帝人フロンティア 麻調の合繊素材を19春夏から販売

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2018年9月12日

 帝人フロンティアは11日、亜麻のようなナチュラルな表情感と清涼感を表現した、新しい麻(リネン)調ポリエステル素材「シャレールリュクス」を開発し、2019年春夏から快適ファッション素材として販売を開始すると発表した。

 近年、天然素材の需要が高まっているが、原料価格の高騰やイージーケア性、機能性に対するニーズが増していることなどから、天然素材調の合繊素材が関心を集めている。また、麻を中心とする1980年代のレトロ調素材がファッショントレンドとして注目され、機能性に優れた麻調素材の需要が高まっている。

 こうした中、同社は独自の太さ斑加工技術を駆使することで、亜麻糸が持つ特有の糸斑を再現したシャレールリュクスを開発した。

 同製品は、天然麻素材のようなシャリ感・ハリ・自然な外観と、天然麻素材にはないイージーケア性や機能加工付与性を兼ね備えた麻調ポリエステル素材。特徴として、自然な麻調外観や優れた機能性を持つ。

 今後の展開として、高い審美性が求められる快適ファッション素材として販売を開始し、アウターやジャケット、ボトムス、ブラウスなど幅広い用途に向けて積極的に提案していく。積極的に展開を図ることにより、今年度は年間1万m、来年度は同10万m、20年度には同25万mの販売を目指す。

DNP リサイクルしやすいフィルムパッケージ2種を開発

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2018年9月7日

 大日本印刷(DNP)は6日、食品や日用品などに使用されるフィルムパッケージ向けに、よりリサイクルしやすい単一素材(モノマテリアル)で構成したパッケージ2種を開発したと発表した。

 近年、海洋プラスチック汚染が大きくクローズアップされ、全世界でリサイクルの推進が求められている。これまでのフィルムパッケージは、特性の異なる複数の素材を組み合わせて各種機能を付与しているため、リサイクルがしにくいという問題があった。

 同社はモノマテリアルによるフィルムパッケージの開発に注力し、製品化に成功。これまで培ってきたプラスチック基材へのコンバーティング技術や製膜技術、蒸着技術などを生かして必要な性能を付与することで、フィルムパッケージとしての機能を損なうことなく、PE素材とPP素材のモノマテリアルパッケージを実現した。

 さらに、地球温暖化防止への取り組みとして、一部に植物由来原料を使用したフィルムを使用することで、石油由来の原材料の使用を削減するとともに、ライフサイクル全体のCO2排出量の削減にも寄与していく。

 昨今の環境に対する危機感から、コストがアップしても環境配慮の取り組みを推進する企業が増加しており、今後はさらに環境配慮パッケージへの要求が高まっていくことが予測される。同社は、製造するフィルムパッケージをリサイクルしやすいモノマテリアルパッケージなどに切り替えることで、2025年度で国内と海外市場を併せて年間500億円の売上を目指す。

 今後も、モノマテリアルパッケージの性能向上や、製品ラインアップの拡充を進めていくことに加え、フィルムパッケージのリサイクルを推進する技術の開発や、スキーム(枠組み・仕組み)の構築についても、リサイクル業者や食品・日用品メーカー、流通企業などと共同で推進していく考えだ。

AGC インドネシアでPVCの生産能力を増強

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2018年9月6日

 AGCは5日、インドネシアのグループ会社アサヒマス・ケミカル社(ASC社)での塩化ビニル樹脂(PVC)生産能力を20万t増強し、75万tに拡大すると発表した。操業開始は、2021年の第2四半期を予定しており、東南アジア地域でのPVC年間生産能力は約120万tとなる。

 同社が行う東南アジアのクロール・アルカリ事業は、インドネシア、タイ、ベトナムで展開。同地域では製造業やインフラ事業などが経済成長に伴い継続的に拡大しており、今後もクロール・アルカリ事業で手掛けているカセイソーダやPVCの需要は安定的に伸長することが見込まれている。

 この旺盛な需要に対応するため、ASC社では16年のカセイソーダやPVCなどの大規模増強に続き、今回のPVC生産能力増強を決定した。

 同社グループは経営方針「AGC plus」のもと、東南アジアでのクロール・アルカリ事業拡大に注力。今後もさらなる能力増強を実施し、東南アジア地域ナンバーワンのポジションを確固たるものにするとともに、同地域の経済発展に貢献していく考えだ。

三菱ケミカル 薄膜・高強度のPP系多孔質フィルムを開発

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2018年9月6日

 三菱ケミカルはこのほど、リチウムイオン電池(LiB)や分離膜などで省エネ・省資源に貢献できるポリプロピレン(PP)系多孔質フィルムを開発したと発表した。

 この研究成果は、内閣府総合科学技術・イノベーション会議が主導する革新的研究開発推進プログラム(ImPACT)の1つである「超薄膜化・強靭化『しなやかなタフポリマー』の実現」の一環として取り組んだもの。

 同プログラムでは、PP系の多孔質フィルムであるLiBのセパレーターに着目し、そのタフ化を目指した研究開発に取り組んできた。車載用への需要が高まっているLiBは、高容量化が重要課題であり、セパレーターの薄膜化が有効であると言われている。しかし、単に薄くすると機械的強度が下がり、本来のセパレーターの機能を担保できないという問題があった。

 同プログラムではセパレーターを構成する多孔質フィルムの薄膜化と高強度化の両立を目指し、各種製法による多孔質フィルムについて、放射光X線散乱法などを用いた高次構造解析と機械的特性試験との結果から、高強度化するための材料設計指針を構築し、それを具現化するため、材料と製膜プロセスの両面から検討を重ねた。

 その結果、従来の性能(電気絶縁性、リチウムイオン透過性)を維持しながら、厚みを従来の主流であった20~30μmから5μmまで薄膜化するとともに、単位厚みあたりの突き刺し強度を2~3倍まで高めることに成功。これにより、理論上、電池容量を20%程度向上させることが可能となった。

 ImPACTプログラム・マネージャーの伊藤耕三氏(東京大学教授)は「今回の研究は多孔質フィルムをタフ化する新たな材料設計指針の確立につながるとともに、LiBの高容量化を実現可能な画期的成果と言える。今後は同成果が他の多孔質フィルムにも適用され、幅広い用途に展開されることを期待している」と話している。

昭和電工 分析用カラム「Shodex」の新製品を開発

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2018年9月4日

 昭和電工は3日、高速液体クロマトグラフィ(HPLC)用の分離・分析カラム「Shodex」で、水酸化物系溶液対応陰イオン分析用のイオンクロマトグラフィ用カラム「IC SI‐36 4D」を開発したと発表した。年内の発売を予定している。

 新製品で7種の標準陰イオン、亜硫酸イオン、炭酸イオンを分析したところ、高い分離能を示した。水酸化物溶離液は炭酸系溶離液と比較してバックグラウンド電気伝導度が低いため、高感度に分析が可能。二種類の溶媒の切り替え(グラジエント)を必要とせず、一種類の溶媒(アイソクラティック)で30分以内に分離させることができる。

 イオンクロマトグラフィは、主に水中の無機イオンの分析に用いられ、水道中のハロゲン系不純物や標準陰イオンの測定などに用いられる分析方法。同社はこれまで、炭酸系溶離液を用いたイオンクロマトグラフィ用カラムを提供していたが、今回新たに水酸化物溶離液に対応した陰イオン分析用カラムを開発した。従来の炭酸系溶離液を用いたカラムに比べ、高感度な分析が可能になる。

ゼオン化成 樹脂製住宅外装材で新シリーズ

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2018年9月4日

 ゼオン化成は3日、樹脂製住宅外装材「ゼオンサイディング」の新シリーズ「GRAYNE」を上市したと発表した。木目の自然な美しさを色合いから手触りまでを再現した。

 日本ゼオンのグループ企業である同社は、プラスチック加工技術をベースに樹脂コンパウンド、住宅外装材(サイディング材)、防音建材、真空成型品、消臭剤、高機能フイルムなどさまざまな産業資材を製造販売しており、このうちサイディング材は、塩化ビニール樹脂を材料とした「樹脂サイディング」を取り扱っている。

 樹脂サイディングは、特に北米で広く普及しているサイディング材で、一般に使われる窯業系と比較して、寒冷地の凍害や海岸地域の塩害に強く、耐久性に優れている。さらにシーリング不要の施工により、メンテナンス費用を削減できるという特長を持つため、自然環境の変化が激しい日本の家屋にも最適な外装材と言える。

 これまで、国内唯一の樹脂サイディング材メーカーとして展開してきたが、このたび、リアルな木目デザインを持つ新シリーズの販売を9月から開始した。

 同製品は、天然シダー材から型取りしたリアルな木目模様と、ハイブリッド構造による色の深みを持たせたパネル形状からなるデザイン。これまでの樹脂サイディングにない意匠性を実現し、アーリーアメリカンスタイルのニューイングランド様式だけでなく、その木目模様から純和風の杉板の家まで幅広い住宅に風雅な装いをもたらす。

 人気の濃色を含む新しい6色の魅力的なカラーバリエーションで、新築からリフォームやリノベーションに至る幅広い外装材のニーズに応える。また、時速120kmゴルフボールにも耐えうる耐衝撃性で優れた耐久性も実現している。

積水化成品 耐熱・難燃性発泡体を開発

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2018年9月4日

 積水化成品工業は3日、輸送機器などの構造部材に適応可能な耐熱性を持つ難燃性のエンジニアリングプラスチックビーズ法発泡体を開発し、製品化に向けて準備を進めていると発表した。特長は130℃近い環境下でも寸法安定性に優れていること。難燃性ではUL94 V‐2(10倍発泡、t=12mm)相当を達成。軽量性については、発泡倍率5~10倍の範囲で調整可能だ。

 自動車や航空機などの輸送機器分野では、省エネやCO2排出量低減の観点から、構造部材の樹脂化やCFRP(炭素繊維強化プラスチック)の活用などによる軽量化が進んでおり、構造部材として適応可能な、高耐熱・高強度で軽量化に寄与する樹脂素材が求められている。

 同社では、このような市場の要望に応えるため、耐熱・難燃性発泡体を開発した。今後の展開としては、優れた耐熱性や難燃性、軽量性、断熱性などを生かし、自動車や航空機、船舶などの輸送機器に加え、電子機器などの産業分野の構造部材としての展開が可能と考えている。なお、5~7日に開催の「第1回名古屋クルマの軽量化技術展」に展示する予定だ。

出光興産 愛知製油所でミックスキシレンの商業運転を開始

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2018年9月4日

 出光興産はこのほど、愛知製油所(愛知県知多市)で8月からミックスキシレンの商業運転を開始したと発表した。生産能力は17万t/年。

 ミックキシレンは、日常生活でも身近なポリエステル繊維・PETボトルの基礎原料として使われており、成長率5%/年という旺盛な需要があり、同社は今後、アジアを中心に販売を展開していく。新設装置の完成により、石油化学製品事業の拡大に寄与するだけでなく、燃料油と石油化学原料の需給動向に対し、柔軟な対応が可能となる。

 ミックスキシレン装置(改質ガソリンキシレン回収装置)は、ガソリンに含まれるアロマ成分を蒸留分離し、ミックスキシレンを回収する設備。同社は第5次連結中期経営計画で、「Fuel to Chemical」の推進を掲げ、同装置の新設を進めていた。

 なお、Fuel to Chemicalとは、ガソリン留分を化学製品に活用するなどして、製造効率の最適化を図ること。同社では、強みである燃料油事業と石油化学製品事業のインテグレーション深化により、今後もエネルギーサプライヤーとして社会基盤を支えていく。

三菱ケミカル 米国でゼオライト膜「ゼブレックス」を初納入

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2018年9月3日

 三菱ケミカル(MCC)と米国のエイミティス社はこのほど、MCCのバイオエタノール製造プロセス向けのゼオライト膜「ゼブレックス」を、エイミティス社保有の製造プラントに導入することで合意したと発表した。

 MCCは同じ三菱ケミカルホールディングスグループである、大陽日酸の米国子会社マチソン・トライガスと共同でエイミティス社と協議を進め、北米でのマーケティングの戦略提携先である、エンジニアリングメーカーの米国ICM社を通じ、提携第1号案件として、世界最大規模のゼブレックスをエイミティス社に納入する。

 また今回の案件は、バイオエタノールの生産量で、世界シェア約50%の米国へのゼブレックス導入第1号案件となる。

 エイミティス社は、既存プラントで採用している従来のPSAプロセスから、ゼブレックスに置き換えることで、約25%のエネルギー消費量削減を達成し、1年間で約1万6000千tのCO2排出量を削減する。

 近年、米国やブラジルを中心に世界各国で、カーボンニュートラルでCO2排出抑制につながる燃料として、トウモロコシやサトウキビ、キャッサバなどのバイオマスを原料とする、バイオエタノールの利用が普及しつつある。さらに今後は、非可食原料から作られる第2世代のバイオエタノールも、米国やインドなどで本格的な生産が見込まれている。

 バイオエタノールを燃料として用いるためには、一定以上の濃度まで脱水する必要がある。ゼブレックスは最先端のゼオライト膜脱水システムで、再生工程が不要で連続的な脱水が可能であるため、PSAプロセスに比べ、エネルギー消費量を20~30%程度削減できる。

 ゼブレックスは新設だけでなく、PSAプロセスからの置き換えや増設によっても、CO2排出量の削減、オペレーションコストの削減、生産効率向上による増産、安定運転が可能となる。

 エイミティス社が事業展開する米国カリフォルニア州では、LCFS(低炭素燃料基準)を施行し、積極的に自動車燃料の温室効果ガス排出規制に取り組んでいる。ゼブレックスの採用により、バイオエタノール製造時のCO2排出量削減への貢献が期待できる。

帝人ファーマ 韓国でCPAP治療装置のレンタル事業を開始

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2018年8月31日

 帝人ファーマは30日、韓国で睡眠時無呼吸症候群の、持続陽圧呼吸療法(CPAP)治療装置のレンタル事業を開始したと発表した。同国でCPAPが7月2日から公的保険適用となったのを受け、同社グループの韓国合弁会社Yuyu Teijin Medicare Inc.(YTM社)を通じて事業を行う。

 睡眠時無呼吸症候群は日中の眠気や集中力の低下につながることから、交通事故や医療事故、産業事故のリスクを高めるとされている。近年の研究では、高血圧や脳卒中の発症率との関連性も報告されるなど、治療意義の高い疾患で、日本では1998年から公的保険の適用となっている。

 韓国でも、2016年に睡眠時無呼吸症候群の検査・治療などで、医療機関を受診した患者が約三万人に及ぶとされており、公的保険の適用を期待する声が高まっていた。

 帝人ファーマは2006年に韓国の医薬品メーカーであるYuyu Pharma,Inc.との合弁により、YTM社を設立して以来、同国で在宅医療事業を展開。在宅酸素療法用の酸素濃縮装置のレンタル事業では、トップシェアの地位を確保している。

 今回、CPAPが公的保険適用となったことにより、YTM社が現地で構築している強固なネットワークと、帝人ファーマが日本のCPAP事業で培った技術やノウハウを活用し、さらなる事業拡大を図っていく。