東ソー ポリウレタン原料MDIを50円/kg値上げ

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2021年3月18日

 東ソーは17日、ポリウレタン原料のジフェニルメタンジイソシアネート(MDI)類全製品について、4月1日出荷分から「50円/kg」値上げすると発表した。

 同社は国内顧客への安定供給に努めてきたが、ここ数年にわたり、日本のMDI市場価格は輸入品を含めた競合各社との競争により下落傾向にある。一方、コスト面では原油価格の上昇に伴いMDI原料価格は上昇しており、さらに安定生産・安定販売のための設備修繕費や物流費も上昇している。こうした状況下、国内顧客への安定供給を維持するために今回の価格改定を決定した。

ランクセス 酸化鉄、酸化クロム顔料の製品価格を改定

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2021年3月17日

 独ランクセスはこのほど、2月8日付で酸化鉄顔料と酸化クロム顔料の価格を世界的に改定し、以降の出荷分より即時に適用する、と発表した。酸化鉄顔料は1tあたり110ユーロ、酸化クロム顔料は1tあたり220ユーロ(または相当する現地通貨)の値上げとなる。なお、製品と地域によって状況が異なるため、具体的な内容は個別に連絡するとしている。

 同社は世界最大の合成酸化鉄顔料メーカーで、有数の酸化クロム顔料メーカーだ。数十年の実績を持ち、持続可能な厳しいガイドラインに基づいて製造している。高い着色力を持ち、建材、塗料・塗装、プラスチック、紙などの着色剤として提供されている。

ウレタンMDI アジアのスポット市況は再び高騰

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2021年3月17日

米国寒波で複数プラントが停止、需給がタイト化

 ウレタン原料であるMDI(ジフェニルメタンジイソシアネート)は、2月に米国で発生した寒波によるプラント停止の影響が波及し、アジアのスポット市況が急騰している。足元の市況はモノメリック3400ドル/t、ポリメリック3300ドル/tとなっており、特にポリメリックはトラブル要因などで高騰した昨年11月の水準以上になっている状況だ。

 MDIは昨年、コロナ禍の影響を受けた4-6月期の需要は大きく減退したものの、中国の経済活動の再開に伴い、年後半には回復傾向を強めた。こうした中、大手メーカーの稼働調整や定修要因に加え、欧米メーカーにトラブルが発生したことにより、秋には需給バランスが一気にタイト化。低迷していた市況が、11月には、モノメリックで3500ドル/t、ポリメリックは2700ドル/tにまで急騰した。その後、定修やトラブルといった要因が解消されたことで、1月にかけて市況は弱含みとなった。 

 しかし、2月に入り、石油・石化プラントが集積しているテキサス州やルイジアナ州に大寒波が襲来。停電や断水などが発生したことで各社のプラントも停止を余儀なくされ、MDIメーカーも供給が困難になったことからフォースマジュールを宣言した。この事態を受け、中東メーカーなどがアジアに輸出していた玉を欧米地域に振り替えたため、アジア市場が再びタイト化しスポット市況が急騰する結果となっている。また今回は、断熱用途などに使用されるポリメリックが騰勢を強めた。MDIはモノメリックとポリメリックが併産されるが、保存期間が短いモノメリック見合いの生産となる。そのため、供給不足を懸念した需要家がポリメリックを買い増しているようだ。

 一方、原料ベンゼンとのスプレッドは拡大傾向にある。ベンゼンも年明けから上昇基調となり、3月のアジア価格(ACP)は、前月比95ドル高の855ドル/tとなった。これを踏まえたスプレッドは、モノメリックで2500ドル程度、ポリメリックで2400ドル程度となり、4-12月期(モノメリック1300ドル程度、ポリメリック1100ドル程度)に比べ大幅な改善となる。MDIメーカーにとっては、想定以上に収益が改善していると言えるだろう。

 今後についても、しばらく市況が崩れるとの見方は少ない。寒波影響によるFM宣言は解除されてくるものの、正常稼働に戻るまでには時間が掛かることに加え、中国では春の需要期を迎えることから、需給タイトが続く見通し。とはいえ、MDIの各メーカーが稼働を高めてくる可能性や、コロナの状況次第では需要が落ち込むことも想定される。近年、MDI市況は外部環境によって変調しやすくなっており、今後の市場動向に注目が集まりそうだ。

 

三井化学 アセトン、IPAなど3製品を月末から値上げ

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2021年3月17日

 三井化学は16日、アセトン(AC)、メチルイソブチルケトン (MIBK)、イソプロピルアルコール(IPA)の3製品について、3月25日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は、ACが「29円/kg以上(ナフサ要因以外のその他のコスト増分五円以上を含む)」、MIBKが「36円/kg以上(同)」、IPAが「19円/kg以上(同)」。

 3製品の主原料であるナフサの国産基準価格は、2020年度下期(10-3月期)の3万5000円/kl程度から、今年2Q(4-6月期)には4万7000円/klを超える大幅な上昇が見込まれる。加えて、同製品の製造にかかる用役費・副原料費、および昨今のドライバー不足や働き方改革への対応による、物流費や修繕費の大幅増もコストを押し上げている。

 こうしたナフサ価格の高騰をはじめとしたコスト増は、自助努力の範囲を超えるものであり、同社は一層のコスト低減を行った上で、安定供給体制の維持を図るためにも価格改定せざるを得ないと判断した。なお、想定したナフサ水準が変動する場合は、改定幅の修正もあるとしている。

アジア石化市況 米国の寒波影響が波及し一段高

2021年3月16日

 芳香族3製品は大幅上昇、スチレンモノマー急伸

 アジア地域の2月第3週の石化市況では、エチレンは前週比55ドル高の880ドル/tでの取引となった。2月に入り需給の緩みから軟化傾向となっていたが、中国の春節休暇が明けてくる中、米国に襲来した寒波による生産トラブルの影響が波及したことで、3週ぶりの大幅上昇となっている。ナフサとのスプレッドも、

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日鉄ケミカル&マテリアル エポキシ樹脂を値上げ、原料高騰に対応

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2021年3月16日

 日鉄ケミカル&マテリアルは15日、各種エポキシ樹脂製品について、4月1日出荷分から値上げすると発表した。対象品および値上げ幅は、BPA・BPF系液状/固形エポキシ樹脂が「60円/kg」、BPA・BPF系液状/固形エポキシ樹脂蒸留品が「90円/kg」、フェノキシ樹脂が「60円/kg」、クレゾールノボラック型エポキシ樹脂が「60円/kg」。

 主原料である、ビスフェノールA(BPA)、ビスフェノール、フェノール類、エピクロルヒドリン(ECH)はナフサ価格の上昇による影響を受け、高騰を続けている。加えて、BPAや液状エポキシ樹脂は世界的な需給ひっ迫に伴い、歴史的に暴騰した価格が継続しており、従来からの原料基準以上の値上げが避けられない状況にある。こうした中、同社は、安定供給と事業継続のために値上げせざるを得ないと判断した。

三菱ケミカル PVA製品群を値上げ、コスト上昇に対応

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2021年3月16日

  三菱ケミカルは15日、ポリビニルアルコール(PVA)製品群を今月22日出荷分から値上げすると発表した。対象製品は「ゴーセノール」(PVA)、「ゴーセネックス」(PVA特殊銘柄)、「ニチゴーGポリマー」(アモルファスビニルアルコール系樹脂)、「セーフリンク」(ゴーセネックスZ用架橋剤)で、改定幅は国内取引価格が「30円/Kg」、輸出取引価格が「300ドル/t」「250ユーロ/t」となっている。

 同社は今年2月、これら製品について輸出取引価格の値上げを実施したが、その後もPVA系樹脂の需給バランスはタイトな状況にあり、また各種コストの上昇により事業収益は悪化が進んでいる。これらのコスト上昇は、自助努力による吸収の範囲を超えるため安定供給に支障が出始めており、今後もこの傾向が続くと見られる。同社は、安定供給を維持するために、採算是正が必要であると判断した。

ジェイ・プラス フタル酸系可塑剤を値上げ、来月から実施

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2021年3月15日

 ジェイ・プラスは12日、フタル酸系可塑剤(DOP、DINP、その他フタレート)について、4月1日以降納入分から「35円/kg以上」値上げすると発表した。原油・ナフサ価格が騰勢を強めており、今年2Q(4-6月期)の国産ナフサ基準価格は5万円/klをうかがう水準で推移。また、国内の可塑剤や可塑剤原料の需給ひっ迫により、原料の調達も困難となっており、大幅なコスト上昇が避けられない状況となっている。

 こうした中、今後とも現状の供給を維持していくためには、価格改定を実施せざるを得ないと判断。同社は先月に実施した「11円/kg以上」の値上げに引き続き、追加値上げを打ち出した。なお、2Q国産ナフサがさらに高騰した場合には、価格の改定幅を見直す場合があるとしている。

新日本理化 フタル酸系可塑剤など値上げ、原料高騰で

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2021年3月12日

 新日本理化は11日、フタル酸系可塑剤とエポキシ系可塑剤について、今月22日納入分から値上げすると発表した。改定幅は、フタル酸系可塑剤全般が「37円/kg以上」、エポキシ系可塑剤全般が「28円/kg以上」。

 同社は、原油・ナフサ高に起因する可塑剤原料の高騰を受け、先月15日納入分から「15円/kg」のフタル酸系可塑剤の価格改定を発表した。しかし、その後も原油市況は大幅に上昇を続け、コロナ不況から日本を除く世界市場の急激な回復もあり、原料アルコールはひっ迫。可塑剤の主原料の安定調達が困難を極めており、4月以降、状況次第ではさらなる値上げや販売制限をせざるを得ない可能性も高まってきた。同様にエポキシ系可塑剤についても、原料高の影響を受けている。

 これらのコスト上昇分は自助努力のみで吸収できる範囲を大幅に超えていることから、同社は安定供給の継続のため、追加値上げの実施を決定した。