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　クラレは15日、イソプレンケミカル関連製品を2022年1月1日出荷分から値上げする、と発表した。改定幅は現行価格から「5～15％のアップ」。

　対象製品の各種コストの上昇は、同社の自助努力によるコスト吸収の範囲を超えるものとなっており、事業収益は一段と悪化が進んでいる。このような状況下、採算改善を行い安定供給の維持を図るために、価格改定の実施を決めた。

　積水化学工業は15日、塩化ビニル管、強化プラスチック複合管および関連製品について、2022年1月21日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は、塩化ビニル関連製品では、塩化ビニル管全般が「30％以上」、塩ビ継手、塩ビマスおよび関連製品が「20％以上」、強化プラスチック複合管（4mを超える長尺品）が「10％以上」となっている。

　塩ビ樹脂製造・販売にかかるコスト（国産ナフサ価格、エネルギーコスト、老朽設備の修繕費、国内運賃など）、および海外との販売価格差の是正を背景に、同社は、塩化ビニル樹脂メーカーより今年3度目となる大幅な値上げ要請を受けた。塩化ビニル樹脂メーカーと交渉を重ねてきたが、製品の安定供給に必要不可欠な調達を確保するため、やむなく値上げを受諾した。

　同社は、生産能力の適正化などコスト削減や事業効率化を推進しているものの、自助努力による価格維持が限界に達したことから、販売価格の改定に踏み切った。

　三菱ケミカルは15日、キレート剤のエチレンジアミン四酢酸（EDTA）、ジエチレントリアミン五酢酸（DTPA）、L‐アスパラギン酸N、N‐二酢酸（ASDA）について、2022年1月1日出荷分より価格改定の実施を決定し、各需要家と交渉に入ったと発表した。改定品目と改定幅は、EDTA類とDTPA類が国内「35円/kg以上」輸出「300ドル/t以上」、ASDAが国内「25円/kg」輸出「200ドル/t以上」となっている。

　キレート剤は国内の洗剤や肥料向けの需要が堅調に推移し、海外では水処理用途を中心に需要が伸張している。一方、供給面では、足元の原油価格上昇に伴い直近の国産ナフサ価格は6万円/klを超えるレベルで推移している。これを受けてEDA・苛性ソーダ・ホルマリンなどのキレート剤の原料価格が大幅に上昇している。加えて梱包材料、物流費などの諸経費の上昇、近年の働き方改革や設備安全への要求の高まりから製造コストは上昇しており、採算が悪化している。

 　こうした中、同社は、生産の効率化などによるコスト低減努力を続けているものの、現在の原料価格の上昇は自助努力で吸収できる範囲を超えていることから、このコスト上昇分を価格に転嫁せざるを得ないと判断し、価格改定の実施を決定した。

　東亞合成はこのほど、次亜塩素酸ソーダ、「アロンクリン」「ツルクロン」を16日出荷分から値上げすることを決め需要家との交渉に入ると発表した。改定幅は、タンクローリーが「5円/kg以上」、ポリ缶とバッグインボックスが「10円/kg以上」。

　対象製品の国内需要は安定的に推移し、今後も堅調に推移することが想定される一方で、電力料金や輸送費などの上昇に加え、設備老朽化による大型補修や設備更新費用が同社の利益を圧迫している。生産効率化や物流合理化によるコスト削減に注力しているものの、自社のみでの吸収は困難な状況にあることから、適正品質の製品を安定供給していくためには、製品価格の是正が必要であると判断した。

　クラレグループのクラレトレーディングは14日、ポリエステル長繊維「クラベラ」の原糸とテキスタイルの国内外向け製品全般を、2022年1月1日出荷分から値上げする、と発表した。改定幅は現行価格から「5～15％のアップ」。

　原油価格の上昇に伴う主要原材料やユーティリティコストの大幅な上昇に加え、物流費の高騰、設備の維持・更新費用の増加などにより製造コストが引き続き同社の収益を圧迫。自助努力の範囲を超えていることから、採算改善を行い安定供給を維持するために、価格改定の実施を決めた。

　東亞合成は14日、粉体塗料と工業用接着剤を2022年1月1日出荷分から「10％以上」値上げすることを決め、需要家との交渉に入ると発表した。具体的な対象製品は、粉体塗料「アロンパウダー」と、工業用接着剤「アロンアルフア」「アロニックス」「アロンメルト」「アロンマイテイ」、ホットメルト型、溶剤型など。

　対象製品については、同社はこれまでもコスト削減に努めてきたが、原燃料価格の大幅な上昇が利益を圧迫しており、自助努力のみでの対応は困難な状況となっている。こうした中、今後とも適正な品質の製品を安定供給していくには、価格改定が必要だと判断した。