値上げ

　東亞合成はこのほど、次亜塩素酸ソーダ、「アロンクリン」「ツルクロン」を16日出荷分から値上げすることを決め需要家との交渉に入ると発表した。改定幅は、タンクローリーが「5円/kg以上」、ポリ缶とバッグインボックスが「10円/kg以上」。

　対象製品の国内需要は安定的に推移し、今後も堅調に推移することが想定される一方で、電力料金や輸送費などの上昇に加え、設備老朽化による大型補修や設備更新費用が同社の利益を圧迫している。生産効率化や物流合理化によるコスト削減に注力しているものの、自社のみでの吸収は困難な状況にあることから、適正品質の製品を安定供給していくためには、製品価格の是正が必要であると判断した。

　クラレグループのクラレトレーディングは14日、ポリエステル長繊維「クラベラ」の原糸とテキスタイルの国内外向け製品全般を、2022年1月1日出荷分から値上げする、と発表した。改定幅は現行価格から「5～15％のアップ」。

　原油価格の上昇に伴う主要原材料やユーティリティコストの大幅な上昇に加え、物流費の高騰、設備の維持・更新費用の増加などにより製造コストが引き続き同社の収益を圧迫。自助努力の範囲を超えていることから、採算改善を行い安定供給を維持するために、価格改定の実施を決めた。

　東亞合成は14日、粉体塗料と工業用接着剤を2022年1月1日出荷分から「10％以上」値上げすることを決め、需要家との交渉に入ると発表した。具体的な対象製品は、粉体塗料「アロンパウダー」と、工業用接着剤「アロンアルフア」「アロニックス」「アロンメルト」「アロンマイテイ」、ホットメルト型、溶剤型など。

　対象製品については、同社はこれまでもコスト削減に努めてきたが、原燃料価格の大幅な上昇が利益を圧迫しており、自助努力のみでの対応は困難な状況となっている。こうした中、今後とも適正な品質の製品を安定供給していくには、価格改定が必要だと判断した。

　ダウ・ケミカル日本は13日、エラストマー製品について、2022年1月1日納入分から値上げすると発表した。対象製品と改定幅は、ポリオレフィンエラストマー「エンゲージ」が「35円/kg以上」、EPDM「ノーデル」が「30円/kg以上」。

　エラストマー製品は、今年2月に米国で発生した寒波の影響による諸原料の調達難、コンテナ不足など国際的サプライチェーンの混乱に伴う海上船賃を中心とした物流費などが高騰する一方で、 国内外の需要が旺盛で製品供給がひっ迫している。海外市況が高騰する中、同社は、供給を維持するため追加的値上げを決定した。今年に入ってから、以前の価格改定では、「エンゲージ」が「100円/kg以上」、「ノーデル」が「150円/kg以上」となっていた。

　東亞合成は13日、液体カセイソーダを16日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は「20円/kg以上」（固形換算）。

　対象製品の国内需要は、昨年のコロナ禍による落ち込みから回復し、今後も堅調な推移が想定されているが、その一方で、電力料金や輸送費などの上昇に伴い同社の利益が圧迫されている。生産効率化や物流合理化によるコスト削減に努めてきたものの、自助努力のみでのコスト吸収は困難だと判断。適正品質の製品を安定供給していくためには製品価格の是正が必要だとし、今回の値上げを打ち出した。

　三菱エンジニアリングプラスチックスは10日、ポリアセタール樹脂「ユピタール」について、2022年1月1日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は、国内が「40円/kg」、海外が「0.4USドル/kg」「0.35ユーロ/kg」「2.6RMB/kg（人民元）」となっている。

　昨今、主原料をはじめとした原料価格の高騰、および自動車産業を中心にポリアセタールの需要が旺盛で、需給がひっ迫している。こうした状況下、同社は、社内の合理化に努力してきたが、これらのコスト上昇は自社内で吸収できる範囲を超えていることから、安定供給のために価格改定の実施を決定した。

　クラレは9日、活性炭ならびに関連製品（活性炭繊維や不織布、浄水器用の成型体など）について、2022年1月1日出荷分より国内・海外向け価格の改定を決定したと発表した。改定幅は、石炭系活性炭が「20～40％のアップ」、ヤシ殻系活性炭が「15～20％のアップ」となっている。

　活性炭の主要原料である石炭は世界的な需要増大により価格が高騰。一方、ヤシ殻についても、天候不順や人手不足により収穫量が大幅に減少しているため需給バランスがひっ迫し、価格が急騰するとともに、原料の安定調達が困難な状況が続いている。加えて世界的なコンテナ不足や人手不足により物流費が高騰しており、こうした傾向は今後もしばらく続くと見られる。

　このような状況下、同社は、これらのコスト上昇が自助努力による吸収の範囲を超えていることから、採算改善を行い、安定供給を維持するために、価格改定の実施を決定した。