株式会社科学企画出版社
2021年4月15日
NEDOは13日、安心安全なドローン基盤技術開発に関する記者説明会を開き、プロトタイプを公開した。
ドローン市場は急拡大しており、2025年の国内市場は5000億円規模になり、特に災害時の被災状況調査や監視・捜索などの政府・公共部門を始め、老朽化するインフラの点検、スマート農業や物流などの産業用途が9割近くを占めると予測される。
一方、小型ドローン（重量2kg以下）の8割は中国製で、撮影画像や飛行ルートなどの “NEDO 安全安心なドローン基盤技術開発で実機を公開” の続きを読む
2021年4月15日
2021年4月15日
2021年4月15日
東ソーはこのほど、「触媒の高性能化と寿命予測技術による塩化ビニルモノマー製造プロセスの効率化」で、触媒学会より、「2019年度 触媒学会 学会賞（技術部門）」を受賞した。
同社は1960年代に独自技術によってオキシクロリネーション法塩化ビニルモノマー（VCM）プラントを操業して以来、触媒の改良を進め、触媒性能の向上に努めてきた。
今回の受賞は、エチレン、塩化水素、酸素から二塩化エチレン（EDC）を合成するオキシクロリネーション反応に用いる固定床の独自触媒を新たに開発し、実用化に至ったことが評価された。銅系のシンプルな触媒組成にもかかわらず、円筒形状、さらに担体に特異な細孔構造をもたせることで、触媒性能（活性、選択性、耐久性）が飛躍的に向上。さらに、触媒劣化メカニズムの解析により触媒寿命を高精度に予測するシミュレーション技術も確立し、触媒使用期間の延長などのコスト低減に寄与した。
学会賞（技術部門）は、触媒に関連する工業技術（触媒分析や評価技術、触媒技術の異分野への応用なども含む）に関して著しい研究業績・開発業績を挙げたものに対して贈られる。
同社は、今回の受賞を励みとし、今後も革新的な研究開発に取り組んでいくとともに、エネルギー消費や環境負荷が少ない素材の提供を通じて、持続可能な社会の実現に貢献していく。
2021年4月15日
DICは、100％子会社である広州迪愛生貿易（中国・広州市）が、深圳市で開催されている「チャイナプラス2021 第34回中国国際プラスチック・ゴム工業見本市」に出展している。同展は、来場者数16万人超・出展企業数約3600社（2019年実績）を誇り、30年以上続く、アジア最大のプラスチック・ゴム見本市。
同社グループは、世界トップシェアを誇るPPSコンパウンド「DIC．PPS」を出品。同製品は、スーパーエンジニアリングプラスチックの一種で、耐熱性に優れ、自動車部品や電気・電子部品、住設機器などに多用されている。近年は、環境を意識し普及しているエコカーなどの車体の軽量化と燃費向上を図る目的などで、金属部品の代替として採用が拡大している。
2021年4月15日
三菱ケミカルは14日、民間企業として世界初となる月面探査の実現を目指す、ロボット・宇宙開発ベンチャーのダイモン（東京都大田区）との間でパートナーシップ契約を締結したと発表した。
今回の契約は、三菱ケミカルがもつ炭素繊維強化プラスチック（CFRP）部材と熱可塑性樹脂材料の提供や技術支援を行う内容で、その一環として、今秋に打ち上げ予定の月面探査車関連部品にCFRPが使用される予定。
宇宙分野で使用される機器は、打ち上げや宇宙空間などの過酷な環境での使用に耐える強度や剛性、耐熱性が求められることに加え、1kgあたり1億円とも言われる月面への輸送コスト低減のため、部材の軽量化も大きな課題。
これまで主にアルミ素材が使われてきたが、強度と軽さを兼ね備えるCFRPの普及が期待されている。すでに人工衛星など宇宙分野でのCFRP部材の採用実績をもつ三菱ケミカルは、ダイモンとの提携により、宇宙空間や月面での使用実績を積み重ね、製品開発と月面基地部材など用途開発を加速する。
同社は今後も、発展が見込まれる宇宙分野への展開を積極的に進め、事業の成長を図っていく。
2021年4月15日
2021年4月14日
積水化学工業はこのほど、経済産業省と東京証券取引所により、2020年度の「なでしこ銘柄」に選定された。2016年度、2017年度、2019年度に続き、4度目の選定となる。
同社は「従業員は社会からお預かりした貴重な財産」との考え方に基づき、多様な人材の活躍、働きがいのある職場づくりに取り組んでいる。そのなかで、女性活躍推進は2007年度から取り組みを開始。2015年度からは、ダイバーシティマネジメント方針を定め、女性活躍推進をファーストステップとしたダイバーシティ推進を積水化学グループ全体で展開している。
女性活躍推進では、「定着と活躍」、「管理職創出」の段階に分けて進めている。なかでも、女性管理職候補とその直属上司を対象にした実践型の研修など、活躍の場の拡大に注力した結果、女性社員の定着率向上や女性管理職数が増加。昨年4月には社内から女性執行役員が1人誕生し、その執行役員がリーダーとなる社内塾で、経営陣に対し「女性の底力を経営に活かす方法」を提案するなど、社内の女性活躍推進への機運が高まっている。
同社は、サステナブルな社会の実現に向けて、今後もさらなるダイバーシティ推進に取り組んでいく。
2021年4月14日
2021年4月14日
日本ゼオンはこのほど、横浜ゴム、理化学研究所（理研）と共同で設置している「バイオモノマー生産研究チーム」の研究により、バイオマス（生物資源）から効率的にブタジエン（BD）を生成できる世界初の新技術を開発したと発表した。
主に自動車タイヤなどの合成ゴムの主原料であるBDは、現在、ナフサ熱分解の副生成物として工業的に生産されている。バイオマス由来BD生成技術を確立すれば、石油依存度の低減に繋がり、地球温暖化の原因とされるCO2の削減に貢献できる。
日本ゼオンは2013年より、理研（環境資源科学研究センター）、横浜ゴムとの共同研究で、バイオマスから合成ゴム原料のモノマーを生成できる技術を培ってきた。昨年4月には、理研の「産業界との融合的連携研究制度」を利用して、社会実装に向けた研究を加速させるため「バイオモノマー生産研究チーム」を設置。さらなる高生産酵素と効率的な精製技術確立に向けて各々の知見・技術を有機的に融合して研究を進めてきた。
今回、同チームは新しい人工代謝経路と酵素で、優れたBD生成能をもつ細胞の創製に成功。これにより、微生物によるバイオ合成から生成されるムコン酸を中間体として経ることが可能となり、また、これまで開発してきた酵素の知見を取り入れることでBDの発酵生産でのコストを大幅に削減することが期待できる。
これらの成果が今回、ロンドンを拠点とし生物学、化学などの分野の研究論文が掲載されているオンライン専用ジャーナル「ネイチャー・コミュニケーションズ」に掲載される。
なお、「バイオモノマー生産研究チーム」は、同じく合成ゴムの主原料であるイソプレンについても、2018年に、世界初となる新しい人工経路の構築と高活性酵素の作成により優れたイソプレン生成能をもつ細胞を創製。この細胞内で出発原料であるバイオマス（糖）からイソプレン生成までを一貫して行うことに成功している。ゼオングループはこれからも産官学の垣根を超えた研究に積極的に取り組み、「持続可能な開発目標（SDGs）」達成に貢献していく考えだ。
