コンバーティングテクノロジー総合展 機能性材料が集結

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2020年2月7日

三菱ケミカルのブース
三菱ケミカルのブース

 フィルムやシート、紙などの技術と材料、装置が一堂に会する総合展示会「コンバーティングテクノロジー総合展2020」が、先月29~31日に東京ビッグサイトで開催された。その中の構成展「新機能性材料展」と「JFlex」から、化学メーカー4社の展示を紹介する。

 三菱ケミカルはエポキシ樹脂の新しい応用として、開発品の高分子エポキシフィルムと伸縮性エポキシフィルムを中心に出展した。いずれも高熱性・高絶縁性などエポキシ樹脂固有の特徴を備えつつ、表面処理不要で様々なインクを塗布・印刷でき、無色透明で低位相差といった優れた光学特性も持っている。さらに、それぞれ高い可撓性と伸縮性があることから、ウエアラブルデバイスやセンサーなどとして活用が見込まれており、そうした製品例を展示していた。

 三井化学は機能紙研究会のブースで、ポリオレフィンを噴射生成した多分岐構造の繊維「SWP」を紹介。他素材と組み合わせることで、新たな機能を発現させることができる。最も分かりやすい例は

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カネカ シースルー太陽電池が国立競技場に採用

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2020年2月7日

国立競技場内観(大成建設提供)
国立競技場内観(大成建設提供)

 カネカはこのほど、高効率結晶系シースルー太陽電池が国立競技場に採用されたと発表した。

 今回採用されたシースルー太陽電池は一般建築物の天窓や窓などの開口部向けに開発。透明のガラス窓のような意匠を備えつつ太陽光で発電し、採光性と眺望性が確保される。ゼロ・エネルギー・ビル(ZEB)に貢献する創エネルギー技術として、環境経営やBCPを強化する企業、公共施設などに積極的に提案しており、採用検討が進んでいる。

 同社は住宅向け太陽光発電システムに加えて、住宅以外の建物や高層ビルなどの建築物の壁や窓などのあらゆる箇所に設置でき、建築物デザイナーの意匠要求にも応える独自の太陽電池製品を開発していく。今後も、独自の太陽電池製品と設計提案、工法提案を強化し、環境・エネルギー問題へのソリューションを提供していく考えだ。

昭和電工 次世代記録技術に対応、HDメディア製造技術を開発

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2020年2月7日

HAMR媒体の透過型電子顕微鏡画像・平面
HAMR媒体平面の透過型電子顕微鏡画像

 昭和電工は6日、ハードディスクドライブ(HDD)の次世代記録技術である熱アシスト磁気記録(HAMR)に対応した次世代HDメディアの製造技術を開発したと発表した。

 クラウドサービスの普及や動画コンテンツ、画像共有サイトなどの急拡大により世界のデータ生成量は年率40%以上の増加が見込まれ、大量のデータを保管するデータセンターでは、より大容量のHDDが求められている。

 HDメディアは磁性体粒子の極性により情報を記録するが、従来の磁気記録方式はデータ記録密度の向上スピードが鈍化しており、熱的に安定な磁性体粒子を微細化し、かつ情報の書き直しを容易にするHAMRなどの新しい記録方式と、それらに対応する次世代HDメディアが必要とされている。

HAMR媒体断面の透過型電子顕微鏡画像
HAMR媒体断面の透過型電子顕微鏡画像

 同社は、HAMR対応HDDの製品化に貢献するため、最も強力な磁性材料の1つで耐食性にも優れるFe‐Pt系磁性合金薄膜を用い、磁気記録層の層構成、メディア製造時の温度制御などに独自の工夫を加えることにより、現在の最先端HDメディアの数倍もの高い保磁力を持ちながら、結晶粒径の微細化と最適な分散制御により低ノイズを実現し、電磁変換特性・耐久性ともに業界最高レベルに達するHDメディアの製造に成功した。今後、本格的な供給へ準備を進めていく。

 昭和電工グループは、個性派企業(収益性と安定性を高レベルで維持できる個性派事業の連合体)の実現をVision(目指す姿)としており、ハードディスク事業は当社の個性派事業のコアの1つと位置づけている。

 今後も〝ベスト・イン・クラス〟をモットーに、世界最大のメディア専業メーカーとして、HAMR、MAMRなどの次世代記録技術に対応した業界最高クラスの製品をいち早く市場に投入し、HDDの高容量化に貢献していく考えだ。

宇部興産 射出成形機事業を再編、日米の2社に統合

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2020年2月6日

宇部興産機
宇部興産機

 宇部興産は4日、連結子会社の宇部興産機械が射出成形機事業再編の一環として、子会社のU‐MHIプラテック(U‐MHIPT)とU&Mプラスチックソリューションズ(UMPS)を吸収合併することを決定したと発表した。

 また、北米子会社のUBE MACHINERY(UMI)とU‐MHI PLATECH AMERICA(UMPA)の合併についても併せて決定した。それぞれ宇部興産機械とUMIを存続会社とする吸収合併方式で、U‐MHIPTとUMPS、UMPAは解散する。

 今回のグループ内再編は8月1日に実施する予定だが、これに先立ち、三菱重工業は宇部興産機械にU‐MHIPT株式15%を譲渡し、U‐MHIPTは宇部興産機械の完全子会社になる。

UBE MACHINERY
UBE MACHINERY

 宇部興産機械は2017年1月1日に三菱重工から85%の株式を譲り受けたU‐MHIPTとともに、それぞれの持つ技術力、商品ラインアップ、販売・サービス網を融合することで、射出成形機のグローバル市場で事業拡大に努めてきた。

 一方で、射出成形機事業を取り巻く環境は、国内外ともに厳しさを増しており、グローバル市場でのさらなる事業拡大のためには、製品開発・製造・サービスを一段と強化し、顧客に新たな価値を提供することが求められている。

 U‐MHIPTは8月1日に、名古屋市岩塚地区から同市大江地区へ移転を予定している新工場「名古屋事業所(仮称)」の操業を開始する予定。これを機に、宇部興産機械グループの北米を含めたグローバルでの効率的な生産体制を構築することにより、一層満足してもらえる製品を世界の顧客に提供し、射出成形機市場でのプレゼンス向上と事業拡大を目指す。

帝人 新中計「ALWAYS EVOLVING」を発表

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2020年2月6日

最終年度数値目標、EBITDAで1500億円

新中計の説明を行う鈴木社長
新中計の説明を行う鈴木社長

 帝人は5日、新中期経営計画「ALWAYS EVOLVING」(2020~22年度)を発表。中計最終年度の計数目標としてROE10%以上、ROIC8%以上、EBITDA1500億円(マテリアル800億円、ヘルスケア450億円、その他250億円)を目指していく方針だ。

 説明会で鈴木純社長は「持続可能な社会の実現に向けて『3つのソリューション』(環境価値、安心・安全・防災、少子高齢化・健康志向)を提供することで、『未来の社会を支える会社』になることを目指す」と語った。

 そして「現中計は次世代重点分野を見定めた3年間だった。新中計では、2030年や50年を見据え、当社グループが

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ナノテク展開催 化学メーカーも最新技術・製品を紹介

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2020年2月5日

ナノテク展TOP 世界最大規模のナノテクノロジー展示会「nano tech 2020 第19回国際ナノテクノロジー総合展・技術会議」が先月29~31日に開催され、化学メーカーも多数出展した。その中から4社の展示を紹介する。

 旭化成の見どころの1つとなったのが、透明な樹脂フィルムに、幅が最小100nmの目に見えない複雑形状の金属配線を作成できる技術。この微細な銅配線フィルムを独自の印刷技術により、ロールツーロールで製造することで高い生産性も実現した。化粧品パッケージなど、意匠性が求められたり、カスタマイズにより個別製品の識別が必要だったりする製品の透明RFIDアンテナなどとして、事業化を目指している。

 昭和電工は三菱商事と折半出資のフロンティアカーボンによる炭素素材「フラーレン」を紹介した。フラーレンは

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積水化学 4生産工場に自家消費型太陽光発電設備を導入

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2020年2月4日

中四国セキスイハイム工業太陽光パネル
中四国セキスイハイム工業の太陽光パネル

 積水化学工業はこのほど、住宅カンパニーが、環境負荷低減に向けた施策として、4つの住宅生産工場に自家消費型の太陽光発電設備を導入すると発表した。

 国内8カ所の住宅生産工場のうち、東北セキスイハイム工業(宮城県)、中四国セキスイハイム工業(岡山県)、九州セキスハイム工業(佐賀県)の3カ所は、今月3日までに稼働を開始。来年2月にはさらにセキスイハイム工業関東事業所(茨城県)への導入も予定している。

 住宅カンパニーでは、環境問題と社会課題の解決や盤石な経営基盤の構築を事業の成長力として位置づけ、ESG経営を推進。このような考え方のもと自家消費型太陽光発電設備を導入することで、再生可能エネルギーの自己創出を進め、温室効果ガス排出量の削減と持続可能な社会の構築への貢献を目指す。

 住宅カンパニーではすでに、住宅生産工場で太陽光発電設備を導入しているが、大規模な太陽光発電設備の発電電力はすべて売電にあてており、自家消費を目的とした大規模な太陽光発電設備の導入は今回が初となる。この導入により、四工場合計の年間使用電力量の約37%に当たる約3100Mwhを賄え、約1720t-CO2の温室効果ガス排出量と、約4300万円の電気料金が削減できる見込み。

 また、今回導入する太陽光発電設備には、消費電力に合わせてパワーコンディショナーの出力を制御する出力制御システムを搭載。同システムにより、逆潮流を防ぎつつ発電と消費の効率的なバランスを維持することができる。さらに、4工場すべてで太陽光発電設備の自立運転が可能なため、災害時には、非常用電源として利用できるだけではなく、近隣住民が携帯電話の充電などで利用することも可能だ。

 同社は、住宅生産工場への自家消費型太陽光発電設備の導入を通じて、再生可能エネルギーのさらなる普及をリードし、SDGsで提唱されている「エネルギーをみんなにそしてクリーンに」「気象変動に具体的な対策を」「パートナーシップで目標を達成しよう」などの目標に取り組み、課題解決への貢献を目指す方針だ。

東洋紡 産業展に生体情報を測定するスポーツウエア出展

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2020年2月4日

「COCOMI」を使用したスポーツウエア
「COCOMI」を使用したスポーツウエア

 東洋紡は2月5~7日に幕張メッセ(千葉市)で開催される、スポーツビジネスを支援する最新の設備や技術、製品・サービスなどが一堂に会す「第3回スポーツビジネス産業展」に出展する。

 初出展となる今回は、スポーツトレーニングに活用可能な最新テクノロジーを紹介するゾーンで、同社のフィルム状導電素材「COCOMI(ココミ)」を使用したスポーツウエアを展示する。

 トライアスロンや自転車ロードレースなどのアスリート向けに、トレーニング時の心拍数や呼吸状態といった生体情報を高い精度で計測できる特長を提案。来場者に筋活動のリアルタイム計測を実際に体感してもらうため、ゲーム型のデモンストレーションコーナーも設ける。

 「COCOMI」は、ウエアラブルデバイス用電極・配線材向けの、フィルム状導電素材。薄く、伸縮性に優れるため、体の動きに追随できるほか、電極と配線が継ぎ目なく一体化していることにより、自然な着心地のウエアラブルデバイスを実現できる。

 また、「COCOMI」を使用した電極は身体形状にフィットするため、精度の高い生体情報の収集が可能だ。ブース番号は7‐44(選手強化ソリューションゾーン)。10~18時(最終日は17時まで)。