環境省 レジ袋有料化キャンペーン、辞退率6割を目標に

, ,

2020年6月29日

 環境省は7月1日から実施されるレジ袋有料化を前に、「みんなで減らそうレジ袋チャレンジ」キャンペーンを、25日に立ち上げた。

(左から)トラウデン直美さん、小泉進次郎環境大臣、西川きよし師匠、さかなクン
(左から)トラウデン直美さん、小泉進次郎環境大臣、西川きよし師匠、さかなクン

 同日に開催した発足式の中で、小泉進次郎環境大臣は「地球規模で様々な課題があるが、その1つがプラスチック問題だ。この課題に対し、レジ袋から様々な気づきを持ってもらいたい、そんな思いからキャンペーンを始めた」と説明。

小泉環境大臣が手にするのは、福島県・只見中学校の生徒が製作し、地域に広げている新聞紙製のエコバッグ(左)。青色のバッグは、熊本地震の際に使用されたブルーシート製
小泉環境大臣が手にするのは、福島県・只見中学校の生徒が製作し、地域に広げている新聞紙製のエコバッグ(左)。青色のバッグは、熊本地震の際に使用されたブルーシート製

 専用ウェブサイトやテレビCMなどを通じ、マイバッグの利用促進や、個人・事業者・団体の様々な環境保護への取り組みを紹介することにより、今年3月時点で3割程度のレジ袋辞退率を、年末には6割まで高めることを目標にしている。

 

西川きよし師匠のエコバッグは、座右の銘「小さなことからコツコツと」を染め抜いた日本手拭い製
西川きよし師匠のエコバッグは、座右の銘「小さなことからコツコツと」を染め抜いた日本手拭い製

 テレビCMに声と似顔絵キャラクターで出演しているのは、「環境省プラごみゼロアンバサダー」に任命された、タレントの西川きよし師匠、さかなクン、トラウデン直美さんの3氏。発足式では各氏が普段実際に使っているマイバッグを持ち寄り、レジ袋の辞退や環境保護へのエピソードを披露した。

 ちなみに、西川きよし師匠のマイバッグは、自身の座右の銘「小さなことからコツコツと」が染め抜かれたオリジナル手拭いでこしらえたもの。3氏はアンバサダーとして、今後もそれぞれの活動分野で「レジ袋ゼロ」「プラごみゼロ」を訴求していく。

さかなクンのエコバッグは、WWF(世界自然保護基金)ジャパンとのギョラボ(コラボ)で作成。パンダとハコフグのイラスト入り
さかなクンのエコバッグは、WWF(世界自然保護基金)ジャパンとのギョラボ(コラボ)で作成。パンダとハコフグのイラスト入り

 「ドラッグストアのレジ袋使用量は年間約33億枚」と、小泉環境大臣が示した枚数は、平積みにすると富士山18個分の高さになるという。目標達成には、個人のみならず、事業者や団体の取り組みもカギとなりそうだ。

トラウデン直美さんのエコバッグは、海洋ごみをリサイクルした、洋服も入る大きめサイズ
トラウデン直美さんのエコバッグは、海洋ごみをリサイクルした、洋服も入る大きめサイズ

 なお、専用ウェブサイト(http://plastics-smart.env.go.jp/rejibukuro-challenge/)では、消費者向けのチャレンジャーの募集を開始。事業者・団体向けのサポーターの募集もまもなく開始され、都道府県ごとの登録状況やユニークな取り組み事例を紹介していく。

 

帝人 炭素繊維ショートファイバー設備を40%増強

, ,

2020年6月29日

 帝人は26日、同社グループで欧州の炭素繊維事業会社である独・テイジン・カーボン・ヨーロッパ(TCE)が、欧州市場の需要拡大に対応するため、炭素繊維「テナックス」ショートファイバーの生産能力を40%増強したと発表した。すでに稼働を開始している。

炭素繊維「テナックス」ショートファイバー
炭素繊維「テナックス」ショートファイバー

 欧州の電子機器、医療機器市場では、軽量化や耐衝撃性の向上を目的に炭素繊維を使用したコンパウンド製品へのニーズが高い。中でも新型コロナウイルス感染症拡大の影響からレントゲン機器や人工呼吸器などの用途で需要が高まっている。

 「テナックス」は、高強度、高剛性、高い熱変形性などの特長に加え、軽量化が可能な炭素繊維。高品質のコンパウンド製品が電子機器や医療機器などに使用されており、熱可塑性および熱硬化性樹脂を用いた幅広い製品ラインアップでショートファイバーを展開している。こうした中、TCEは欧州の顧客対応力を強化し、多様なニーズに幅広く対応していくため、ドイツでのショートファイバー生産を増強した。

 帝人グループは今後、炭素繊維製品の開発をさらに強化し、革新的な高性能材料とソリューションを提供することで、長期ビジョンである「未来の社会を支える会社」を目指していく。

東大と産総研 電子励起状態のAI予測で解析時間を短縮

, ,

2020年6月26日

 東京大学生産技術研究所と産業技術総合研究所(産総研)はこのほど、励起状態にある電子構造を人工知能(AI)で高速かつ高精度に予測する新手法を開発した。この手法を電子励起分光スペクトルに適用することで、物質の構造解析や環境物質調査、医療診断に要する時間の大幅短縮が可能となる。

 半導体設計、電池開発、触媒解析の現場で、物質構造を調べる方法の1つに電子励起分光スペクトル測定がある。X線・電子線を照射して物質中の電子を励起し、その励起状態に応じて得られるスペクトルを解析することで物質の原子配列と電子構造を調べる方法だ。それにはコンピュータで電子の励起状態を再現し、スペクトルを理論計算する必要があり、膨大な時間を要する。また励起状態は複雑なため、物質間の励起状態の違いなど、基礎的な知見がなかった。

 研究グループは、酸化シリコン(SiO2)の「結晶」と「アモルファス(非晶質)」の励起状態と基底状態について、1200個近いスペクトルをデータ化。それを使って基底状態と励起状態の関係性をニューラルネットワークに学習させ、基底状態の情報をもとに励起状態の電子構造を高速・高精度に予測できるAIを構築した。

 その結果、スペクトルの理論計算を数百倍に高速化できた。さらに、SiO2で作成した予測モデルを酸化マグネシウムや酸化アルミニウム、酸化リチウムなどに適用した結果、結晶構造や構成元素が異なるにもかかわらず、それらのスペクトルを高精度に予測できた。このことは、SiO2とこれら酸化物の励起状態が類似していることを示唆している。

 一方、結晶SiO2で作成した予測モデルをアモルファスSiO2に適用すると予測精度が著しく低く、同じ組成物であっても原子配列によって励起状態が異なることが明らかになった。

 今回は内殻電子励起スペクトルに適用したが、赤外分光やラマン分光などの励起状態が関わるスペクトルにも展開することで、物質の構造解析や環境物質調査の時間を大幅に短縮でき、物質科学や環境問題の解決、医療技術の発展などへの貢献が期待される。

P&G、プラリサイクル「プラごみペイ」を北海道で開始

, , , ,

2020年6月26日

 プロクター・アンド・ギャンブル・ジャパン(P&G)はこのほど、日本環境設計(東京都千代田区)とともに、一人ひとりの「地球への敬意を払いたい」という気持ちを後押しするプラスチックリサイクルの新しい枠組み「プラごみペイ」プロジェクトの北海道地域限定トライアルをスタートした。

 P&Gは「世界を変える力、未来を育てる力」のテーマの下、持続可能な消費のための様々な取り組みを推進。2030年までの重要戦略の1つである環境サステナビリティ対策の一環として同プロジェクトに取り組む。

 近年、誰もがリサイクルは重要と考えているが、忙しい日常の中での行動には難しさもある。そこで消費者が気軽に、簡単にプラごみのリサイクルに参加できる「プラごみペイ」プロジェクトを用意。日々深刻化する問題「プラごみ」、身近になったキャッシュレス「PAY=ペイ」、そして家族と住まう地域への貢献をかけあわせ、「プラごみを減らすことで、地球に敬意を払い、資源も、楽しさも、循環する」ことを目指す。

 LINE公式アカウント「P&GプラごみPAY」を友だちに追加、店舗の回収ボックスにプラごみを投函するとLINEポイントが5ポイント付与され、再生されたプラスチックは地域社会に還元する仕組みだ。

 トライアル運用は、サッポロドラッグストアー(札幌市)の協力で北海道の「サツドラ」174店舗で8月2日まで実施される。トライアルの効果検証の後、日本全国の自治体、小売業、リサイクル業者など幅広く協働することで持続的なプロジェクトに育てていく考えだ。日常のプラごみが「価値」に変わるという新しいアクションの、全国展開を目指している。

ヘンケル 高速塗布・高熱伝導液状ギャップフィラーを発売

, ,

2020年6月26日

 ドイツ・ヘンケルはこのほど、サーマルインターフェース材料(TIM)の新製品「BERGQUIST GAP FILLER TGF 7000」を上市した。

 この液状TIMは、7.0W/mKの高熱伝導率と最大吐出量18g/秒の高塗布速度を両立。優れたスループット性は、最近の小型・高出力設計に対応して大量生産、信頼性、高熱伝導率が必要とされる自動車ADAS(先進運転支援)システム、電力変換(パワーコンバージョン)システム、電動ポンプ、ECU(エンジン制御)などの用途に最適だ。

 一般に熱伝導率の高い液状材料は、塗布装置の詰まり、ケーキング、沈殿、分離が起きやすく、塗布速度と高熱伝導率のバランスがポイントとなる。新製品は、2液混合型シリコーン樹脂系の熱伝導性ギャップ充填材料で、これら問題が発生しにくい配合設計。塗布後に室温で硬化するが、硬化後も柔らかく部品への負荷は抑えられ、応力の発生を低減する。低分子シロキサンの揮発量は300㏙で、様々な基板や光学部品にも対応可能。さらに貯蔵安定性や扱いやすさも、リスクの低いロジスティクスに有利だ。

 様々な環境・負荷状況下での放熱性能は、試験会社で評価しており、解析結果は、製品設計コンセプト、試験方法、熱特性や機械特性などの詳細情報とともに、6月30日にオンライン・ウェビナー(英語のみ)で公開する予定となっている。

 フォルムと機能が本質的にリンクする次世代自動車設計では、大電流・大電力部品による車体の軽量化、スマート化、洗練化が進む。ヘンケルは、新しいギャップフィラーによる効果的な熱制御ソリューションを通じて、こうした進化の実現に貢献していく考えだ。

ダウ GHG削減とプラごみ問題根絶、新たな目標を発表

, ,

2020年6月26日

 ダウはこのほど、世界で最もイノベーティブで顧客本位であり、インクルーシブかつ持続可能な素材科学企業になることを目指し、気候変動とプラスチックごみの問題に対処するための新たな目標を発表した。

 2025年サステナビリティゴールに基づく、新たな持続可能性目標として、①気候の保護:2030年までに年間炭素排出量を正味500万t、2020年比15%削減。パリ協定に沿って、2050年までにカーボンニュートラルを達成する、②廃棄物の根絶:2030年までに、100万tのプラスチック回収・再使用・リサイクルを実現する、③循環経済:2035年までに、包装用途の全製品を、再利用可能またはリサイクル可能にする―を設定している。

 同社の取り組みとして、プラごみ問題では、環境への廃棄物の流出を根絶し、循環型経済に向けて材料科学業界をリードするという明確な目標に基づいた投資とコラボレーション活動に注力。これには、廃棄プラスチックをなくすための国際アライアンス「AEPW」への参画や、サーキュレート・キャピタルへの投資が含まれる。

 一方、気候変動の問題では、最終的に世界の温室効果ガス(GHG)排出を削減できる、低炭素製品や技術の開発・商品化を促進。企業がGHG削減の説明責任を果たせるように、主要な大学やNGO、監査専門家、技術パートナー、業界関係者と協力しており、今年後半にはこの協力に関する詳細な情報を提供する予定だ。

 なお、同社は、17年連続となる2019年度「サステナビリティリポート」を発行し、2025年サステナビリティゴールに向けた進捗と結果を報告している。

 

日本ゼオン 電子線レジストが「半導体オブザイヤー」優秀賞

, , ,

2020年6月26日

 日本ゼオンは25日、同社が開発した次世代電子部品向けポジ型電子線レジストが、「半導体・オブ・ザ・イヤー2020」(電子デバイス産業新聞主催)の半導体電子材料部門で優秀賞を受賞したと発表した。1994年から毎年開催されている「半導体・オブ・ザ・イヤー」は、IT産業を支える最先端の製品・技術を表彰し、半導体業界のさらなる発展に寄与することを目的としている。

走査型電子顕微鏡による上面観察写真(hp 17nm L/S)
走査型電子顕微鏡による上面観察写真(hp 17nm L/S)

 今回、受賞対象となった日本ゼオンの電子線レジスト「ZEP530A」は、従来品より優れた解像度に加え、ドライエッチング耐性や広いプロセスマージンを有しており、薄膜化により、ハーフピッチ(hp)17㎚のレジストパターンの解像が確認されている。同社は、主鎖切断型のポジ型電子線レジストの「ZEP」シリーズを国内外に展開。次世代電子部品向けに開発し、昨年上市した「ZEP530A」は、5G時代の本格的な到来を前に、すでに量産が開始されており、顧客から高い評価を得ている。

 日本ゼオングループは今後も、独自で培った技術をさらに発展させながら、新たな時代のニーズに応えられるよう努めていく考えだ。なお、授賞式・表彰式は例年、JPCA Show(電子機器トータルソリューション展)会場内で開催されているが、今年は新型コロナウイルスの感染拡大が懸念され中止となっている。

クラレ 米カルゴン社が活性炭設備を増設、年産2万5000t

, ,

2020年6月26日

 クラレは25日、米国子会社のカルゴン・カーボン社が、同社ミシシッピ州パールリバー工場に、瀝青炭ベース活性炭の生産設備を増設すると発表した。活性炭の世界的な需要拡大に対応するため。生産能力は年産2万5000t。2022年末の稼働を予定する。投資金額は約1億8500万ドル(=約198億円)。

 活性炭は、瀝青炭やヤシ殻などを原材料として加工した、表面に微細孔を持つ炭素材料で、微細孔の大きさや形状によって様々な用途に使用されている。カルゴン社はクラレが2018年に買収した瀝青炭ベース活性炭のグローバルトップメーカーであり、使用済み活性炭の再生事業でも、世界有数の地位を占めている。

 活性炭は近年、水・大気の浄化など環境関連用途で広く使用されており、特に米国では水質汚染物質の除去など飲料水分野で需要が拡大。今回決定した生産設備の増設により、グローバルに安定した活性炭の供給体制を拡充するとともに、環境問題へのソリューションを提供していく考えだ。

 クラレグループは、創立100周年を迎える2026年のありたい姿「独自の技術に新たな要素を取り込み、持続的に成長するスペシャリティ化学企業」を長期ビジョンに掲げ、その実現に向けた中期経営計画「PROUD 2020」(2018~20年度)を推進する。

 炭素材料事業では、クラレの炭素材料事業部とカルゴン社の統合プロセスを推進し、両社それぞれが持つ技術や用途開発力の融合によるイノベーションの創出など、さらなるビジネスの拡大を目指す方針。今後も将来の安定した事業ポートフォリオ構築を図り、成長事業への投資を継続して実施していく。

カルゴン・カーボン社の米国ミシシッピ州 パールリバー工場
カルゴン・カーボン社の米国ミシシッピ州 パールリバー工場

産総研など コロナ対策関連のAI情報をウェブで公開

, , ,

2020年6月25日

 産業技術総合研究所(産総研)、理化学研究所(理研)、情報通信研究機構(NICT)はこのほど、昨年12月に設立した「人工知能研究開発ネットワーク(AI Japan)」の会員数が100を超えたこともあり、ウェブサイトを開設・公開した。

 同ネットワークは、人工知能(AI)の研究開発に関する統合的・統一的な情報発信やAI研究者間の意見交換の推進などを目的とし、AIに係る研究開発などに積極的に取り組む大学・公的研究機関を対象に会員募集を進めていた。同ウェブサイトでは、日本のAI研究開発に関する情報の集約化を図り、各会員のAI研究開発に係るプレスリリースやイベントなどの最新トピック紹介など、一元的な情報発信を行う。

 第1弾として、会員大学・公的研究機関およびその研究者による「新型コロナウイルス感染症対策関連に係るAIを活用した取り組み」を公開した。AIは治療薬開発、感染シミュレーション、遠隔環境整備など、新型コロナ感染症対策に広範に貢献できる技術。会員に対してAIを活用した取り組みを調査し、登録された23大学・公的研究機関から69件の活動が登録された。

 今後も、ウェブサイトを通してAIの研究開発に係る統合的・統一的な情報発信に取り組んでいく。詳細はウェブサイト(https://www.ai-japan.go.jp/)に掲載。

 

コベストロ サーキュラーエコノミーへの移行を加速

,

2020年6月25日

 独コベストロは、サーキュラーエコノミー(循環型経済)を持続可能な世界のモデルにするため、総力を挙げて取り組んでいる。

 素材メーカーとして製造・製品レベルだけでなく、サプライチェーン全体にサーキュラリティ(循環性)というコンセプトを取り入れ、様々な計画やプロジェクトによって段階的に実現していく方針だ。特に化学・プラスチック産業でのサーキュラーエコノミーへの移行を加速させ、温室効果ガスの排出量を実質ゼロにするような経済の実現を目指す。

 同社は、2019年から全社を挙げた戦略プログラムを進め、「代替原料」「革新的なリサイクル」「共通のソリューション」「再生可能エネルギー」の4分野に注力。全世界の生産設備で代替原料や再生可能エネルギーの利用を計画し、20以上のプロジェクトでリサイクル向上の方法を研究している。さらに、価値を創出するすべてのサイクルについて、パートナーと協力し新たなビジネス関係の構築を図っている。

 代替原料では、バイオベース原料の自動車・家具用塗料への応用、CO2由来素材のマットレス、スポーツグラウンド、繊維への使用がある。リサイクルでは、特にケミカルリサイクルに大きなポテンシャルがあるとし、プラスチックの分子レベルでの変換・再利用の研究を推進。社会共通のソリューションでは、業界を超えたコラボレーション、ブロックチェーン技術によるサプライチェーンの透明化や、廃棄プラ削減の国際アライアンス「AEPW」の一員としての使用済みプラの処分方法の啓蒙、などを行っている。再生可能エネルギーについても、ドイツ国内プラントの消費電力の大部分を、2025年よりデンマーク・オーステッド社の風力発電所から調達する予定だ。

 マーカス・スタイレマンCEOは、「プラスチックを地球環境に流出させてはならない。プラスチックは捨ててしまうにはもったいなく、高い価値がある。再生可能資源として利用可能であると理解した上で使用する必要がある」と強調した。