株式会社科学企画出版社
2019年9月9日
三井化学は、東京ビッグサイト（東京都江東区）南3ホールで11~13日に開催される「センサエキスポジャパン2019」に出展する。
紹介するのは、同社が開発した非焦電性の有機圧電フィルム「ミューフレックス」と、フレキシブルな極細同軸線構造の張力センシング基材「ピエゾラ」の2製品。
同材料を用いて顧客とコラボした実際の開発製品とともに訴求することで、機能的な特徴を来場者に体験・体感してもらうのが狙いだ。
展示内容は、村田製作所の押圧検知や折り曲げ角度検知が可能なセンサと、新開発の薄型多機能タッチパネル、Z‐Worksの介護ベッド用に開発した見守りセンシングシステム、コスモリサーチのゼロ歳児の突然死症候群防止のための非侵襲心拍呼吸センシングシステム、メドリッジの次世代手術訓練用モデル。ブース番号はS‐49。
2019年9月9日
貿易統計によると、インドの5月の塩ビ樹脂（PVC）輸入は前年同期比34.1％増の19万5000tとなり、3月以来となる月間20万tが目前に迫る勢いとなった。農業用パイプやインフラ向けなど、おう盛な需要が続いており、輸入量が増加の一途をたどっている状況だ。
今年、インドでは春に総選挙（4~5月）が予定されていたため、インフラ工事の停滞からPVC需要の鈍化が見込まれていた。ただ、大きな影響は見られず、4月（18万4000t）、5月と1Q（1-3月期）に引き続き高水準な輸入量が継続している。仮にこのペースを維持すれば、2019年の輸入量は昨年（195万6000t）を大きく上回る220万t超となりそうだ。
一方、5月の輸入を国別で見ると、1位は
2019年9月6日
2019年9月6日
三井化学は、先月末に九州北部を中心に多くの被害をもたらした大雨による被災地・被災者支援のため、岩国大竹工場（山口県・広島県）などから同地に向けて物資の提供を行った。
同社関連製品のウレタンマットレスとブール―シート各200枚を、佐賀県杵島郡大町町の総合福祉保健センターと大町町公民館に、また、同社製の不織布「タフネル オイルブロッター」22箱などを杵藤地区広域消防の大町分署に提供した。
今回の支援はそれぞれ、緊急災害対応アライアンス「SEMA（シーマ）」と、国交省九州地方整備局からの要請に応えたもの。「タフネル オイルブロッター」については、佐賀県六角川から有明海への油流出防止のために、大牟田工場（福岡県）からの支援となった。
同社は、「『九州北部大雨』により亡くなられた方々とご遺族に謹んでお悔やみを申し上げますとともに、被災された皆様に心よりお見舞いを申し上げます」と、1日も早い復興を願っている。
2019年9月6日
帝人と帝人グループで先端的なコンポジット製品の設計、加工技術開発、試作を手掛けるジーエイチクラフトは、FRP（繊維複合材料）を用いて、折り紙のように折りたたむことができる構造体「ORIBAKO」（折箱）を開発した。
「ORIBAKO」は、FRP製のパネルとヒンジ（ちょうつがい）を貼り合わせた多面体の構造物。FRP製であるため軽量で、運搬や設置場所での展開・設置・撤収、保管などを容易に行うことができる。
そして、ヒンジ部分に柔らかい樹脂を使用したFRPを用い、伸縮性や曲げに対する優れた剛性、耐久性、密閉性を付与することにより、小さな箱物や簡易的な建造物など様々な大きさ・形状の構造体を折り紙のように簡単に折りたたみ、繰り返し使用することができる。
また、帝人が長年培ってきた独自のFRP技術を駆使し、パネル部分とヒンジ部分とを一体化させて気密性を担保することで、段差のないシームレスな表面を実現。さらには、用途に合わせてパネルとヒンジに用いる素材の組み合わせを変えることにより、吸音性や断熱性、衝撃吸収性、振動吸収性といった特性を付与することも可能だ。
両社は、6日までパシフィコ横浜で開催中の「SAMPE Japan 先端材料技術展 2019」で、「ORIBAKO」製の大型構造物の試作品を初展示。これは、CFRP（炭素繊維複合材料）製のパネルにGFRP（ガラス繊維複合材料）のヒンジを貼り合わせた約11?の簡易型ブースで、約40㎏と軽量であるため、重機や工具を使用することなく大人二人で簡単に設営することができる。
両社は、今後、「ORIBAKO」の改良を重ね、使用する素材のバリエーションを拡充することにより、天井にソーラーパネルを搭載したエネルギーの自給が可能な簡易的な室内スペースや、密閉性が求められる物品などにも対応可能な輸送用のコンテナなどの幅広い用途に向け、2022年までに実用化を目指す。
帝人グループは、多様化する社会のニーズに応えるため、今後も設計・デザイン・成形プロセスを開発することにより、高機能素材や複合化技術を強みとしたマルチマテリアルでの事業展開を強化し、長期ビジョンである「未来の社会を支える会社」を目指していく。
2019年9月5日
2019年9月5日
NEDOはこのほど、熱エネルギーを直接電気エネルギーに変換する熱電材料を、汎用元素だけを用いて開発し、モジュール化にも成功した。実証試験では、5℃の温度差で発電するモジュールを用い、IoT機器の自立電源としての有用性を示した。
同事業で材料開発や材料合成、性能評価を行った、物質・材料研究機構（NIMS）の高際良樹主任研究員は、今後想定される研究課題として、人体に装着するセンサーの自立電源への応用などを挙げた。
体温と外気の温度差はせいぜい1℃。この温度差で装置を動かすには、熱電材料の高性能化もさることながら、熱をどう効率的に吸収するか、どう逃がすかが問題になってくるという。
熱電素子の両面の温度差で発電する熱電発電モジュール。たとえば、熱を受ける上部には熱伝導率の高い受熱シートが必要になってくるし、下部には放熱に有効なシートが求められる。高際主任研究員は、素材の提供・開発といった側面から、化学メーカーの参加を呼び掛けていた。
NEODは省エネルギーの観点から、未利用熱の革新的な活用技術研究開発を推進している。未利用熱とは、製造プロセスの中で利用されずに排出される工場の排熱や、自動車のエンジン回りから出る熱をはじめ、エアコンの排熱、住宅の窓や壁から放熱とさまざまなものがある。
石油や天然ガスといった1次エネルギーをベースにすると、その60％は未利用熱として排出されているという。この未利用熱の活用法の1つとして、熱を電気に変換する熱電材料の開発が進められている。いわば熱のリサイクルだ。
今回の開発が画期的なのは、汎用元素の鉄、アルミニウム、ケイ素のみからなる熱電材料を開発したことだ。200℃以下の低温熱源を利用する熱電材料の場合、ビスマス‐テルル系の化合物が知られているが、どちらも希少元素（レアメタル）である上に、テルルは毒性が非常に強いことなどの課題があった。
高際主任研究員は、開発した革新的な鉄（Fe）‐アルミニウム（Al）‐ケイ素（Si）系の熱電材料（Thermoelectric Material）を、その頭文字から「FAST（ファスト）材料」と命名した。
FAST材料のさらなる高性能・高機能化には、化学メーカーが提供する素材がカギとなりそうだ。
2019年9月5日
大日本印刷（DNP）はこのほど、植物由来の原料を50％使用し、チューブ胴体の薄層化によりプラスチック使用量を削減することで、環境に配慮したラミネートチューブを開発したと発表した。
今回開発したラミネートチューブは、チューブ胴体の全ての層と、肩にあたる部分と注出口に植物由来原料を使用し、キャップを除く全体のうち約50％を植物由来原料で代替した。
さらに、使用中の自立性や使いやすさを維持しながら胴体の薄層化を実現するため、材料設計に工夫を凝らすことで、従来製品に比べてプラスチック使用量を大幅に削減。これにより、CO2排出量を従来比約35％削減した。
同社が展開する環境配慮パッケージシリーズ「GREEN PACKAGING」の主要製品群の1つが、今回の「DNP植物由来包材バイオマテック」シリーズ。サトウキビから砂糖を精製した際の副産物（廃糖蜜）などの植物由来原料を1部に使用したバイオマスプラスチック製品だ。
植物は生育の過程で、光合成によってCO2を空気中から取り込むため、パッケージ使用後の焼却時に出るCO2と相殺することが可能で、製品ライフサイクル全体でCO2の削減に貢献する。同シリーズについては、2010年から開発に着手し、現在、食品や日用品などの包装材で広く使用されている。
同社は、「持続可能な原料調達」「CO2の削減」「資源の循環」という3つの価値を追求することで、循環型社会の実現と環境負荷の低減に向け取り組んでいる。今回開発したラミネートチューブをトイレタリー・化粧品や食品メーカーに販売し、来年度に年間20億円の売上を目指す。
2019年9月4日
2019年9月4日