値上げ

　ダイセルはこのほど、1,3-ブチレングリコールの全グレードを、来年1月1日出荷分から100円/kg値上げすると発表した。

　同製品は、化粧品の保湿性・肌ざわり向上の目的などで広く用いられるが、同社では現在、世界的な需要急増により供給制限を行っている。

　今後も旺盛な需要が続くと予想されることに加え、世界的にタイトな供給状況を背景とした市況の大幅な上昇を受け、同社は今回、価格改定を要請するに至った。

　ユニチカは23日、工業用ポリエステルフィルムを11月11日出荷分から値上げすると発表した。対象製品はポリエステルフィルム「エンブレット」で、改定幅は40円/kg。

　昨年からポリエステルフィルムの主要原料である、PTA（高純度テレフタル酸）やEG（エチレングリコール）の価格が高騰していることに加え、物流費やユーティリティ費用なども、より一層上昇している状況が続いている。

　一方、ポリエステルフィルムは世界的に需要が旺盛で、需給バランスは引き続き締まった環境にある。こうした中、同社は様々な合理化・省力化策を推進してきたが、自助努力による範囲を超えおり、フィルム製品の安定供給を維持するため、今回の価格改定を決定した。

　出光興産は22日、メチルエチルケトン（MEK）を11月1日出荷分から18円/kg以上値上げすると発表した。

　MEKの主原料である国産ナフサの基準価格は、米国の利上げや中東の政情不安を背景に原油価格の上昇を受け、今年第4四半期（10-12月）は6万円/kl水準が想定され、前回、7月にリリースした想定価格をさらに上回る見込みとなっている。

　こうした中、同社は一層のコスト低減努力を継続しているが、今回、価格改定を実施せざるを得ないと判断した。

　なお、想定したナフサ基準価格が大きく変動する場合は、再度価格改定を実施することもあるとしている

　三菱ケミカルは22日、オキソ製品とアクリル酸製品を11月1日出荷分から値上げすることを決定し、ユーザーとの交渉を開始すると発表した。

　対象製品と値上げ幅は、オキソ製品の2-エチルヘキサノール、ノルマルブタノール、イソブタノール、ノルマルブチルアルデヒド、イソブチルアルデヒド、イソノニルアルコールが10円/kg以上。

　アクリル酸製品のアクリル酸、アクリル酸ブチル、アクリル酸2エチルヘキシル、アクリル酸メチル、アクリル酸イソブチルが15円/kg以上となっている。

　国産基準ナフサ価格は、原油価格上昇の影響を受け、今年度第3四半期（10-12月）は、おおむね5万8000円/k程度に上昇する見込みとなっている。加えて当該製品の製造にかかる用役費などの諸経費も高騰しており、こうした大幅なコストアップ分を自助努力のみで吸収することは困難だと判断した。

　またアクリル酸製品については、今回の原料高騰などによる改定額に前回の採算是正未達分を加え、価格改定を再度実施することにした。

　三菱ケミカルは22日、エチレングリコール類を値上げすることを決定しユーザーとの交渉を開始すると発表した。

　対象製品と値上げ時期、値上げ幅は、モノエチレングリコールとジエチレングリコールが11月19日納入分から9円/kg以上、トリエチレングリコールが来年1月4日納入分から50円/kg以上としている。

　国産基準ナフサ価格は、原油価格上昇の影響を受け、今年度第3四半期（10-12月）は、おおむね5万8000円/kl程度に上昇する見込みとなっている。

　同社は、このような原料価格上昇に伴う大幅なコストアップ分を、自助努力のみで対応することは困難だと判断した。

　また、トリエチレングリコールについては、国際的に需給がひっ迫しており、国際市況価格が高騰している中、同社としても製造条件の調整などで対応してきたが、内外格差とコスト増を総合的に勘案し、今回の価格改定を決定した。

　カネカは18日、変成シリコーンポリマー「カネカMSポリマー」「サイリル」を11月1日納入分から20円/kg以上値上げすると発表した。

　ナフサの国産価格上昇の影響により、主原料であるPPG（ポリプロピレングリコール）とPO（プロピレンオキサイド）の価格が上昇している。加えて、物流費やユーティリティコストも上昇しており、同社の事業を取り巻く環境は厳しさを増している。

　同社は、コスト圧縮など、事業収益の改善に努めてきたが、原料価格などの騰勢に対する自助努力は限界に達しており、ユーザーへの価格転嫁も避けられない状況と判断した。

　三井化学は18日、エラストマー製品「タフマー」「三井EPT」「ビューロン」と、機能性コンパウンド製品「アドマー」「ミラストマー」を11月1日納入分からいずれも10円/kg以上値上げすると発表した。

　これらの製品の主原料であるナフサ価格の高騰に加え、副資材やユーティリティコストも継続して上昇している。さらに物流コストの上昇も顕著となっており、この傾向はさらに続くものと見込まれている。

　こうした厳しい経済環境の下、同社はあらゆるコストダウンに注力してきたが、自助努力の範囲を超えるものであり、今回の価格改定を決定した。

　住友化学は16日、ポリエチレンとポリプロピレンを22日納入分から、いずれも16円/kg以上値上げすると発表した。

 アジアのナフサ価格は、足元の原油価格上昇や旺盛な需要を受けて上昇している。また円安も影響し、今年第4四半期（10-12月期）のナフサ輸入価格は、第3四半期（7-9月期）対比で大幅に上昇することが予想される。

 こうした大幅なコスト増は、同社の自助努力だけでは吸収しきれないものであり、安定供給を継続するためにも、価格改定を要請せざるを得ないと判断した。

 なお、想定したナフサ価格が大きく変動する場合は、価格改定幅の修正を再度要請する場合もあるとしている。