インタビュー・特集・コラム

最高経営責任者　藤田朋宏氏

バイオマス基点のものづくり、藻類事業を拡大し循環社会形成

　ちとせグループは、太陽光（光合成）を基盤に1000年先を見据えた豊かな社会の構築を目指すバイオベンチャー企業群。昨年4月に、藻類を活用した日本発の企業連携型プロジェクト「MATSURI」を立ち上げた。エネルギーを得るために石油や石炭といった有機物を燃焼（酸化）させてCO2を排出する経済活動の対極で、藻類の光合成により太陽光エネルギーを活用してCO2を再び有機物に変換（還元）し循環させていく取り組みになる。様々な業種・業界から同プロジェクトへの参画を募り、食品や医薬品から化学品、燃料まで、藻類を基点とし、循環型社会を形成する新たな産業の創出を模索している。バイオ技術を通じたカーボンニュートラル実現への取り組みを聞いた。

　　━藻を活用する「MATSURI」プロジェクトで目指されるものとは。

　食糧や飼料、バイオエタノールなどの工業用原料として

代表取締役社長　吉野 巌氏

マイクロ波技術による電力の効率利用で、CN実現に貢献

　カーボンニュートラル（CN）に向けた取り組みが加速する中、マイクロ波技術に国内外から注目が集まっている。マイクロ波（電磁波）は、物質を直接・瞬時に加熱できる極めて効率的なエネルギー伝達手段で、CO2削減に貢献できる。中でも化学産業は、外部から間接的に加熱するプロセスを100年以上に渡って使用しており、マイクロ波による直接加熱に転換できれば、省エネ・環境負荷低減につながる。マイクロ波化学は、化学産業にイノベーションを起こすことをミッションに掲げ、多くの企業と技術開発や実証事業に取り組む。東証グロース市場に新規上場も果たした吉野巌社長に、これまでの経緯や今後の展望について聞いた。

　━マイクロ波化学のCNに対する取り組みについて。

　当社は昨年、電化とマイクロ波によるCN戦略として「C NEUTRAL2050 design」を発表した。電力を用いたプロセスに転換することは、CN実現へのカギになる。マイクロ波は物質を直接加熱するためエネルギー効率が高く、再生可能エ

カーボンニュートラル推進室室長　泉水慶太氏

省エネ・技術革新・燃料転換を軸に、「ものづくり」を転換

　日本ゼオンは、「社会の期待と社員の意欲に応える会社」を2030年のビジョンに設定し、SDGsへの取り組みを通して、ビジョンの達成を目指している。2050年カーボンニュートラル（CN）については、今年4月に2030年のCO2排出量目標として50％削減（2019年比）を発表するなど、会社の本気度を示した。工場のエネルギー転換といった自社のCO2排出削減だけでなく、環境貢献製品の提供、バイオやリサイクル原料の事業化なども積極的に推進し、サプライチェーン全体での脱炭素化にも寄与する構えだ。カーボンニュートラル推進室の泉水慶太室長に、CNに向けた取り組みや課題について話を聞いた。

　　━新たに、CO2削減目標を発表しました。

　現中期経営計画（2021～2022年度）では、社会の期待に応えるというビジョンのもと、持続可能な社会に貢献し続けるという方向性に沿って、

積水化学工業のCN技術～ペロブスカイト太陽電池～

　日本で発明されたペロブスカイト太陽電池（PSC）は、次世代エネルギーデバイスの一つとして期待が高まっている。NEDOのグリーンイノベーション（GI）基金事業でも六件の案件が採用されており、社会実装に向けて各社の開発競争が活発化してきた。

　積水化学工業は独自の技術力を生かしてPSCの性能向上に注力しており、2025年度の事業化を目指している。JR西日本が進める新駅プロジェクトに採用されたことを機に、屋外の大面積分野をターゲットに展開を加速し、2030年以降には売上高100億円規模を目指していく方針だ。

　PSCは、