高機能・ライフサイエンス・原料・素材 – ページ 160

ソルベイ　外科用カニューレ・スクリューにPEEK樹脂

ソルベイ , Carbon22社 , 足・足首外科手術用 , ポリエーテルエーテルケトン（PEEK）樹脂

2021年7月13日

　ソルベイはこのほど、米Carbon22社の足・足首外科手術用の「Creed」カニューレ・スクリューシステム（骨固定用ネジ）に「Zeniva」ポリエーテルエーテルケトン（PEEK）樹脂が採用されたと発表した。

　同システムは、米国食品医薬品局（FDA）510（k）クリアランス（市販前届け出）を取得している。チタン製の金属コアに医療用インプラントグレードのX線透過性PEEK樹脂をオーバーモールド造形したもので、PEEK樹脂とチタンを強く接着させることにより実現できた。X線やCTスキャン診断時に、体内のスクリューを確認しながら、歪みなどの視覚的ノイズなしに、インプラント部位付近や背後の状態の正確な評価が可能となる。

　従来のチタン製スクリューはX線を透過せず、また切削加工による大量の高価な廃材がコスト高になる。オールPEEK製のスクリューでは、鋭利な先端形状が実現できない上、スクリューの直径によって撮像にも影響が出る。複合材の「Creed」スクリューではX線は骨まで到達し、スクリューの輪郭が写り、骨構造の視覚化が大幅に向上。手術中や術後のスクリュー位置の確認、経過観察時の治癒状況の把握が可能となり、よりよい治療の一助となる。

　両社は、次世代整形外科用機器の開発促進に向けた新規開発プロジェクトにも、積極的に取り組んでいく考えだ。

中外製薬　コロナ治療薬、厚労省に製造販売承認を申請

カシリビマブ , イムデビマブ , 抗体カクテル療法 , 中外製薬 , 新型コロナウイルス感染症 , 製造販売承認申請

2021年7月13日

　中外製薬はこのほど、カシリビマブとイムデビマブの抗体カクテル療法について、新型コロナウイルス感染症に対する製造販売承認申請を、厚生労働省に行ったと発表した。なお、今回の承認申請は、特例承認の適用を希望している。

　奥田修社長CEOは、「変異株の感染拡大など、コロナの流行は長期化しており、新たな治療選択肢が必要とされている。カシリビマブとイムデビマブの抗体カクテル療法は海外第Ⅲ相臨床試験において、入院をしていない高リスクのコロナ患者の入院または死亡のリスクを有意に低下した」と述べるとともに、「抗体カクテル療法を新たな治療薬として1日も早く患者に届けられるよう、規制当局と緊密に協働していく」と語った。

　今回の承認申請は、コロナ患者を対象とした海外臨床第Ⅲ相試験の成績、および日本人における安全性と忍容性、薬物動態の評価を目的とした国内第Ⅰ相臨床試験の成績に基づいている。抗体カクテル療法は、SARSに対する2種類のウイルス中和抗体カシリビマブとイムデビマブを組み合わせ、コロナに対する治療や予防を目的として、米国リジェネロン社とロシュ社により開発されている。両社は昨年8月に製造、開発、販売について共同で実施することを発表し、同年12月に、中外製薬が日本での開発権および今後の独占的販売権をロシュ社より取得していた。

東京ガス　排ガス利用のCO2吸収型コンクリートを製造

鹿島建設 , CO2吸収型コンクリート , CO2-SUICOM , 東京ガス千住テクノステーション , 東京ガス日立LNG基地 , 外構工事 , 東京ガス

2021年7月13日

　東京ガスと鹿島建設はこのほど、鹿島らが開発したCO2吸収型コンクリート「CO2-SUICOM」を、都市ガス機器利用時の排ガスに含まれるCO2を吸収・固定化させて製造する技術に共同で取り組むことに合意したと発表した。

　また、両社は、東京ガス千住テクノステーションで地先境界ブロックの試験製造を行い、排ガスに含まれるCO2を吸収・固定化できることを確認し、東京ガス日立LNG基地の外構工事に導入している。なお、都市ガス機器利用時の排ガスを利用したコンクリートの製造は、世界初の試みとなる。

　通常のコンクリートは、セメントと水の反応により固まるが、「CO2-SUICOM」はセメントの半分以上を特殊な混和材γ-C2S（原料は化学工場の産業副産物）などに置き換えることにより、CO2を吸収しながら硬化する性質がある。産業副産物の有効利用とコンクリートへのCO2の大量固定化により、CO2排出量ゼロ以下を実現する。

　両社は、今後の本格商品化に向けてCO2固定量をさらに増加させる技術開発を進め、無筋プレキャストコンクリートブロックの各種商品（太陽光発電設備の基礎ブロックや境界ブロックなど）に「CO2-SUICOM」の技術を活用していくことで、日本国内のCO2排出総量の削減と脱炭素社会の実現に貢献していく。

カネカ　脳動脈瘤塞栓コイル、米国で販売拡大を推進

カネカ , 脳動脈瘤塞栓コイル , i-EDコイル , 朝日インテック社 , 販売契約

2021年7月13日

　カネカはこのほど、新型の脳動脈瘤塞栓コイル「i-EDコイル」について、米国市場での拡販を図るため、朝日インテック社と同市場における8月からの販売契約を締結したと発表した。

　脳動脈瘤塞栓コイルは脳動脈瘤の治療で用いられ、カテーテルの中を通して動脈瘤内に送り込み、動脈瘤に血液が入らないようにする医療機器。カネカが開発した「i-EDコイル」は、コイルの柔軟性を世界最高レベルに高めた新製品として、2019年11月から日本市場で販売を開始しており、動脈瘤の破裂リスク低減に貢献する点が医師から高く評価され販売が順調に伸びている。

　最大市場である米国でも、昨年4月にFDA（米国食品医薬品局）の承認を取得し、同年9月からカネカメディカルアメリカ（旧カネカファーマアメリカ）を通して主要な脳神経外科施設での展開を推進している。さらに今回、同領域での販売ネットワークをもつ朝日インテック社との販売提携により「i-EDコイル」の米国市場での浸透を加速させていく考えだ。

帝人　ベトナムの炭素繊維製品の新工場、商業生産を開始

帝人 , ベトナム・ハナム省 , プリプレグ , 炭素繊維製品の工場 , 商業生産開始

2021年7月13日

　帝人は12日、ベトナム・ハナム省に新設したプリプレグを中心とする炭素繊維製品の工場で商業生産を開始すると発表した。軽量で剛性に優れる炭素繊維製品は、スポーツや釣りなどの分野で高いパフォーマンスを発揮するため、これまで長きにわたって関連用品の主要部材として使用されており、近年もさらに採用が進んでいる。

　特に最近は、コロナ禍の影響で密を避けるアクティビティが関心を集めており、需要が伸長。中でも東南アジア地域は、スポーツ用途をはじめ一般産業用途や航空機用途の炭素繊維製品の供給を担う需要地として市場が拡大している。帝人はシンガポール、上海、台湾に現地法人を設け、東南アジア地域の需要増加に迅速に対応してきた。こうした中、新規顧客の獲得や用途開拓の推進、地域のニーズに沿ったソリューション提供などを可能とするため、ベトナム・ハナム省に工場ならびに運営会社であるテイジン・カーボン・ベトナムを設立し、商業生産の開始に至った。

　新工場では、まず、釣り、ゴルフ、自転車、アイスホッケーなどのアクティビティ用途向けプリプレグを中心とする炭素繊維製品の生産を担い、テイジン・カーボン・ベトナムと既存のアジア現地法人が、市場拡大が期待される東南アジア・南アジア・オセアニア地域に向けて販売活動を展開していく。そして、将来的には、一般産業用途や航空機用途に向けた生産も視野に入れて事業展開していく考えだ。

　帝人グループは、ベトナムの新工場での商業生産開始により、川上から川下に至るまでの顧客対応力を一層強化し、アジアにおける炭素繊維事業のプレゼンス向上を目指していく。そして、長期ビジョンとして掲げる「未来の社会を支える会社」に向けて、さらに邁進していく。

ブルーイノベーション（BI）　必要な機能を選出した「BEPパッケージ」を開発

BEPパッケージ , 用途別に最適化 , ブルーイノベーション（BI） , デバイス統合プラットフォーム , ブルー・アース・プラットフォーム（BEP）

2021年7月12日

　ブルーイノベーション（BI）はこのほど、ドローンやロボット、各種センサーなどのデバイスを遠隔・目視外で自動制御・連携させる自社のデバイス統合プラットフォーム「ブルー・アース・プラットフォーム（BEP）」を用途別に最適化した、「BEPパッケージ」を開発したと発表した。

　業務や用途に必要な機能やデバイスをあらかじめ選り出し、いわば自動化機能の組み合わせとして業務へのドローンやロボットの導入、自動化、DX化などを円滑に支援する。なお、今回開発したBEPパッケージは、点検（屋外）、点検（屋外）、物流（運送）、在庫管理、警備の5種類となっている。

　同社はこれまで、国や自治体、企業などから、ドローンやロボットによる業務効率化や作業員の安全確保、コスト低減などの要望を数多く受注し、それぞれの要望を叶えるソリューションを、「BEP」をベースに開発。これまでの開発で、目的ごとに用いられる機能には一定の傾向があることが分かっており、今回、業務や目的の達成に必要な機能やデバイスをあらかじめ選り出し、パッケージにした。

　「BEP」はドローンやロボット、センサーなど目的の異なるデバイスを連携させる役割を果たすプラットフォーム。メーカーや種類、システムの新規・既存を問わずに連携できる高い拡張性をもち、既存のシステムと連携することで業務のオートメーション化やDX化が可能。「BEPパッケージ」は対象業務に最適化されているため、システム導入作業や時間、コストなどの負担が大幅に軽減でき、目的に合わせたシステム構築を最短の導入プロセスで実現できる。

　同社は今後、「BEPパッケージ」のラインナップを拡充させ、種々の事業課題や社会課題を解決する新たなソリューション創出を積極的に進めていく。

ブラスケム　バイオPEワックス開発、グリーン製品拡充

ブラスケム , 世界初 , バイマス由来のポリエチレン（PE）ワックス

2021年7月12日

　ブラスケムはこのほど、接着剤や化粧品、コーティング、コンパウンドなどの製造時に粘度調整剤として使用されるバイマス由来のポリエチレン（PE）ワックスを開発したと発表した。サトウキビを原料に製造したエタノールから作られており、バイオマス由来のPEワックスは世界初。

　バイオPEワックスは、化石原料由来の製品と同様の特性・性能を備え、従来の製造工程と比較して80％のエネルギー削減が見込まれるとしている。再生可能化学品・スペシャリティ部門の担当者は「イノベーションと持続可能な開発を組み合わせることで、地球と社会によりよい影響を与えていくために日々活動している。今回の製品は、当社のビジネスバリューチェーンの脱炭素化に向けた取り組みの成果だ」と評価した。

　同社は、2011年にバイオポリエチレンの商業生産を開始して以来、CO2排出量を削減する新たな製品を模索する顧客ニーズに応えるため、製品ラインアップにバイオ系エチレン酢酸ビニル共重合体（EVA）を加えるなど、「I’m green（アイムグリーン）」と呼ぶバイオベース製品群を拡充してきた。

　今回開発したPEワックスにより製品ポートフォリオの革新と拡大を図り、「2050年までにカーボンニュートラルな企業になる」という同社の取り組みを強化していく考えだ。ブラスケムは今年2月、サトウキビエタノール由来のグリーンエチレンの生産能力増強を発表。6100万米ドル（約67億1000万円）を投じ、2022年の第4四半期（10-12月期）を目標に、現在の年産20万tから年産26万tへの拡張を計画する。世界的に高まるバイオ樹脂需要に対応していく。

ENEOSとPFN　超高速シミュレータ提供開始

汎用原子レベルシミュレータ , プリファード・ネットワークス（PFN） , 共同出資 , プリファード・コンピュテーショナル・ケミストリー , クラウドサービス , ENEOS

2021年7月12日

材料探索のサイクルを一変するMIのコアツール

　ENEOSとプリファード・ネットワークス（PFN）の共同出資により先月1日に設立したプリファード・コンピュテーショナル・ケミストリー（PFCC：PFN51％、ENEOS49％）は、新物質開発・材料探索を高速化する汎用原子レベルシミュレータのクラウドサービスによる提供を開始した。

　「Matlantis（マトランティス）」と呼ばれる同シミュレータは、原子スケールで材料の挙動を再現して大規模かつ高速に材料探索を行えるもの。従来の

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帝人　パラ系アラミドのライフサイクル、CO2を削減

パラ系アラミド「トワロン」 , アラミド事業 , 帝人 , テイジン・アラミド , CO2排出量

2021年7月12日

　帝人はこのほど、アラミド事業を展開する蘭テイジン・アラミドが、パラ系アラミド「トワロン」のライフサイクルにおけるCO2排出量を30％削減（2014年対比）したと発表した。これは、外部団体によるISO規格に則した最新のライフサイクルアセスメント（LCA）調査により示されたもの。テイジン・アラミドが長年にわたり、「トワロン」のライフサイクルにおける持続可能性、生産工程の改善、100％再生可能電力への移行などに注力してきた成果になる。

　テイジン・アラミドは、2011年より環境配慮や経済価値における顧客利益向上のための独自手法「カスタマー・ベネフィット・モデル（CBM）」を用いることで、「トワロン」を使用した顧客製品においても環境負荷が低減することを示してきた。　また、最近では、さらなる環境負荷低減に向けてグリーンエネルギーの活用を強化することとし、欧州エネルギー証明制度（EECS）の一環であるエネルギーの属性証明（GO）を取得し、風力エネルギーの使用を開始。これにより2021年内には、オランダ国内の生産拠点における総電力消費量を、全てグリーンエネルギーで賄うことが可能となる見込みだ。さらに、「トワロン」の物理的、化学的、機械的なリサイクルの拡大にも注力しており、使用済み製品を回収するための新たな物流システムの構築にも取り組んでいる。

　テイジン・アラミドは、今後もエネルギー消費量の削減、グリーンエネルギーの導入、リサイクル技術の向上など、持続可能な循環型社会の実現に向けた事業戦略をさらに強化し、帝人グループとして、2050年度までにCO2排出量を実質ゼロとすること、および長期ビジョンである「未来の社会を支える会社」になることを目指していく。

ENEOS　人工光型自動化植物工場、千葉で操業開始

ENEOS , テクノファーム成田 , Jリーフ , 国内最大規模 , ENEOSテクノマテリアル , 人工光型自動化植物工場

2021年7月12日

　ENEOSはこのほど、100％子会社ENEOSテクノマテリアルの出資するJリーフが、国内最大規模の人工光型自動化植物工場「テクノファーム成田」（千葉県芝山町）の操業を開始したと発表した。

　同植物工場は2019年6月に着工。スプレッドが開発した次世代型農業生産システム「Techno Farm（テクノファーム）」を導入し、工場内で植物生長に必要な諸条件（光量・温度・湿度・風速・栄養分など）を最適に制御することで、農薬は一切使用せず、環境負荷を極力低減させながら日産3万株のレタスの生産を実現する。

　このほかにも、栽培工程の自動化による省人化や衛生品質の向上、従来工場の2倍にあたる28段の栽培棚による生産性の向上、IoT技術による栽培データの効率的な管理、屋根に設置した太陽光パネルからの再生可能エネルギーの供給などの特長も併せもつ。

　Jリーフは、テクノファーム成田を通じて、安定的に高品質かつ「安全・安心」なレタスを提供していく。