値上げ

　デンカは23日、電子包材用シートについて、5月7日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は「CLCシート」（全グレード）および「ECシート」（全グレード）とも「15円/kg」。

　当該製品の主原料であるPS樹脂やABS樹脂の原燃料や副原料の価格が高騰している。同社はコスト改善に取り組んでいるものの、原燃料価格の上昇は自助努力で吸収できる範囲を超えていることから、現行価格では安定供給と事業継続が困難であると判断した。

　シージーエスターはこのほど、フタル酸系可塑剤を5月7日納入分から値上げすることを決め、需要家との交渉を開始した。対象製品と値上げ幅は、DOP、DINP、DBPはいずれも「37円/kg」、PL‐200は「39円/kg」。なお、荷姿がドラム缶および石油缶の場合は同改定幅に加え、個別に交渉を行うとしている。

　対象製品を取り巻く事業環境は、資材の高騰や人手不足による設備修繕費などの大幅な上昇に加えて、国産ナフサ価格は騰勢を強めている。また物流費用や包材価格の上昇も継続する。同社はコストの削減努力を継続してきたが、これらのコスト上昇は自助努力で吸収できる限界を超えていることから、今後も安定供給を維持するためには価格改定せざるを得ないと判断した。

　帝人フロンティアは22日、ポリエステル繊維について、5月出荷分から値上げすると発表した。対象製品と改定幅は、ポリエステル繊維（長繊維・短繊維）および紡績糸が「10～20円/kg」、テキスタイルが「5～10％」。

　円安の進行と生産に関わるエネルギーコストや物流および人件費などの増加が続き、製品コストが上昇している。こうした中、同社は、生産効率化や経費削減などにより販売価格の維持に努めてきたが、これらコスト上昇が自社の合理化努力で吸収できる範囲を超えていることから、製品の安定供給を確保するため、今回の値上げを決定した。

　新日本理化は、フタル酸系可塑剤を4月22日納入分から値上げする。対象製品と改定幅は、バルク品（ローリー）のDOPが「36円/kg以上」、DINPが「48円/kg以上」、包材品（ドラム・缶）のDOPが「46円/kg以上」、DINPが「58円/kg以上」。

　対象製品については、直近の国産ナフサ価格高騰などを要因に、主原料価格の上昇が続く。加えて、修繕費や物流費、人手不足による人件費の上昇なども重なり、同社の収益を圧迫している。こうしたコストの上昇は自助努力で吸収できる水準を大きく超えていることから、今後も顧客への安定供給を継続するためには値上げせざるを得ないと判断した。

　積水化学工業とH．B．フーラーカンパニーの合弁会社である積水フーラーは11日、接着剤製品全般について5月1日出荷分より順次値上げすると発表した。改定幅は「10％以上」。

　主原料である石油系原材料などの価格が上昇を続けていることに加え、法改正や人材不足による物流コストの上昇、人件費やエネルギーコストなど諸経費の上昇も続く。同社は、自助努力での対応が困難な状況にあることから、製品の安定供給を図るため、値上げを決定した。

　積水化学工業は11日、塩化ビニル管、建築設備配管製品、プラント製品、強化プラスチック複合管について、5月21日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は、塩化ビニル関連製品の塩化ビニル管全般が「15％以上」、塩ビ継手、塩ビマス、および関連製品が「8％以上」。建築設備配管関連製品が「10％以上」。プラント関連製品が「10％以上」。強化プラスチック複合管関連製品が「5％以上」。

　昨今、諸原料、仕入部品、副資材の値上げ、エネルギーコストの高騰が相次ぐ。併せて、人材確保に向けた賃上げ、物流コストの増加により製造原価の上昇が著しい。同社はこれまで、コスト削減や事業効率化を鋭意推進してきたが、自助努力の限界に達したことから、今回、値上げを決定した。