸長し増益となった。

 石油化学事業は定修年により出荷が減少する中、製品価格は上昇したものの、交易条件が悪化し増収減益となった。クロル・アルカリ事業は、

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三菱ケミカルHDの4-9月期 四半期利益が過去最高に

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2018年11月2日

 三菱ケミカルホールディングスは1日、2019年3月期第2四半期の連結業績(IFRS)を発表した。売上収益は前年同期比6%増の1兆9221億円、コア営業利益2%減の1882億円、親会社の所有者に帰属する四半期利益20%増の1202億円。

 同日開催された記者会見で伊達英文執行役常務最高財務責任者は「医薬品で薬価改定の影響があったものの、石化製品の市況上昇により売上収益は増収となった。コア営業利益は

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住友化学の4-9月期 特殊要因などで利益項目が減益に

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2018年11月1日

 住友化学は31日、2019年3月期第2四半期の連結業績(IFRS)を発表した。売上収益は前年度比8%増の1兆1221億円、コア営業利益20%減の1021億円、営業利益33%減の919億円、親会社の所有者に帰属する当期利益20%減の615億円。海外売上高比率は同1.2%増の64.6%と過去最高となった。

 野崎邦夫専務執行役員は「利益項目は減益となったが、

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東亞合成の1-9月期 増収減益も基礎化学品は増収増益

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2018年11月1日

 東亞合成が31日に発表した、2018年12月期第3四半期の連結業績は、主力の基礎化学品事業のカセイソーダ販売量増や値上げが寄与し増収となったが、高付加価値製品の価格是正の遅れや同社グループの積極的な設備投資、設備更新による固定費の増加などが利益を圧迫し減益となった。

 売上高は前年同期比3%増の1095億円、営業利益は同10%減の118億円、経常利益は同8%減の127億円、純利益は同9%減の90億円。

 セグメント別では、基礎化学品事業の売上高は同4%増の507億円、営業利益は同5%増の45億円。電解製品は、販売数量が堅調に推移するとともにカセイソーダの値上げが寄与し増収。アクリルモノマー製品は、シンガポール子会社での一部製品の生産停止影響などから販売数量は減少したが、販売価格の是正を行い増収となった。

 工業用ガスは、好調な需要が続き増収。また営業利益は、アクリルモノマー製品の減販や国内での大型定修の影響などが減益要因となったが、カセイソーダや工業用ガスの増益により、全体としては増益となった。

 ポリマー・オリゴマー事業の売上高は同5%増の218億円、営業利益は同32%減の24億円。アクリルポリマーは、粘接着剤や二次電池向けなどに使用される高付加価値製品の販売が拡大、アクリルオリゴマーは、国内外の市場で販売が好調に推移し、共に増収となった。

 高分子凝集剤は、販売数量の増加と販売価格の是正により増収。一方、営業利益は原燃料価格の高騰による変動費上昇に加え、アクリルポリマーの増産対応や、タイ子会社での操業開始関連の費用が増加したことなどから大幅な減益となった。

 接着材料事業の売上高は同3%減の88億円、営業利益は10%減の19億円。高機能無機材料事業の売上高は同6%増の六十億円、営業利益は同10%増の19億円。樹脂加工製品事業の売上高は同1%増の197億円、営業利益は同27%減の9億円。

 なお、通期の業績見通しについては、国内経済は引き続き底堅く推移すると期待されるものの、米国と中国間の貿易戦争激化や原油価格の変動による先行き不透明感などの理由により、前回予想を下方修正した。