高機能・ライフサイエンス・原料・素材 – ページ 225

日本ゼオン　単層CNTを使用した導電性シリコンゴムを開発

日本ゼオン , 単層カーボンナノチューブ（CNT） , シリコンゴムの導電性 , マスターバッチ（MB）

2021年1月21日

　日本ゼオンは20日、単層カーボンナノチューブ（CNT）を使いシリコンゴムの導電性を大幅に向上させるマスターバッチ（MB）を開発したと発表した。このMBを用いたコンパウンドは、パーキンソン病や本態性振戦の症状を軽減する医療機器への応用を目指しており、米国NovationSi社と共同研究を進めている。

　今回、日本ゼオンが開発したシリコンMBは、人体に神経調節療法を実行する医療機器の部材として使用される。シリコンゴムに単層CNT「ZEONANO SG101」を練り込むことで導電性が付与されるが、シリコン分散液メーカーであるNovationSi社はさらにこのMBを用い、「PURmix 高濃度ゴム（HCR）ヘルスケアコンパウンド」を開発。単層CNTをコンパウンドに効果的に分散させることにより、硬化物の導電特性が大幅に向上することが確認されている。

　パーキンソン病、本態性振戦はいずれも身体の震えを症状とする疾患で、悪化すると生活にも支障が出るケースがある。特に本態性振戦は症例が多く、40歳以上の4％が発症すると言われている。この疾患の抑制について、このシリコンゴムは米国FDAの認可をすでに取得しており、臨床試験では、多くの患者が震えの軽減を示したことが判明した。

　なお、開発されたMBはグループ会社のゼオンナノテクノロジーが販売。HCRヘルスケアコンパウンドはNovationSi社が、「PURmix」ブランドで米国向けに限定販売する予定。この革新的技術が、神経疾患に苦しむ人々のQOL向上に寄与することが期待される。

三菱マテリアル　バイオガス発電プラントから電力供給開始

三菱マテリアル , ニューエナジーふじみ野 , NEFC , 地球クラブ

2021年1月20日

　三菱マテリアルの連結子会社ニューエナジーふじみ野（NEFC、埼玉県ふじみ野市）が地球クラブと再生可能エネルギー電気特定卸供給に関する契約を締結し、先月から特定卸供給を開始した。

　NEFCは食品工場や小売店などの食品関連事業者から排出される食品廃棄物を処理し、得られたバイオガスで発電し、その電力をFIT（再生可能エネルギー固定価格買取制度）で売電している。地球クラブは再生可能エネルギーの発電と利用を一体的に推進するため、2014年に日本生活協同組合連合会が設立した子会社で、生活協同組合コープみらいをはじめとする各生活協同組合の事業所と組合員を対象に電気小売業を行っている。

　NEFCで原料となる食品廃棄物には、コープデリ生活協同組合連合会の物流センターや生活協同組合コープみらいの店舗などの関連施設から発生するものも含まれ、発電した電力は地球クラブを通じて関連施設に供給される。

　同契約締結により、食品廃棄物から作った再生可能エネルギーを食品廃棄物の排出元に供給するという循環型リサイクルシステムを構築した。食品廃棄物の計画処理量は40t/日で、発電出力は550kWだ。

　三菱マテリアルグループは「人と社会と地球のために」という企業理念の下、「ユニークな技術により、人と社会と地球のために新たなマテリアルを創造し、持続可能な社会に貢献するリーディングカンパニー」となることをビジョンとし、同事業を通じて循環型社会の構築に貢献していく考えだ。

住友ベークライト　リサイクル可能モノマテリアルフィルム開発

ポリエチレン（PE）モノマテリアル構成の包装用フィルム , 住友ベークライト

2021年1月20日

　住友ベークライトはこのほど、リサイクルに適し熱成形（深絞り包装）が可能なポリエチレン（PE）モノマテリアル構成の包装用フィルムの開発に成功した。資源利用の効率化や環境配慮型技術の拡大、廃棄物の大幅削減に貢献できる。

　近年、プラスチック全般に環境負荷低減が求められ、環境省の「プラスチック資源循環戦略」の1つに「2030年までに容器包装の6割をリユース・リサイクルすること」が掲げられている。包装用フィルムには様々な用途・要求があり、PEフィルムにナイロンなどの異種材料を積層して機能を高め、対応してきた。しかし、各種材料の分離は困難で、リサイクルできないことが課題であった。

　今回、密度、分子量、構造などが異なるPEを積層することで、耐熱性、耐ピンホール性に優れたPEモノマテリアルフィルムを開発した。深絞り包装、イージーピール機能、ボイル殺菌、製袋加工が可能。使用後は破砕・溶融することで再度PEとして利用できる。冷凍・チルド食品の個包装用フィルム、医療機器・衛生用品の包装用フィルムとして、「容器包装のリサイクルしやすさ」を向上させる。

　今後、同社の多層フィルム・シート「スミライト」CELのラインアップに加え、さらに酸素バリア性を向上したモノマテリアル材料の開発を進める。2025年度に年間10億円の売上を目指す。

宇部興産　電動トグル式射出成形機、大型機の販売開始

宇部興産機械 , 宇部興産グループ , 電動トグル式射出成形機「HH（ダブルH）」シリーズ , 型締力1300tサイズ

2021年1月20日

　宇部興産グループで機械事業の中核会社である宇部興産機械はこのほど、電動トグル式射出成形機「HH（ダブルH）」シリーズに、型締力1300tサイズの大型機を開発し販売を開始したと発表した。これまでは中型機のみだったが、1000t以上の大型機へ展開することで、同シリーズの優れた性能を幅広い顧客に提供することが可能となった。

　同シリーズは、宇部興産機械が昨年8月に吸収合併したU‐MHIプラテック（旧三菱重工プラスチックテクノロジー）と共同開発し、2018年に販売開始した融合機。型締力350tから850tまでの中型機六種類のラインアップだったが、その後さらに技術開発を重ね、宇部興産機械が最も得意とする大型機にも展開した。自動車、二輪、家電、産業資材、住宅設備など、国内外の幅広いニーズに応える商品群が揃ったことで、顧客の生産活動により一層貢献することが期待される。

　新製品の主な特長としては、①従来機より15％短縮した業界最速のドライサイクル、②業界最小となる12mの機長を実現、③可塑化性能を従来機より20％向上、などが挙げられる。また、オプションとして、④高付加価値・高機能化成形技術の「DIEPREST」、金型ガス抜き成形技術の「AIRPREST」を進化させより多くの製品に展開、⑤IoT対応のMAC‐IX制御装置を標準搭載し、独立二画面の抜群の操作性、カード・セキュリティ機能を向上、などの実現が挙げられる。

デンカ　「アビガン錠」原料供給プロジェクトムービーを公開

デンカ , 新型コロナウイルス感染症治療薬 , マロン酸ジエチル供給プロジェクト , マロン酸ジエチル生産再開への軌跡 , ムービー

2021年1月20日

　デンカはこのほど、新型コロナウイルス感染症治療薬として期待される抗ウイルス剤「アビガン錠」の原料であるマロン酸ジエチル供給プロジェクトのムービー「マロン酸ジエチル生産再開への軌跡」（約8分）を同社ウェブサイトに公開した。社員が一丸となり、政府の要請から約6週間で、3年間停止していた設備を再稼働し供給に至るまでのストーリーを、臨場感あふれる動画で伝えている。

　同社は「マロン酸ジエチル」の国内唯一のメーカーで、「アビガン錠」の備蓄量拡大に必要な原料を迅速に供給し、新型コロナウイルス感染症の流行に際し医療物資の増産に取り組み国民生活の安定に大きく貢献した企業として、昨年末に経済産業大臣より感謝状を授与された。

　同社は新型コロナウイルス対策を社会的責務と捉え、新型コロナウイルス抗原迅速診断キットも開発し、昨年8月の発売以降全国の医療機関に供給し、検査体制の拡充に貢献している。今後も様々な角度から研究開発を進め、医療現場のニーズに応えるために予防・検査体制の拡充を通じて人々のQOL向上に貢献し、「真に社会に必要とされる企業」を目指す考えだ。

三菱ガス化学　トリニダード・トバゴのメタノール設備稼働

三菱重工エンジニアリング , トリニダード・トバゴ共和国 , 国営ガス会社NGC , Massy社 , 三菱ガス化学 , 三菱商事

2021年1月20日

　三菱ガス化学、三菱商事、三菱重工エンジニアリングは19日、トリニダード・トバゴ共和国で、国営ガス会社NGCおよびMassy社と共同出資しているCGCL社でメタノール/ジメチルエーテルプラントの商業運転を昨年12月に開始したと発表した。CGCL社は2013年に設立。同国の天然ガスを主原料として、メタノール生産量が年産100万t、ジメチルエーテル同2万tの生産能力をもつプラントの建設を進めてきていた。なお、総投資額は約10億ドル（約1040億円）。

　メタノールは多くの川下製品をもつ基礎化学品の1つで、接着剤、農薬、塗料、合成樹脂、合成繊維の原料といった幅広い用途に使用されている。最近では重油に代わる船舶燃料など、環境に優しいエネルギーとしての用途への注目も高まっている。さらに、メタノールはCO2からも製造が可能。有望な水素キャリアでもあることから将来の低炭素社会、持続可能な社会発展に貢献することが期待されている。また、スプレー噴射剤など日用品用途に使用されるジメチルエーテルも、LPG代替、自動車および発電向けディーゼル燃料代替など次世代クリーンエネルギーとして注目されている。

　現在のメタノール世界需要は年間約8100万tだが、今後もGDPの伸びに沿って需要は堅調に成長していくことが見込まれる。3社は同事業を通じて、世界的に伸長するメタノール需要を満たすとともに、同国ならびに周辺カリブ海諸国の経済成長に貢献することを目指していく。

太陽石油　独立リーグ愛媛球団の地域貢献活動に協賛

太陽石油 , 愛媛マンダリンパイレーツ , 地域貢献活動

2021年1月19日

　太陽石油は、四国アイランドリーグ所属の愛媛マンダリンパイレーツによる地域貢献活動に協賛した。

　先月11日に、球団選手による小学校訪問活動「小学校投稿見守りたい」が実施された。これは、選手たちが年間50校を目標に愛媛県内の小学校を訪問し、「交通安全指導」や「声かけ挨拶運動」などの登校時の安全見守りを行うもので、一昨年から数年をかけて県内約280校のすべての小学校を訪問しようという活動。

　また、日ごろの登下校時の安全指導に役立ててもらうため、訪問したすべての小学校に対し、同社ブランドキャラクター「ソラトくん」と球団キャラクターの「マッピー」が描かれた横断旗と横断幕を進呈している。

　さらにこの日は、四国事業所の地元今治市内の保育所で、河原監督と2人の選手による「モアベースボールプロジェクト」活動を実施。この取り組みは、監督と選手が愛媛県内の幼稚園や保育園の園児たちに、ボールの投げ方やボールと触れ合うことの楽しさを教える活動で、ティーバッティングやキャッチボールのほか、的当て（ストラックアウト）が行われた。

　園児たちは、応援に駆けつけた「ソラトくん」とともに、青空の下、ボールやバットを使った楽しいひと時を過ごし、また、園児全員にオリジナルのカラーボールがプレゼントされた。

　同社は今後も、四国事業所が所在する地元愛媛県での社会貢献活動の一環として、次世代を担う子どもたちの豊かな心の育成のためにこうした活動をサポートしていく。

デンカ　がん治療用ウイルスの製造販売承認を申請

デンカ , 再生医療等製品製造販売承認申請 , 東京大学医科学研究所 , 藤堂具紀教授 , がん治療用ウイルス「G47Δ（デルタ）」

2021年1月19日

　デンカはこのほど、商用製剤生産技術の開発を進めてきたがん治療用ウイルス「G47Δ（デルタ）」が第13共により再生医療等製品製造販売承認申請されたと発表した。厚生労働省に製造販売が承認された後は、デンカが製造を行う予定だ。

　G47Δは、東京大学医科学研究所の藤堂具紀教授が開発した単純ヘルペスウイルス1型（HSV-1）を遺伝子改変したがん治療用ウイルスで、全く新しいがん治療薬として期待される。膠芽腫（悪性脳腫瘍の一種）を対象とした第Ⅱ相臨床試験（医師主導治験）は、有効中止（臨床試験の途中で有効性が証明）という良好な成績で終了した。G47Δはウイルスそのものを製剤化するため、商用生産には大規模なウイルス製造方法や試験方法の確立が必要で、特別な技術と経験が必要だ。旧デンカ生研時代を含め、長年にわたりワクチンとウイルス検査試薬の開発・製造を行ってきた同社が、藤堂教授の委託を受けて製造技術開発を進めてきたもの。2016年には医療機器・体外診断用医薬品・再生医療等製品として先駆け審査指定制度の指定を受け、申請後早期に再生医療等製品として承認されることが期待される。

　同社は、経営計画「Denka Value-Up」でヘルスケア領域を重点分野と位置づけ、インフルエンザワクチンや各種ウイルス抗原迅速診断キットなどの感染症領域に加え、がん領域でも様々な新規事業に取り組んでいる。G47Δをはじめ400以上のがん遺伝子に着目し、遺伝子変異を解析するパネル検査「CANCERPLEX」の国内事業化に向けた準備を進めている。今後も予防・診断・治療の各領域での製品の開発と製造を通じて、世界の人々のQOL向上に貢献していく考えだ。

大陽日酸　新型PSA式窒素ガス発生装置の販売を開始

大陽日酸 , 新型のPSA（圧力変動吸着）式窒素ガス発生装置「RZシリーズ」

2021年1月19日

　大陽日酸はこのほど、新機能を搭載した新型のPSA（圧力変動吸着）式窒素ガス発生装置「RZシリーズ」の発売を開始した。

同シリーズは、0・7M㎩以下の原料空気でも効率よく窒素ガスを製造できる吸着剤MSC（モレキュラ・シービング・カーボン）を新たに採用。これにより圧力が低く利用が困難だった顧客の工場余剰エアを原料空気として使用することができ、省エネやコスト削減が可能となる。　

　また、新機能「ヒートドライブモード」を採用。湿度による酸素濃度異常での送ガス停止を避けるため、製品ガス中の酸素濃度の上昇を検知した際に、自動的に負荷を抑えて窒素ガスの供給を継続する機能で、窒素PSAの設置可能温度を従来の40℃から50℃に引き上げることが可能となり、高温となる設置場所や屋外での使用でも安定した稼働を実現した。加えて、従来機ではオプションとしていた、FE省エネシステムを標準搭載し、環境に配慮した商品となっている。2021年度の同シリーズの販売は10台を見込んでいる。

　同社は「The Gas Professionals」として、顧客に最適なガス供給設備を提案するとともに、遠隔サポートサービスなどガステクノロジーを通じて、様々な課題を解決し、未来豊かな社会の実現に貢献する。

出光興産　周南市の木質バイオマス材利活用推進協議会に参画

出光興産 , 山口県周南市 , 木質バイオマス材利活用推進協議会

2021年1月19日

　出光興産はこのほど、今月15日に山口県周南市が発足した「木質バイオマス材利活用推進協議会」に協議会委員として参画すると発表した。同市は豊富な森林資源とバイオマス発電設備を併せもつ。協議会ではその特性を生かし、エネルギーの地産地消と林業振興を目的に、実証実験を通じて国産の木質バイオマス材利活用を推進する。

　市有林の一部で、早生樹を活用した木質バイオマス材生産の実証などを通じ、参加する関係企業・機関などが協力し国産材の利用拡大を検討。早生樹による短期間・低コストのバイオマス生産に加え、森林と消費地の近接立地を生かした運搬費低減が期待でき、また、早生樹への転換により森林の循環利用と林業の振興にも寄与する。さらに、実証実験を踏まえ、早生樹による木質バイオマス材生産を市内他地域へ拡大することを目指すほか、国産の木質バイオマス利活用の方法についても協議していく。

　同社は、より低炭素なエネルギー供給を目指し、徳山事業所（同市）では旧製油所跡地を利用したバイオマス発電所の建設を進めている。周南コンビナートについても今後バイオマス発電所が新設されるほか、既存の発電設備や石炭ボイラーなど、県内にとどまらず国内のバイオマス材の需要も今後もますます高まる見通し。同社および徳山事業所は、今後も周南市とともに、再生可能エネルギーの活用とエネルギーの地産地消モデル確立を推進していく。