ベンゼンは海外市況の高騰が波及、SMも強含み
アジア地域の4月第1週の石化市況では、エチレンは前週比10ドル高の1055ドル/tでの取引となった。新規設備が立ち上がっているものの、アジア地域ではクラッカーが定修期を迎えたこともあり、小幅の上昇となっている。スポット・ナフサ価格がほぼ前週並みとなったため、スプレッドも
2021年4月27日
2021年4月26日
日本スチレン工業会は20日、定例会見を開催し、ポリスチレン(PS)とスチレンモノマー(SM)の出荷実績について説明を行った。2021年1-3月期のPSの国内出荷は前年同期比9%増の16万7300tだった。
室園康博会長(PSジャパン社長)は、「四半期の国内出荷の合計が16万t台となったのは2019年10-12月期以来だ。コロナ禍による巣ごもり需要で、食品包装用途に加え、空気清浄機やエアコンといった家電の電機・工業用途も好調が続いている。また4月からの値上げを見据えた仮需も3月に発生した」と総括した。
1-3月期の国内出荷を用途別で見ると、
2021年4月26日
三井化学はこのほど、IBMが表彰する2021年の「AIの未来を築く世界の女性リーダー賞」に、RC・品質保証部長の松江香織理事が選出されたと発表した。同賞は業界を問わず、AI(IBM Watson)を活用した変革や成長、イノベーションの促進に貢献した女性を表彰するもので、今年は世界18カ国から40人が選ばれた。
松江氏は、化学物質法適合性調査業務をアシストする新しいAIソリューションの開発を主導したことが高く評価された。開発したシステムは、法適合性調査に関わる各国の法律文書や化学物質の同義語、上位概念、専門用語などをIBM Watsonに学習させることで、質問文を入力するだけで各国の言語に翻訳し、必要な情報を素早く検索できるもの。昨年1月から精緻な法適合性調査の実現をアシストするシステムとして活用しており、今後は活用範囲をさらに拡大させていく考えだ。
三井化学は今月、デジタルトランスフォーメーション(DX)推進室を新設した。データとデジタル技術を活用しながら、一層の企業変革を加速していく。
2021年4月26日
帝人ファーマは23日、ジョリーグッドと、バーチャルリアリティ(VR)を活用したうつ病の認知行動療法(CBT)を補助するシステム(CBT-VR)の共同開発契約を締結したと発表した。今後、両社はCBT-VRの薬事承認を目指し、その有効性や安全性を確認するために共同で開発に取り組む。
今回、契約締結に至った経緯として、帝人ファーマが昨年12月に実施した在宅医療分野の公募型事業共創プログラムで、ジョリーグッドが受賞したことが契機となった。その際に提案された「精神疾患を対象にした認知行動療法VRの開発」というテーマについて、両社の強みや事業領域を踏まえて具体的に検討を進めた結果、帝人ファーマがもつ知見や技術に、ジョリーグッドのVR技術を組み合わせることで、医療者をサポートし、患者のQOL向上に貢献できるとの確信に至った。
認知行動療法は、ものの考え方や受け取り方といった認知のあり方が気分や行動に影響を与えることから、患者と医療者との対話の中で認知の偏りを修正し、問題解決を手助けする精神療法で、薬物療法以外の選択肢の1つとして取り入れられている。共同開発するCBT-VRは、認知行動療法の際に医療者と患者との対話にVRを組み合わせることで、感情喚起のサポートや症状の評価などをVRが補助し、治療効果を高め、医療者と患者の負担を低減することを目指す。
今後、帝人ファーマはCBT-VRの薬事承認を目指し、ジョリーグッドとともにCBT-VRに使うシステムやコンテンツの開発、有効性と安全性を確認するための治験などを実施していく。帝人ファーマは、今回の共開発をきっかけとして、うつ病治療に対する未充足の医療ニーズを踏まえた先進的なサービス開発に取り組み、社会への貢献を目指していく。
2021年4月26日
旭化成ホームプロダクツは23日、今秋に開幕する女子プロサッカーリーグ「WEリーグ」と2年間のシルバーパートナー契約を締結すると発表した。
同社は、持続可能な社会の実現に向けたサステナブルな活動に取り組んでおり、スローガンとして「あたりまえのまいにちを、この先も、ずっと。」を掲げている。この活動の1つとして、商品を活用した時短テクニックの発信などを通じて、家庭内の家事の効率化により、家事への平等な参加や、仕事と家事の両立を支援し、男女共同参画社会の実現に貢献していく。
今回の日本初女子プロサッカーリーグ「WEリーグ」の誕生は、女性の生き方の選択肢が広がる契機となると見られる。同社は「WEリーグ」の応援を通じて、すべての人がこれまでの「あたりまえ」をアップデートし、性別にとらわれず、自分らしく自由に活躍する、多様性にあふれた未来を実現したいと考え、シルバーパートナー契約の締結に至った。
今後、サステナブルな活動の一環として「サランラップ」「ジップロック」「クックパー」など、同社製品が密接に関わる健康で豊かな日々の生活から、世の中の可能性を広げることを目的に、WEリーグと手を取り合い、スポーツと家事の領域で様々な取り組みを実施していく予定だ。
2021年4月26日
寒波影響で出荷に混乱、中国向け1月比約半分に
貿易統計によると、米国の2月のポリエチレン(PE)輸出は、前年同月比17.2%減の74万2000tと大幅に減少した。2月中旬に米国南部で発生した寒波の影響で、各社の石化プラントが停止を余儀なくされたことや、港湾設備が混乱し出荷が停滞した影響が表れたとみられる。昨年は、秋にハリケーンの影響を受け10、11月の輸出量が70万t台に落ち込んだ。その後、12月は86万5000t、1月は93万8000tと回復基調を強めていたが、こうした背景から、2月は1月比で20万t近くも減少する結果となった。
2月の輸出先を地域別に見ると、
2021年4月26日
ENEOSは23日、電子機器周辺材料で代表的なエポキシ樹脂の原料となる脂環式エポキシモノマー「EPOCHALIC(エポカリック)」について、新たな分子構造の商品を世界で初めて商用化し販売を開始したと発表した。
新構造の「エポカリック」は、脂環の連結と、かご型骨格(ノルボルナン骨格)の分子構造に特徴があり、その構造からエポキシ樹脂に高い耐熱性と強度(高剛性)をもたらす。
開発に当たっては、同社の独自技術により世界トップクラスのシェアを誇る、自動車部材向け合成ゴム添加剤用途のENB(エチリデン・ノルボルネン)事業で培ったノウハウを活用した分子設計をエポキシ樹脂の製造に応用した。流動性に優れる「DE-102」と、耐熱性の向上効果が大きい「DE-103」の2種類をラインアップし、幅広い顧客ニーズに対応していく考えだ。
近年、次世代通信技術の発展により半導体部品では小型化が進む一方で、通信量の増加と高速処理に伴い、電子機器周辺の発熱量が増大している。電子機器に使用される樹脂には、高温下で使用する際に機能を正常に維持することが不可欠であり、これまで以上に高い耐熱性・強度が必要とされることから、両機能性に対応する「エポカリック」の開発を進めていた。
ENEOSグループは2040年長期ビジョンの中で、機能材事業を技術力の発展的強化を図る成長事業に位置づけている。今後も社会の発展につながる革新的な製品の提供を通じて、SDGs(持続可能な開発目標)のゴールの1つである、「強靱なインフラ構築、包摂的かつ持続可能な産業化の促進とイノベーションの推進を図る」ことに貢献していく。
2021年4月23日
C1化学など中核事業括り、成長分野の出口戦略強化へ
日中間の化学品の貿易事業で創業したハイケム。その後、中国でのOEM受託製造を展開する一方で、独自に行う触媒技術の研究・開発を進め、合成ガスから非石油由来でエチレングリコールを生産する革新的な「SEG技術」のライセンス事業に参入するなど、C1ケミカルを中核として事業領域を大きく拡大させている。
今年1月1日付で、持続可能性(サステナビリティ)と技術革新(イノベーション)を包括する「サステナベーション本部」を新設。成長の源泉であるC1ケミカル事業や触媒事業を発展させることで、ポリ乳酸(PLA)をはじめとする生分解性材料の普及、カーボンニュートラル社会や水素事業実現に向けた展開を加速していく考えだ。同本部の高裕一副本部長に、今後の取り組みについて聞いた。
━ サステナベーション本部を立ち上げた意図について。
高 当社がこれまで展開してきた、炭素の利用効率を上げるC1ケミカルやプラスチック問題に対する生分解性材料への取り組みは、SDGsの17の目標の中でも、CO2削減と海洋マイクロプラスチックの課題にダイレクトに貢献できる事業だと考えている。
今回、C1ケミカル事業と、生分解性材料など機能性ポリーマーを扱う素材事業部、工業触媒部などを1つの組織「サステナベーション本部」で括った。「サステナベーション」は、地球や社会、会社のサステナビリティと、それを実現するイノベーションを掛け合わせた造語になるが、会社として今後、その2つの要素を1つの本部で統括し推進していく強い意思を明確に打ち出し、社内外へ向けてメッセージを発信するために新設した。
━ 本部新設から4カ月目だが、どのような成果が見えてきたか。
高 発足当時はそこでどういった化学変化が起きるのか、まだはっきりとイメージできていない部分もあったが、実際に走り出してみると、組織が1つだからこそできる、ということが多く見えてきた。我々のC1ケミカルは合成ガスを原料として、非石油由来でポリエステル原料のエチレングリコール(EG)を作る「SEG技術」が一番の強みであり、その反応工程で使う触媒も自社で提供している。
一方、素材事業部は生分解性材料に代表される商材を、
2021年4月23日
ブリヂストンはこのほど、グループ会社ブリヂストンリテールジャパンが乗用車用タイヤのサブスクリプションサービス「モボックス」の提供をコクピット・タイヤ館で開始したと発表した。
自動車業界はMaaSやCASE化の波が加速し、消費者の生活スタイルや消費スタイルも変化している。これに対応し、「タイヤに安心感と気軽さを」というコンセプトで同サービスを開始した。
タイヤとメンテナンスを月額定額で利用できるサービスで、専門知識をもったスタッフによる使用用途に合わせたタイヤの提案、組み替え・脱着に加え、パンク補償、定期的な安全点検や各種メンテナンスなど、安心感のあるサービスを提供する。これを通じて、顧客の安心・安全な移動を支え、タイヤを適切に管理し長く利用してもらうことで資源生産性を向上させ、適正空気圧を保つことで燃費悪化を抑制してCO2排出量削減にもつなげていく考えだ。
2021年4月23日
三菱ケミカルは22日、モスアイ型反射防止フィルム「モスマイト」を題材とした展示会「15 EXPANSIONS」が、5月11日~6月10日に「Material ConneXion Tokyo」(東京都港区六本木)で開催されると発表した。
同社が開発したモスマイトは、蛾の眼(モスアイ)がもつ微細な突起構造を模倣した反射防止フィルム。表面に高さ200㎚の突起が100㎚の間隔で並んでおり、突起の幅が可視光線の波長よりも狭いため光の屈折率の変化が緩やかになり、反射を抑制する。一般的なガラスやプラスチックの表面は光の反射率が4~5%程度あるが、モスマイトを貼付することにより0.1~0.3%にまで抑えることが可能になる。その優れた光透過性から、これまでに車載ディスプレイや医療用モニター、サイネージ、額装など幅広い分野での採用実績がある。
電通の社内横断型組織「DENTSU DESIGN FIRM」では、コミュニケーション領域からプロダクト領域へ越境を目指し、特徴的な素材を題材にした「Product Design School(PDS)」を開催。展示会「15 EXPANSIONS」では、PDSに参加した15人のクリエーターがモスマイトの秘められた可能性を引き出し、これまでにない新たな用途やシーンを開拓する作品を展示する。
三菱ケミカルは今後も、モスマイトの新たな用途開発・市場開拓に向けて、様々な業界と連携して事業を展開し、さらなる拡販に努めていく。