値上げ

　東亞合成は14日、工業用接着剤製品と粉体塗料製品を、2023年1月1日出荷分から値上げすると発表した。対象製品は、工業用接着剤（「アロンアルフア」「アロニックス」「アロンメルト」「アロンマイテイ」、ホットメルト型、溶剤型ほか）と、粉体塗料「アロンパウダー」。改定幅はいずれも「10％以上」。1年ぶりに価格改定を実施する。

　背景には、原燃料価格の大幅な上昇による対象製品の収益圧迫がある。同社はこれまでも製造原価の低減を行ってきたが、自社努力だけでは限界があることから、今後も製品の安定供給を維持するには、製品価格の改定が必要と判断した。

　日本液炭はこのほど、液化炭酸ガスおよびドライアイスについて2023年2月出荷分から値上げすると発表した。改定幅はいずれも「20％以上」。

　同社はエネルギー市況高騰による電力料金の上昇や鋼材価格・各種原材料費の高騰、また原料を依存する製油所などの事業縮小による調達量減少を補完するためのコスト上昇に伴い、今年2月出荷分から「平均15％程度」の価格改定を進めてきた。

　しかし、それ以降も電力料金は大幅に上昇し続けており、足元のエネルギー市況・為替動向や脱炭素の潮流からも、製造に係わるユーティリティーコストは当分高止まりすることが想定される。

　また、原料ひっ迫による長距離輸送の増加や物流人件費の上昇など、安定供給のためのコストは、著しい上昇を続けている。こうした中、同社は、上昇コストの吸収は企業努力の範囲を大きく超え、従来価格の維持が困難なものとなっていることから、高品質な製品を継続的に安定供給するために、今回、改めて価格改定を決定した。

　東ソーは9日、トルエンとキシレンを2023年1月1日納入分から、フォーミュラ価格のベースアップとして「10円/kg」値上げすると発表した。

　同社は、これまで事業採算性改善に向けてあらゆるコスト削減策を実施し、製品の安定供給に努めてきたが、近年の修繕費用増加などによる固定費の上昇、ユーティリティコストの上昇により、対象製品の事業採算が大幅に悪化している。

　こうしたコストの上昇は、自助努力のみでの改善には限界があることから、今回、安定供給継続のため価格改定の実施を決めた。

　クラレは6日、活性炭ならびに関連製品全般について、2023 年1月1日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は、石炭系活性炭が「15％」、ヤシ殻系活性炭および関連製品が「15～50％」。

　活性炭の主要原料である石炭は世界的に需給バランスがひっ迫し、価格が高騰するとともに、原料の安定調達が困難な状況となっている。ヤシ殻についても、需給バランスのひっ迫による価格の高止まりに加え、原料の安定調達が困難な状況が続いている。

　さらに、活性炭関連商品の副資材・部材は、昨今の急激な為替変動の影響を受け、調達価格が急激に上昇。活性炭製造設備の維持・更新費用の増加に伴う製造コストの上昇も重なり、自助努力によるコスト吸収の範囲を超えるものとなっている。

　こうした中、同社は採算改善を行い、安定供給を維持するため、価格改定の実施を決めた。

　旭化成は29日、ナイロン66繊維「レオナ」の全品種について、12月1日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は「現行価格の15～20％」。

　ナイロン66繊維の製造において、天然ガス・石炭価格の高騰に伴いエネルギーコストが大幅に上昇している。さらにコンテナ輸送費用を中心とする物流費や副原料、人件費も上昇基調にある。

　こうした中、同社は、可能な限りのコスト削減努力を継続しているものの、自助努力だけで吸収できる範囲を大きく超えていることから、今後も生産・販売・開発体制を維持し、安定した品質の製品を継続供給するため、今回、値上げを決定した。