特集 – ページ 9 – 日刊ケミカルニュース

　三井化学は、事業環境の変化を踏まえ、長期経営計画「VISION 2030」（2021～2030年度）の戦略見直しに取り組む。マイルストーンの2025年度コア営業利益目標2000億円に対し、2024年度は1250億円を見込んでいるものの、達成が難しく見直しが必要な状況にある。中でも、石油化学事業は製品市況の悪化を受けて2023年度は赤字に転落し、期待するオーラルケア事業も米国市場の開拓が遅れるなど、各領域で収益改善が急務。加えて、長計目標の達成に不可欠な次世代ビジネスの創出についても、ドライブをかける必要がある。橋本修社長に、成長軌道への回帰に向けた方策について話を聞いた。

　　━2023年度を振り返って。

　2023年度は非常に厳しい環境だった。特に石油化学事業を中心とするベーシック＆グリーン・マテリアルズ（B＆GM）は、中国のオーバーサプライ問題で需給が緩み、市況悪化が長期化している。ここまで中国での増設が続くことは誤算であり、石化事業は不可逆的な構造変化が起こった前提に立ち、戦略を変更していく必要がある。また、

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【夏季特集】東ソー代表取締役社長　桒田守氏

2024年夏季特集 , 東ソー代表取締役社長桒田守氏

2024年8月9日

スペシャリティは成長投資を継続、脱炭素対応が課題に

　━中期経営計画が最終年度に入りました。　

　現中計（2022～24年度）では、営業利益の目標として1500億円を掲げているが、今年度の業績予想は営業利益1000億円としており500億円のギャップが生じている。その要因として、クロル・アルカリ事業の市況悪化が約6割、半導体市場の回復遅れなどが残りを占める。

　中でも塩ビは、

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【夏季特集】PSジャパン代表取締役社長顕谷一平氏

PSジャパン代表取締役社長顕谷一平氏 , 2024年夏季特集

2024年8月9日

原料転換とリサイクルで環境に貢献、PSの可能性を追求

　PSジャパン（旭化成62.07％、出光興産37.93％）は、ポリスチレン（PS）のリーディングカンパニーとして、4つのナンバーワン（シェア、品質、技術開発、環境対応）を掲げる。PSは食品包材向けに底堅い需要があるものの、コロナ禍明けの物価高を背景に内需の縮小が進み、国内出荷は減少傾向にある。また、環境対応も求められており、リサイクル技術の確立や原料のバイオマス化が急務となっている。事業環境が厳しくなる中、いかに生き残りを図っていくのか、顕谷一平社長に話を聞いた。

　　━社長就任から1年経過する中、事業環境をどう見ていますか。

　2023年度を振り返ると、

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